事業基盤の強化と機動的な事業構造転換
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「増収に加え、事業構造改善効果の発現や再生・細胞医薬事業の再編等により販売費及び一般管理費ならびに研究開発費が減少した」
事業構造改善効果、再生・細胞医薬事業の再編、研究開発費の削減等が、販売費及び一般管理費・研究開発費の減少として上期業績に現れた。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は、大幅な人員削減を含むグループをあげた抜本的構造改革を断行しました。」
事業基盤の強化・事業構造転換について、北米再編に続き、2024年度に大幅な人員削減を含むグループ全体の抜本的構造改革を実施した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上収益の増加に加え、北米グループ会社の再編等による事業構造改善効果の発現や研究開発投資の選択と集中による削減等グループをあげて合理化を進めたことにより、販売費及び一般管理費ならびに研究開発費が大きく減少したことから、コア営業損益は前年同期と比較し大幅に改善しました。」
北米グループ会社の再編効果、研究開発投資の選択と集中、グループ全体の合理化が販売費及び一般管理費・研究開発費の減少として現れ、コア営業損益の改善に寄与した。 - FY2024前進有価証券報告書
「しかしながら、進行性前立腺がん治療剤「オルゴビクス」、子宮筋腫・子宮内膜症治療剤「マイフェンブリー」および過活動膀胱治療剤「ジェムテサ」（以下「基幹３製品」）の2023年度の売上収益は、前期比で大きく伸長したものの、「中期経営計画2027」の目標を大幅に下回る結果となり、2024年度以降の売上収益の計画達成も遅れる見込みです。そのため、今後予想される収益規模に即した事業運営を行うべく、2024年３月に米国グループ会社において、再度人員削減を行いました。」
北米グループ会社について、2023年7月の再編に続き、2024年3月に追加の人員削減を実施した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「北米事業の収益力の向上と事業基盤の強化を目指し、北米グループ会社の再編を行いました。その結果、第１四半期連結会計期間において、連結子会社であったMyovant Sciences Ltd.が連結子会社であるSumitovant Biopharma Ltd.に合併されたことにより消滅し、当第２四半期連結会計期間において、連結子会社であったSumitovant Biopharma, Inc.、Myovant Sciences, Inc.、Sumitomo Pharma America Holdings, Inc.、Sumitomo Pharma Oncology, Inc.、Urovant Sciences, Inc.およびEnzyvant Therapeutics, Inc.が連結子会社であるSunovion Pharmaceuticals Inc.に合併されたことにより消滅しました。」
北米の事業基盤強化に向けた再編について、第1四半期のMyovant合併に続き、第2四半期には6社をSunovion Pharmaceuticals Inc.へ合併した。 - FY2024-Q1達成有価証券報告書
「なお、2023年７月１日付で、米国グループ会社を再編し、存続会社であるSunovion Pharmaceuticals Inc.はSumitomo Pharma America, Inc.に商号を変更しています。また、Sumitovant Biopharma Ltd.はSumitomo Pharma UK Holdings, Ltd.に商号を変更しています。」
北米の分散した機能・人材を集約する再編計画について、2023年7月1日付の米国グループ会社再編と2社の商号変更が実施された。 - FY2023前進有価証券報告書
「「ラツーダ」の米国での独占販売期間終了後の持続的成長に向けた取組の一環として、北米において分散していた機能と人材を集約し、より強固な事業基盤を構築する目的で、2023年７月に、米国グループ会社７法人をSunovion 社を存続会社として合併させることにより１つの事業会社に再編することを予定しており、当該再編に向けた準備を進めました。」
北米の分散した機能・人材を集約するため、7法人を2023年7月に1事業会社へ統合する具体的な再編計画を実行準備段階へ進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「現在、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、対面による様々な活動が制限されていますが、これを機に働き方の抜本的な見直し、テレワークの積極的な推進など、ビジネススタイルの変革や業務効率の向上を目指してまいります。」
柔軟で効率的な組織基盤づくりについて、COVID-19を契機とした働き方の抜本的見直しとテレワーク推進を具体的な施策として示した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「増収に伴う売上総利益の増加に加え、研究開発費等が減少したことから、コア営業利益は増益となりました。」
研究開発費等の減少と増収により、コア営業利益は223億円、前年同四半期比20.9％増となった。費用最適化を含む事業基盤強化が四半期業績に表れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「変革の時」に対応し、「ちゃんとやりきる力」を強化するため、「粘り強く精緻に物事を進める文化」を維持しつつ、環境変化を好機と捉えて潮流を読み、自ら変革して柔軟に動く文化の醸成および人材の育成を推進してまいります。」
柔軟で効率的な組織基盤の構築、組織・オペレーション改革、企業文化の醸成、人材育成を引き続き事業基盤強化の柱としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが、効率的に研究開発を進め、また展開する各地域の事業環境および事業状況の変化に対し機動的に事業構造を転換できるようにするため、引き続き、人件費および一般経費の最適化、資産効率の向上、意思決定の迅速化などにより、経営効率の向上を図り、事業基盤の強化と強い企業文化の構築に取り組んでまいります。」
人件費・一般経費の最適化、資産効率向上、意思決定迅速化を通じた事業基盤強化の方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社での早期退職募集の結果に基づき、特別損失として事業構造改善費用を計上しました。」
早期退職募集を含む組織・業務改革を継続しており、当第3四半期累計期間にも事業構造改善費用1,934百万円を計上した。既存の合理化・組織簡素化施策の継続実施であり、新たな段階への移行は記載されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は、人件費の減少や販売関連費用の削減等による販売費及び一般管理費の減少により、217億10百万円（前年同四半期比11.0％増）となりました。」
人件費の減少および販売関連費用の削減により、日本セグメント利益が前年同四半期比11.0％増となった。費用最適化による事業基盤強化が四半期実績として進展している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「「トルリシティ」の売上が大きく伸長したことに加え、「アイミクス」、「トレリーフ」およびファブリー病治療剤「リプレガル」等の増収が、長期収載品の減収を補い、売上高は370億97百万円（前年同四半期比3.0％増）となりました。セグメント利益は、人件費の減少や販売関連費用の削減等により販売費及び一般管理費が減少したため、119億65百万円（前年同四半期比7.5％増）となりました。」
国内セグメントで戦略品・プロモーション品の増収が長期収載品の減収を補い、費用削減も寄与して売上高が前年同四半期比3.0％増、セグメント利益が同7.5％増となった。事業基盤強化・費用最適化の施策が四半期実績として進展している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「各地域の事業環境および事業状況の変化に対し、機動的に事業構造を転換できるようにするため、引き続き、人件費および一般経費の最適化、資産効率の向上、意思決定の迅速化等により経営効率の向上を図り、事業基盤の強化と強い企業文化の構築に取り組んでまいります。」
早期退職制度等による事業運営体制の見直し後も、費用最適化、資産効率向上、意思決定迅速化を継続する方針である。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社での早期退職募集に伴って発生した特別退職金を含む、組織・業務改革関連費用であります。」
早期退職募集を含む組織・業務改革を実施し、事業構造改善費用9,992百万円を計上した。既存の合理化・組織簡素化の施策が具体的な実行段階に進んでいる。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業環境の変化に対し、機動的に事業構造を転換できるようにするため、引き続き、人件費および一般経費の合理化、資産効率の向上、組織の簡素化の推進等により経営効率を追求してまいります。」
合理化、資産効率向上、組織簡素化、企業文化構築、人材育成を手段として挙げている。