新型コロナウイルス感染拡大による事業停滞リスク
FY2020に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後、大規模感染症が蔓延し、製品および商品の供給や研究開発活動等に支障をきたした場合には、事業活動の停滞等により、当社グループの経営成績および財政状態は影響を受ける可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症から大規模感染症一般へ整理された事業停滞リスクが再確認されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「今後、大規模感染症が拡大し、製品および商品の供給や研究開発活動等に支障をきたした場合には、事業活動の停滞等により、当社グループの経営成績および財政状態は影響を受ける可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を中心とした従来の記載から、将来の大規模感染症・新しいパンデミック一般のリスクとして整理されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業および業績への影響につきましては、引き続き一定の活動制限が継続されることを想定しておりますが、営業利益に与える影響は軽微と見込んでおります。」
一定の活動制限が継続する想定としつつ、新型コロナウイルス感染症による営業利益への影響は軽微と見込む説明が再確認されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業および業績への影響につきましては、引き続き一定の活動制限が継続されることを想定しておりますが、営業利益に与える影響は軽微と見込んでおります。」
一定の活動制限が継続する想定としつつ、新型コロナウイルス感染症による営業利益への影響は軽微と見込む説明が再確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業および業績への影響につきましては、引き続き一定の活動制限が継続されることを想定しておりますが、営業利益に与える影響は軽微と見込んでおります。」
一定の活動制限が継続する想定としつつ、新型コロナウイルス感染症による営業利益への影響は軽微と見込む説明が再確認されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における新型コロナウイルス感染症拡大による業績への影響は軽微でしたが、今後長期化もしくは深刻化した場合は影響を受ける可能性がありますので、引き続き注視していきます。」
当年度の業績影響は軽微としつつ、感染拡大の長期化・深刻化による影響可能性を引き続き記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業および業績への影響につきましては、引き続き一定の活動制限が継続されることを想定しておりますが、営業利益に与える影響は軽微と見込んでおります。」
一定の活動制限が継続する想定としつつ、営業利益への影響は引き続き軽微と見込む説明が再確認されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業および業績への影響につきましては、引き続き一定の活動制限が継続されることを想定しておりますが、営業利益に与える影響は引き続き軽微と見込んでおります。」
一定の活動制限が継続する想定としつつ、営業利益への影響は引き続き軽微と見込む説明が再確認されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「昨年６月以降は、影響の少ない地域・医療機関から段階的に営業活動を再開し始め、従来の訪問形態に加え、Webを活用した面会やリモート講演会の企画など、新たな手段も取り入れながら情報提供活動に臨んでおります。／当連結会計年度における新型コロナウイルス感染症拡大による業績への影響については、新規治験開始の延期や実施中の治験の中断およびＭＲの医療機関訪問自粛などがありましたが、営業利益に与える影響は軽微でした。」
治験延期・中断や訪問自粛は発生した一方、営業活動を段階的に再開し、デジタル手段を併用した。通期の営業利益への影響は軽微と記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「研究開発費は、６月以降、被験者登録を含めた開発活動を再開しましたが、新型コロナウイルス感染症の影響による新規治験での被験者登録開始の延期や、実施中の治験での被験者登録の中断等により治験費用が減少したことから、前年同期比52億円（16.8％）減少の257億円となりました。／販売費及び一般管理費（研究開発費を除く）は、新型コロナウイルス感染症の影響による学術講演会の見直し、MRの医療機関訪問自粛などにより営業活動経費が減少したことから、前年同期比39億円（11.6％）減少の298億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響による治験登録の延期・中断、学術講演会の見直し、MRの訪問自粛が、研究開発費および販売費及び一般管理費の減少として第2四半期累計の実績に現れている。一方、6月以降は開発活動を再開している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「当社グループは、生命関連企業として関係会社や取引先とも連携し医薬品の安定供給を図っており、当面の当社医薬品の生産および医療機関への供給体制に問題はありません。また、患者さん、医療従事者および従業員の安全確保と健康保持、感染拡大の防止を目的に、医療機関への訪問は自粛してきましたが、緊急事態宣言の解除を受け、６月以降は、中断していた被験者登録などの開発活動を徐々に再開しております。」
医薬品の生産・供給体制には問題がないとし、6月以降は中断していた開発活動を徐々に再開している。7月以降の売上への若干のマイナス影響は見込むものの、営業利益への影響は軽微と見積もっている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループは、生命関連企業として医薬品の安定供給を図るため、関係会社や取引先とも連携し、安定供給を維持しており、当面の当社医薬品の生産および医療機関への供給体制に問題はありません。」
新型コロナウイルス感染拡大を独立した主要リスクとして初めて記載し、医療機関への訪問自粛、イベントの中止・延期、研究開発・供給への支障可能性を示している。