テロ・戦争・疫病・災害等による事業影響
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2022-Q2。
テルモがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2022-Q2対処有価証券報告書
「昨年度に始まった新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の影響が大幅に緩和され、特に北米・欧州においては、新型コロナウイルスワクチンの普及に伴い、様々な診療科において延期されていた待機症例の実施、検査や診断、入院の増加等による医療需要の回復が見られました。」
疫病による事業影響は継続しているものの、ワクチン普及に伴い北米・欧州で医療需要が回復し、前四半期までより影響が緩和した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2021年度も、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けることが想定されます。」
疫病・感染症リスクはFY2021の実績にとどまらず、2022年3月期にも影響が続く前提で記載された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「10～12月には、特に欧州・米州において新型コロナウイルス感染症の再拡大が見られましたが、医療機関のオペレーションへの影響は限定的でした。」
疫病・感染症リスクについて、欧州・米州での新型コロナウイルス感染症の再拡大が実際に発生した。一方、医療機関のオペレーションへの影響は限定的だったと説明している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は以下のとおりです。売上収益は、前年同期比13.9％減の1,313億円となりました。」
疫病・感染症等による事業影響について、新型コロナウイルス感染拡大が全社売上収益の前年同期比13.9％減としてFY2021-Q1に実際に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「第４四半期には一部の地域において、新型コロナウイルス感染拡大の影響があったものの、期初の利益予想を上回りました。」
疫病・感染症リスクについて、新型コロナウイルス感染拡大が一部地域の需要・事業活動へ実際に影響した。併せて、BCP、安定供給、資金流動性確保等の対策を記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「米国自治連邦区プエルトリコの生産子会社では、ハリケーンの影響を受けて、９月20日以降、止血デバイス「アンジオシール」の生産活動を停止していましたが、11月より再開し、2018年１月に出荷を開始しました。」
ハリケーンによる生産停止後、11月に生産を再開し、2018年1月に出荷を開始した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「米国自治連邦区プエルトリコの生産子会社では、ハリケーンの影響を受けて、９月20日以降、止血デバイス「アンジオシール」の生産活動を停止していましたが、11月より再開し、平成30年１月に出荷を開始しました。」
ハリケーンによりプエルトリコ生産子会社の生産活動が9月20日以降停止する事象が実際に発生した。その後、11月に生産を再開し、平成30年1月に出荷を開始している。 - FY2016初出有価証券報告書
「取引慣行の変化、テロ・戦争・疫病や新型インフルエンザなどの世界的な感染症拡大・災害等が発生した場合には、当社の経営成績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
その他の外部ショックとして定型的にリスクを開示。