国内収益基盤と海外構造基盤を軸とする持続的成長
FY2016に初出。31回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-09-30再掲その他開示
「今回は研究開発を基盤とした当社の強みと、中長期ビジョンの実現に向けた海外事業の成長戦略を中心にお伝えすることに努めました。」
中長期ビジョンの実現を軸とするコミュニケーションを継続している。canonical threadは変更しない。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、2034年度をゴールとする中長期ビジョン「持続可能な社会をスペシャリティ製品とサービスで支え、成長する会社になる」を掲げています。2025年４月より2028年３月までの３年間を対象とする「中期経営計画2027」においては、積極的な設備投資と事業体制の再構築を進める３年間と位置付けています。」
2034年度をゴールとするビジョンと中期経営計画2027を継続している。計画の詳細な財務目標は新たな目標スレッドで記録する。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、2034年度をゴールとする中長期ビジョン「持続可能な社会をスペシャリティな製品とサービスで支え、成長する会社になる」を掲げています。2025年４月より2028年３月までの３年間を対象とする「中期経営計画2027」においては、人口動態の変化を見越して事業体制の再構築に取り組み、持続的な成長を目指しています。」
中長期ビジョンのゴールが従来の2030年度から2034年度へ更新され、2025年4月から2028年3月までの「中期経営計画2027」へ移行した。従来の国内収益基盤・海外成長等の整理から、人口動態の変化を見越した事業体制の再構築を計画の中心に据えている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2030年に向けた中長期ビジョン「持続可能な社会をスペシャリティ製品とサービスで支え、成長する会社になる」を掲げています。2022年４月より2025年３月までの３年間を対象とする中期経営計画においては、①経営基盤（ガバナンス）の強化、②アジア・北米での展開を加速、③国内の深掘りと新領域への挑戦、④サステナブル経営の推進を基本方針として、持続的な企業価値の向上に取り組んでいます。」
2030年ビジョンと、2022年4月から2025年3月までの中期経営計画の4基本方針を引き続き掲げており、経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「上記の中長期ビジョンおよび基本方針を踏まえ、さらなる国内事業の収益基盤の強化と海外事業の成長加速化を図り、社会とともに成長し続け継続的な企業価値の向上に取り組むべく、2022年４月より2025年３月までの３年間を対象とする現中期経営計画を策定し、最終年度の取組みを推進しております。」
2030年ビジョン、2022年4月から2025年3月までの中期経営計画、国内・海外成長、ガバナンス、サステナブル経営の基本方針を維持し、最終年度の取り組みを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2030年に向けた中長期ビジョン「持続可能な社会をスペシャリティな製品とサービスで支え、成長する会社になる」を掲げています。2022年４月より2025年３月までの３年間を対象とする中期経営計画においては、①経営基盤（ガバナンス）の強化、②アジア・北米での展開を加速、③国内の深掘りと新領域への挑戦、④サステナブル経営の推進を基本方針として、持続的な企業価値の向上に取り組んでいます。」
2030年に向けた中長期ビジョンと、2022年4月から2025年3月までの中期経営計画の4基本方針を引き続き掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2030年に向けた中長期ビジョン「持続可能な社会をスペシャリティな製品とサービスで支え、成長する会社になる」を掲げています。2022年４月より2025年３月までの３年間を対象とする中期経営計画においては、①経営基盤（ガバナンス）の強化、②アジア・北米での展開を加速、③国内の深掘りと新領域への挑戦、④サステナブル経営の推進を基本方針として、持続的な企業価値の向上に取り組んでいます。」
2030年に向けた中長期ビジョンと、2022年4月から2025年3月までの中期経営計画の4基本方針を引き続き掲げている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「上記の中長期ビジョンおよび基本方針を踏まえ、さらなる国内事業の収益基盤の強化と海外事業の成長加速化を図り、社会とともに成長し続け継続的な企業価値の向上に取り組むべく、2022年４月より2025年３月までの３年間を対象とする現中期経営計画を策定し、２年目の取組みを推進しております。」
2022年4月から2025年3月までの現中期経営計画について、国内収益基盤の強化、海外成長、ガバナンス、サステナブル経営等の基本方針を維持し、2年目の取り組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループは、当社グループのありたい姿として中長期ビジョン「持続可能な社会をスペシャリティな製品とサービスで支え成長する会社になる」を掲げ、2022年４月より2025年３月までの３年間を対象とする「新中期経営計画」への取組みを推進しています。」
中長期ビジョンと2022年4月から2025年3月までの新中期経営計画を引き続き推進している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは当社グループのありたい姿として中長期ビジョンおよびその基本方針を定め、2022年４月より2025年３月までの３年間を対象とする「新中期経営計画」への取組みを開始いたしました。 ・経営基盤（ガバナンス）の強化 ・アジア・北米での展開を加速 ・国内の深掘りと新領域への挑戦 ・サステナブル経営の推進 の各種施策を強力に推進し、スピード感を伴った経営を行ってまいります。」
2022年4月から2025年3月までの新中期経営計画について、ガバナンス、アジア・北米、国内の深掘り・新領域、サステナブル経営の4方針に基づく取り組みを開始したと再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「＜中長期ビジョン＞「持続可能な社会をスペシャリティ製品とサービスで支え、成長する会社になる」 ＜基本方針＞ （１）経営基盤（ガバナンス）の強化、新たな企業文化の構築 （２）アジア・北米での展開を加速、海外スペシャリティ製品の拡大 （３）国内の深掘りと新領域への挑戦、戦略的なポートフォリオの見直し （４）サステナブル経営の推進 上記の中長期ビジョンおよび基本方針を踏まえ、さらなる国内事業の収益基盤の強化と海外事業の成長加速化を図り、社会とともに成長し続け継続的な企業価値の向上に取り組むべく、本年４月より2025年３月までの３年間を対象とする「新中期経営計画」を策定しました。」
従来の国内収益基盤・海外成長・技術開発・CSRという整理から、持続可能な社会を支えるスペシャリティ製品・サービスを中長期ビジョンに据え、ガバナンス、海外展開、国内深掘り・新領域、サステナブル経営の4基本方針を持つ2022年4月から2025年3月までの新中期経営計画へ再整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記しており、既存の中期的な成長方針を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「次期2022年３月期につきましては、青島福生食品の一連の問題に対する業務改善策に最優先で取り組み、ステークホルダーの皆さまからの信頼の回復を図るとともに、新型コロナウイルスの感染拡大により毀損した業績を新常態と言われる新しい消費行動への対応を進めることで回復させ、持続的な成長を遂げる企業となるための長期戦略を練り上げる期間とすべく、次期中期経営計画の策定および公表を１年延期することといたしました。」
従来の中期経営計画の4本柱を継続する一方、次期中期経営計画の策定・公表を1年延期し、2022年3月期を青島福生食品問題への業務改善、信頼回復、毀損した業績の回復、長期戦略の策定に充てる期間へと位置づけ直している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは、2018年４月より2021年３月までの３年間を対象として、◇成熟市場にある国内事業では収益基盤のさらなる強化◇拡大市場にある海外事業では構造基盤の強化による成長エンジンの加速化◇独自の技術力・開発力に磨きをかけ、新領域に挑戦◇ＣＳＲ経営の推進を基本に据えた「中期経営計画」を策定し、持続的成長を図るべくグループを挙げて取組みを推進しております。」
2018年4月から2021年3月までの中期経営計画と、国内事業、海外事業、技術・開発、CSRの4本柱を引き続き掲げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは、2018年４月より2021年３月までの３年間を対象として、◇成熟市場にある国内事業では収益基盤のさらなる強化◇拡大市場にある海外事業では構造基盤の強化による成長エンジンの加速化◇独自の技術力・開発力に磨きをかけ、新領域に挑戦◇ＣＳＲ経営の推進を基本に据えた「中期経営計画」を策定し、持続的成長を図るべくグループを挙げて取組みを推進しております。」
2018年4月から2021年3月までの中期経営計画と、国内事業、海外事業、技術・開発、CSRの4本柱を引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは、2018年４月より2021年３月までの３年間を対象として、◇成熟市場にある国内事業では収益基盤のさらなる強化◇拡大市場にある海外事業では構造基盤の強化による成長エンジンの加速化◇独自の技術力・開発力に磨きをかけ、新領域に挑戦◇ＣＳＲ経営の推進を基本に据えた「中期経営計画」を策定し、持続的成長を図るべくグループを挙げて取組みを推進しております。」
2018年4月から2021年3月までの中期経営計画と、国内収益基盤、海外成長、技術・開発、CSRの4本柱を引き続き掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは、2018年４月より2021年３月までの３年間を対象として、 ◇成熟市場にある国内事業では収益基盤のさらなる強化 ◇拡大市場にある海外事業では構造基盤の強化による成長エンジンの加速化 ◇独自の技術力・開発力に磨きをかけ、新領域に挑戦 ◇ＣＳＲ経営の推進 を基本に据えた「中期経営計画」を策定し、持続的成長を図るべくグループを挙げて取組みを推進しております。」
2018年4月から2021年3月までの中期経営計画と、国内収益基盤、海外成長、技術・開発、CSRの4本柱を引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2018年３月をもって区切りを迎えた「前中期経営計画」に引き続き、昨年４月より2021年３月までを対象とする「現中期経営計画」を策定し、さらなる国内事業の収益基盤の強化と海外事業の成長加速化を図るべく、２年目の取組みを推進しております。」
2018年4月から2021年3月までの現中期経営計画について、国内収益基盤の強化と海外成長の加速化を柱として2年目の取り組みを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「◇成熟市場にある国内事業では収益基盤のさらなる強化 ◇拡大市場にある海外事業では構造基盤の強化による成長エンジンの加速化 ◇独自の技術力・開発力に磨きをかけ、新領域に挑戦 ◇ＣＳＲ経営の推進 を基本に据えて、掲げた各種施策を強力に推進し、スピード感を伴った経営を行ってまいります。」
2018年4月から2021年3月までの新中期経営計画と、国内事業、海外事業、技術・開発、CSRの4本柱を引き続き掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは、従前より３年間を対象期間とする「中期経営計画」を策定しており、2018年３月をもって区切りを迎えた「前中期経営計画」に引き続き、2018年４月より2021年３月までの３年間を対象とする「新中期経営計画」への取り組みを開始いたしました。」
2018年4月から2021年3月までの新中期経営計画と、国内収益基盤、海外成長エンジン、技術・開発、新領域、CSRの4本柱を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「2018年３月をもって区切りを迎えた「前中期経営計画」に引き続き、2018年４月より2021年３月までの３年間を対象とする「新中期経営計画」への取り組みを開始いたしました。◇成熟市場にある国内事業では収益基盤のさらなる強化◇拡大市場にある海外事業では構造基盤の強化による成長エンジンの加速化◇独自の技術力・開発力に磨きをかけ、新領域への挑戦◇ＣＳＲ経営の推進を基本に据えて、掲げた各種施策を強力に推進し、スピード感を伴った経営を行ってまいります。」
平成30年3月で前中期経営計画を区切り、2018年4月から2021年3月までの新中期経営計画へ移行した。国内収益基盤、海外成長エンジン、技術・開発による新領域、CSR経営の4本柱に再整理されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、平成27年４月より平成30年３月までの３年間を対象として、◇成熟市場として認識する「国内マーケット」における［収益基盤の確立］◇成長市場として認識する「海外マーケット」における［構造基盤の強化］（グローバルカンパニーとしての揺るぎない体制構築に繋がる成長戦略策の推進）を基本に据えた「中期経営計画」を策定しており、最終年度の取り組みを推進しております。」
国内の収益基盤確立と海外の構造基盤強化を柱とする中期経営計画について、最終年度の取り組みを引き続き推進している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、平成27年４月より平成30年３月までの３年間を対象として、◇成熟市場として認識する「国内マーケット」における［収益基盤の確立］◇成長市場として認識する「海外マーケット」における［構造基盤の強化］（グローバルカンパニーとしての揺るぎない体制構築に繋がる成長戦略策の推進）を基本に据えた「中期経営計画」を策定しており、最終年度の取り組みを推進しております。」
国内の収益基盤確立と海外の構造基盤強化を柱とする中期経営計画について、最終年度の取り組みを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、平成27年４月より平成30年３月までの３年間を対象として、◇成熟市場として認識する「国内マーケット」における［収益基盤の確立］◇成長市場として認識する「海外マーケット」における［構造基盤の強化］（グローバルカンパニーとしての揺るぎない体制構築に繋がる成長戦略策の推進）を基本に据えた「中期経営計画」を策定しており、最終年度の取り組みを推進しております。」
国内の収益基盤確立と海外の構造基盤強化を柱とする中期経営計画について、最終年度の取り組みを引き続き推進している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成27年４月より平成30年３月までを対象とする「中期経営計画」を策定し、現在、最終年度の取り組みを推進しております。」
国内マーケットの収益基盤確立と海外マーケットの構造基盤強化を柱とする中期経営計画について、最終年度の取り組みを継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、平成27年４月より平成30年３月までの３年間を対象として、◇成熟市場として認識する「国内マーケット」における［収益基盤の確立］◇成長市場として認識する「海外マーケット」における［構造基盤の強化］（グローバルカンパニーとしての揺るぎない体制構築に繋がる成長戦略策の推進）を基本に据えた「中期経営計画」を策定し、その取り組みを推進中であります。」
国内の収益基盤確立と海外の構造基盤強化を柱とする平成30年3月までの中期経営計画を引き続き推進している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、昨年４月より平成30年３月までの３年間を対象として、◇成熟市場として認識する「国内マーケット」における［収益基盤の確立］◇成長市場として認識する「海外マーケット」における［構造基盤の強化］（グローバルカンパニーとしての揺るぎない体制構築に繋がる成長戦略策の推進）を基本に据えた、「中期経営計画」への取り組みを推進しました。」
国内の収益基盤確立と海外の構造基盤強化を柱とする平成30年3月までの中期経営計画を引き続き基本方針としている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、昨年４月より平成30年３月までの３年間を対象として、◇成熟市場として認識する「国内マーケット」における［収益基盤の確立］◇成長市場として認識する「海外マーケット」における［構造基盤の強化］（グローバルカンパニーとしての揺るぎない体制構築に繋がる成長戦略策の推進）を基本に据えた「中期経営計画」への取り組みを推進しました。」
国内の収益基盤確立と海外の構造基盤強化を柱とする3年間の中期経営計画を引き続き基本方針としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「３ヵ年を対象期間とする「中期経営計画」を策定しており、◇成熟市場として認識する「国内マーケット」における［収益基盤の確立］◇成長市場として認識する「海外マーケット」における［構造基盤の強化］（グローバルカンパニーとしての揺るぎない体制構築に繋がる成長戦略策の推進）を基本に据え、持続的成長を図るべくグループを挙げて取り組みを推進中であります。」
国内を成熟市場、海外を成長市場と位置づけ、両市場で異なる基盤強化を進める中期方針を示している。