為替レート変動リスクとヘッジ
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025。
テルモがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「金融費用は、支払利息、リース負債、為替差損4,205百万円、合計6,247百万円です。」
為替差損は前期の586百万円から当期4,205百万円へ増加し、為替変動の損益影響が拡大した。一方、為替予約等による相殺・影響低減の方針は継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「これは主に、為替相場が円高方向に推移した影響等によりのれん及び無形資産が416億円減少、長期借入金の返済に伴うデリバティブの決済等によりその他の金融資産が227億円減少、長期借入金の返済及び配当の支払い等により現金及び現金同等物が100億円減少したことによるものです。」
円高方向への為替変動が、のれん及び無形資産416億円の減少要因として財政状態に実際に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,292億円増の１兆8,314億円となりました。これは主に、為替影響及び売上収益増加等により営業債権及びその他の債権が281億円増加、為替影響等により棚卸資産が370億円増加、為替影響及び生産設備や新ITシステムへの投資等により有形固定資産が450億円増加、のれん及び無形資産が500億円増加したことによるものです。」
円安による為替影響が営業債権、棚卸資産、有形固定資産、のれん及び無形資産の増加要因として通期でも実際に現れた。為替差損は前期17億41百万円から5億86百万円へ縮小した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「資産合計は、894億円増加して１兆6,917億円となりました。これは主に、為替相場が円安に推移した影響（以下、「為替影響」という。）及び売上収益増加等により営業債権及びその他の債権が275億円増加、為替影響等により棚卸資産が229億円増加、為替影響及び生産設備や新ITシステムへの投資等により有形固定資産が187億円増加、のれん及び無形資産が206億円増加した一方で、自己株式の取得等により現金及び現金同等物が237億円減少したことによるものです。」
円安の影響が営業債権、棚卸資産、有形固定資産、のれん及び無形資産の増加要因としてFY2024-Q3にも実際に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「資産合計は、1,462億円増加して１兆7,484億円となりました。これは主に、為替相場が円安に推移した影響等により棚卸資産が304億円増加、上記同様の為替の影響及び生産設備や新ITシステムへの投資等により、有形固定資産が300億円増加、のれん及び無形資産が520億円増加したことによるものです。」
円安の影響が棚卸資産、有形固定資産、のれん及び無形資産の増加要因としてFY2024-Q2にも実際に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「資産合計は、686億円増加して１兆6,708億円となりました。これは主に、為替相場が円安に推移した影響等により棚卸資産が229億円増加、上記同様の為替の影響及び生産設備や新ITシステムへの投資等により、有形固定資産が183億円増加、のれん及び無形資産が385億円増加した一方で、社債の償還や配当の支払い等により現金及び現金同等物が273億円減少したことによるものです。」
円安の影響が棚卸資産、有形固定資産、のれん及び無形資産の増加要因としてFY2024-Q1にも実際に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「金融費用は、支払利息、リース負債、為替差損1,741百万円、合計4,016百万円です。」
円安・為替変動の影響がFY2023の為替差損17億41百万円や在外営業活動体の換算差額775億35百万円として実際に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「資産合計は、698億円増加して１兆5,435億円となりました。これは主に、為替相場が円安に推移した影響等により棚卸資産が385億円増加、上記同様の為替の影響及び生産設備や新ITシステムへの投資等により、有形固定資産が229億円増加、のれん及び無形資産が217億円増加した一方で、自己株式の取得等により現金及び現金同等物が429億円減少したことによるものです。」
円安の影響が棚卸資産、有形固定資産、のれん及び無形資産の増加要因として現れた。為替変動の影響が引き続き財政状態に実際に波及している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「資産合計は、1,852億円増加して１兆6,589億円となりました。これは主に、為替相場が円安に推移した影響及び生産設備や新ITシステムへの投資等により有形固定資産が345億円増加、のれん及び無形資産が681億円増加したことによるものです。」
円安の影響が資産合計や有形固定資産、のれん及び無形資産の増加要因として実際に現れた。その他の包括利益では在外営業活動体の換算差額1,433億円も計上された。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「資産合計は、1,097億円増加して１兆5,834億円となりました。これは主に、為替相場が円安に推移した影響及び生産設備や新ITシステムへの投資等により有形固定資産が198億円増加、のれん及び無形資産が488億円増加したことによるものです。」
円安の影響が資産合計や有形固定資産、のれん及び無形資産の増加要因として実際に現れた。その他の包括利益でも為替換算差額953億円を計上している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「そのため、外貨建債権及び債務等は為替レートの変動により、将来キャッシュ・フローが変動するリスクを有しておりますが、このリスクは為替予約等と相殺されるため影響は限定的です。」
為替予約、金利通貨スワップ等によるヘッジ方針を継続し、向こう3カ月の売上予測に係る為替リスクを概ね100％ヘッジする運用基準を維持している。 - FY2021対処有価証券報告書
「そのため、外貨建債権及び債務等は為替レートの変動により、将来キャッシュ・フローが変動するリスクを有しておりますが、このリスクは為替予約等と相殺されるため影響は限定的です。」
為替予約、金利通貨スワップ等によるヘッジ方針を継続し、当期は為替差益219百万円を計上した。前期に計上した為替差損3,543百万円から損益面の影響は縮小した。 - FY2020対処有価証券報告書
「金融費用は、支払利息、リース負債、為替差損3,543百万円、合計5,371百万円です。」
為替差損は前期の38億25百万円から当期35億43百万円へ減少した。為替リスク自体は継続するものの、構造的対応、為替予約及び金利通貨スワップによるヘッジ方針を継続している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「税引前四半期利益は、為替差損の計上額が、前年同期32億円に対し、当第３四半期連結累計期間は８億円に縮小し、前年同期比14.0％増の855億円となりました。」
為替差損は前年同期の32億円から8億円に縮小し、為替変動による税引前四半期利益への影響が前年同期より小さくなった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「税引前四半期利益は、為替差損の計上額が、前年同期の為替差損28億円に対し、当第２四半期連結累計期間は11億円に縮小し、前年同期比30.4％増の581億円となりました。」
為替差損が前年同期の28億円から11億円に縮小し、為替変動による税引前四半期利益への影響が前年同期より小さくなった。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「税引前四半期利益は、為替差損の計上額が、前年同期の為替差損23億円に対し、当第１四半期連結累計期間は３億円に縮小し、前年同期比23.2％増の288億円となりました。」
為替差損は前年同期の23億円から3億円に縮小した。為替影響は残るものの、当四半期の損益への影響額は前年同期より小さくなった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「税引前利益は、為替差損が33億円増加し、前期比3.7％減の1,027億円となりました。」
為替差損の増加が通期の税引前利益の減少要因として実際に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「税引前四半期利益は、前年同期の為替差益に対し、当第３四半期連結累計期間は為替差損を計上したことにより、前年同期比12.4％減の750億円となりました。」
当第3四半期連結累計期間に為替差損を計上し、税引前四半期利益が前年同期比12.4％減少する要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「税引前四半期利益は、前年同期の為替差益に対し、当第２四半期連結累計期間は為替差損を計上したことにより、前年同期比21.6％減の445億円となりました。」
当第2四半期連結累計期間に為替差損を計上し、税引前四半期利益の前年同期比21.6％減少要因となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「税引前四半期利益は、前年同期の為替差益に対し、当第１四半期連結累計期間は為替差損を計上したことにより、前年同期比16.9％減の234億円となりました。」
当第1四半期に為替差損を計上し、税引前四半期利益の減少要因となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「血液システムカンパニーは、前期下期に実施された米国の血液センター向け製品の価格改定に加えて、円高によるマイナスの影響により減収となりました。」
円高によるマイナス影響が、米国向け製品の価格改定とともに海外減収要因として引き続き現れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「血液システムカンパニーは、前期下期に実施された米国の血液センター向け製品の価格改定に加えて、円高によるマイナスの影響により減収となりました。」
円高によるマイナス影響が、米国の血液センター向け製品の価格改定とともに海外減収要因として引き続き現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「日本では公定価改定、海外では円高によるマイナスの影響を受けながらも、グローバルでカテーテル（TIS）事業が堅調に推移しました。」
円高によるマイナス影響が心臓血管事業等の減収要因として実際に表れ、四半期損益計算書でも為替差損が計上された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は海外工場への生産移管、海外からの原材料調達等の構造的対応を図るとともに、保有する債権の当該リスクに対し、機動的な為替予約により対処しています。」
円換算損益への影響をリスクとして認識し、生産移管・海外調達と為替予約で対応。