新薬中心の製品構成への移行
FY2016に初出。30回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「一方で、QOL疾患領域においては、不眠症治療薬クービビックについて、発売から１年が経過し、14日間の投薬期間制限が解除されたことから処方機会が拡大し、売上収益は26億円（同224.1％増）と前連結会計年度を大きく上回りました。さらに、2026年３月には、新規作用機序を有するうつ病治療薬ザズベイの販売を開始しました。」
新製品中心の構成について、クービビックの投薬期間制限解除による処方機会拡大と、ザズベイの販売開始を開示した。 - FY2026-H1COVID-19流行沈静化による国内新製品売上減収有価証券報告書
「国内医療用医薬品は368億円（前年同期比22.8％減）となりました。主な要因は、前年同期と比較してCOVID-19の流行が落ち着き、ゾコーバの売上が減少したことによります。」
新製品中心の国内製品構成について、COVID-19の流行沈静化によりゾコーバの売上が減少し、国内医療用医薬品売上は前年同期比22.8％減となった。 - FY2025感染症薬減収下で新製品構成を更新有価証券報告書
「当連結会計年度のCOVID-19関連製品およびインフルエンザ関連製品（ゾフルーザ、ラピアクタ）の売上収益の合計は518億円となりました。また、当連結会計年度においては2024年12月より不眠症治療薬クービビックの販売を新たに開始しました。」
新製品中心の構成について、COVID-19・インフルエンザ関連製品の売上合計518億円と、クービビックの販売開始を開示した。 - FY2025-H1感染症薬減収による国内新薬中心事業の減収有価証券報告書
「国内医療用医薬品は477億円（前年同期比50.5％減）となりましたが、この主な要因としましては、2023年度にADHD治療薬のライセンス移管に伴う一時金250億円が計上されていたことと、感染症薬の売上収益が減少したことによるものです。」
新薬中心の国内事業について、ADHD治療薬ライセンス移管一時金の反動に加え、COVID-19感染者数減少に伴う感染症薬減収が国内医療用医薬品売上の減少要因となった。 - FY2024-Q3一時要因を除く国内新薬中心事業の増収有価証券報告書
「しかし、一過的な要因である前第３四半期連結累計期間の日本政府のゾコーバ購入と当第３四半期連結累計期間のインチュニブ及びビバンセのライセンス移管による一時金受領を除くと前年同期比87.5％の増収となりました。」
新製品中心の国内事業について、政府購入とライセンス移管一時金という一過性要因を除いた売上が前年同期比87.5％増となった。 - FY2024-Q2ライセンス移管一時金・ゾコーバ・インフルエンザで構成変化有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上収益につきましては、インチュニブ及びビバンセの共同開発・商業化に関するライセンスを武田薬品工業株式会社へ移管したことによる一時金を受領したことや、呼吸器感染症においてCOVID-19治療薬ゾコーバの市場浸透が拡大したこと、長期にわたるインフルエンザ感染流行の継続によってインフルエンザファミリーの販売が拡大したことにより、前年同期比188.8％の増収となりました。」
新製品中心の国内製品構成について、ゾコーバ及びインフルエンザファミリーの販売拡大に加え、インチュニブ・ビバンセのライセンス移管一時金が売上収益に反映された。 - FY2024-Q1ライセンス移管一時金・ゾコーバ市場浸透による新製品構成の変化有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上収益につきましては、インチュニブ及びビバンセの共同開発・商業化に関するライセンスを武田薬品工業株式会社へ移管したことによる一時金を受領したことや、COVID-19治療薬ゾコーバの市場浸透による売上収益の増加により前年同期比141.6％の増収となりました。」
新薬中心の製品構成への移行に関連して、ゾコーバの市場浸透に加え、インチュニブ・ビバンセのライセンス移管一時金が国内医療用医薬品の増収に寄与した。 - FY2023COVID-19関連製品が新製品中心構成に加わる一方、既存品は減収有価証券報告書
「COVID-19関連製品の売上収益は1,047億円となりました。」「COVID-19関連製品を除く感染症薬の売上収益に関しては、74億円(前期比37.2％減)となりました。」
新薬中心の製品構成にCOVID-19関連製品が加わり、1,047億円の売上収益を計上した一方、その他の感染症薬は減収となった。 - FY2023-Q3後発品・返品による新薬中心事業の国内減収拡大有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上収益につきましては、インチュニブの売上収益が拡大しましたが、サインバルタの後発品参入の影響及び第２四半期に発生したゾフルーザ、ラピアクタの返品による売上収益の減少により前年同期比21.4％の減収となりました。」
新薬・戦略品中心の構成を進める一方、サインバルタ後発品の参入とゾフルーザ・ラピアクタの返品により国内医療用医薬品売上の減収が前年同期比21.4％まで拡大した。 - FY2023-Q2後発品・返品による新薬中心事業の国内減収有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上収益につきましては、インチュニブの売上収益が拡大しましたが、サインバルタの後発品参入の影響及びゾフルーザ、ラピアクタの返品による売上収益の減少により前年同期比29.2％の減収となりました。」
新薬・戦略品中心の構成を進める一方、サインバルタ後発品の参入とゾフルーザ・ラピアクタの返品により国内医療用医薬品売上は前年同期比29.2％減となった。 - FY2023-Q1サインバルタ後発品影響による新薬中心事業の国内減収継続有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上収益につきましては、インチュニブの売上収益が拡大した一方、サインバルタの後発品参入の影響による売上収益の減少により前年同期比19.0％の減収となりました。」
新薬・戦略品中心の構成を進める一方、サインバルタへの後発品参入により国内医療用医薬品売上収益の減収が続いた。 - FY2022サインバルタ後発品影響で新薬中心事業の国内売上減収有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上収益は、サインバルタの後発品参入の影響を受け、891億円（前期比5.9％減）となりました。」
新薬・戦略品中心の構成を進める一方、サインバルタへの後発品参入により国内医療用医薬品売上は減収となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上収益につきましては、インチュニブの売上収益が拡大した結果、前年同期比5.1％の増収となりました。」
新薬・戦略品中心の国内事業について、インチュニブの売上収益拡大により国内医療用医薬品売上収益が前年同期比5.1％増となった。 - FY2021COVID-19・感染症市場縮小・薬価改定による新薬中心事業の国内減収有価証券報告書
「一方で、戦略品であるサインバルタとインチュニブの売上収益はそれぞれ265億円（前期比0.9％増）、131億円（前期比22.8％増）と伸長しました。」
新薬・戦略品中心の構成は継続し、サインバルタ及びインチュニブは伸長したが、感染症市場縮小・受診抑制・薬価改定により国内医療用医薬品全体は減収となった。 - FY2021-Q3COVID-19・感染症減少と薬価改定による新薬中心事業の国内減収有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上収益につきましては、サインバルタ及びインチュニブの売上収益が拡大したものの、新型コロナウイルス感染症の拡大による受診抑制や感染予防対策の励行によるインフルエンザを含む多くの感染症の著しい減少等、医薬品市場における環境変化に加え、長期収載品を中心に薬価改定による影響を受けた結果、前年同期比10.5％の減収となりました。」
新薬・戦略品の売上拡大は続いたが、受診抑制や感染症の著しい減少等の市場環境変化と薬価改定により、国内医療用医薬品売上収益は前年同期比10.5％減となった。 - FY2021-Q2COVID-19・受診抑制による新薬中心事業の国内減収有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上収益につきましては、サインバルタ及びインチュニブの売上収益が拡大したものの、新型コロナウイルスの感染拡大による受診抑制等、医薬品市場における環境変化に加え、長期収載品を中心に薬価改定による影響を受けた結果、前年同期比8.3％の減収となりました。」
新薬・戦略品の売上拡大は続いたが、受診抑制等の市場環境変化と薬価改定により、国内医療用医薬品全体は前年同期比8.3％減となった。 - FY2021-Q1COVID-19・薬価改定による国内減収有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上収益につきましては、サインバルタ及びインチュニブの売上収益が拡大したものの、新型コロナウイルスの感染拡大による医薬品市場の縮小に加え、長期収載品を中心に薬価改定による影響を受けた結果、前年同期比15.1％の減収となりました。」
新薬・戦略品の売上拡大は続いたが、長期収載品を中心とする薬価改定と新型コロナウイルスによる市場縮小が国内売上の減収要因となった。 - FY2020インフルエンザ関連製品の反動減による新製品売上減収有価証券報告書
「また、これら戦略品を含む新製品売上は543億円（前期比25.1％減）となりました。大きな減収要因となったインフルエンザ関連３品目を除く国内医療用医薬品売上収益は、ほぼ計画通りに推移しました。」
新製品中心の構成は継続したが、インフルエンザ関連3品目の減収により新製品売上は25.1％減となった。 - FY2020-Q3ゾフルーザ初年度反動による国内売上減収有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上高につきましては、戦略品であるサインバルタ及びインチュニブの売上高が拡大したものの、ゾフルーザの売上高が本格的な販売初年度であった前年同期に比べて大きく減少したため、前年同期比7.2％の減収となりました。」
新薬・戦略品中心の製品構成への移行に関連し、サインバルタ及びインチュニブは拡大したが、ゾフルーザの前年同期の販売初年度からの反動減が国内全体の減収要因となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「国内医療用医薬品の売上高につきましては、戦略品であるサインバルタ及びインチュニブの売上高が順調に拡大した結果、前年同期比5.0％の増収となりました。」
新薬中心の製品構成への移行に関連して、サインバルタ及びインチュニブの売上高が拡大し、国内医療用医薬品売上高が前年同期比5.0％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「上記の戦略品の成長と、前期に発売されたクレストール、イルベタンの後発品発売の影響が緩やかになったことから、当第３四半期より対前期で増収に転じました。」
新薬・戦略品への移行を進める中で、後発品影響の緩和もあり国内医療用医薬品が第3四半期から前年同期比増収に転じた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「戦略品であるサインバルタ、インチュニブ、スインプロイクが順調に販売を拡大しましたが、クレストールとイルベタンの後発品の影響が大きく、国内医療用医薬品全体では、前年同期比31.9％の減収となりました。」
新薬・戦略品の販売拡大と、既存品・後発品の影響による国内売上減少が同時に続いていることを再確認した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「戦略品と新製品に経営資源を集中させたことにより、戦略品売上は284億円（前連結会計年度比49.5％増）、新製品売上は486億円（前連結会計年度比24.2％増）となりました。」
新薬中心の製品構成への移行手段として、戦略品・新製品への資源集中を再確認した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「クレストールの後発品の早期浸透をはじめとした既存品の減収及び品目移管の影響もあり、国内医療用医薬品全体では、前年同期比10.6％の減収となりました。」
既存品及び品目移管の影響が国内売上に引き続き現れており、新薬中心の製品構成への移行に伴う影響を再確認した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「既存品の減収及び品目移管の影響もあり、国内医療用医薬品全体では、前年同期比6.6％の減収となりました。」
長期収載品・既存品の整理と品目移管の影響が、当四半期の国内医療用医薬品売上に引き続き現れていると説明された。 - FY2017前進有価証券報告書
「さらに当連結会計年度は長期収載品24品目を承継し、長期収載品に依存しない新薬中心のビジネスへの取り組みを、より明確にしました。」
21製品の販売移管に続き、当連結会計年度には長期収載品24品目を承継し、新薬中心への移行をより明確にした。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、共和薬品工業株式会社への販売移管に係る対価の受領もあり、売上高全体では前年同期比13.5％の増収となりました。」
長期収載品の販売移管が実施段階に入り、移管対価の受領が売上高に反映された。新薬中心の製品構成への移行を具体的に進めたことが示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は平成28年８月１日、共和薬品工業株式会社との間で、当社が現在販売している21製品について、平成28年12月１日付にて、共和薬品工業株式会社に販売を移管するとともに、順次、製造販売承認を承継する契約を締結いたしました。」
長期収載品を整理し新薬中心へ移行する施策として、21製品の販売移管・承認承継契約を重要契約として再掲した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当社が現在販売をしている21製品について、平成28年12月１日付にて、共和薬品工業株式会社に販売を移管するとともに、順次、製造販売承認を承継いたします。」
長期収載品を整理し、新薬中心の製品構成へ移行する具体策として、21製品の販売移管と承認承継を決定した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の国内医療用医薬品売上高に占める戦略８品目の売上比率は前連結会計年度の59.3％から61.3％となり、薬価改定による売上減少のリスクをより一層受けにくい新薬中心の製品構成になりました。」
戦略8品目の売上比率が61.3％となり、長期収載品より新薬を中心とする構成を示している。