為替変動による売上・費用・利益への影響

「この増収は、主に円安による増収影響によるものです。」

「売上収益は、２兆2,195億円（△1,645億円および△6.9％ AER、△3.9％ CER）となりました。この減収は、主に当社の６つの主要なビジネスエリアの一つであるニューロサイエンス（神経精神疾患）における減収、および為替相場が円高に推移したことによるものです。」

「当社の当年度における海外売上収益は４兆1,631億円であり、連結売上収益全体の90.9％を占めており、そのうち米国での売上収益は２兆3,797億円にのぼり、連結売上収益全体の51.9％を占めています。」

「当期末における資本合計は、６兆9,216億円（△3,524億円）となりました。この減少は、主に円高の影響による為替換算調整勘定の変動により、その他の資本の構成要素が減少（△4,282億円）したことによるものです。」

「売上収益は、４兆2,638億円（+2,363億円および+5.9％ AER、+1.5％ CER）となりました。」

「売上収益は、３兆2,129億円（+1,416億円および+4.6％ AER、+0.0％ CER）となりました。」

「売上収益は、２兆1,017億円（+1,269億円および+6.4％ AER、+1.4％ CER）となりました。この増収は、為替相場が円安に推移したこと、および５つの主要なビジネスエリア（消化器系疾患、希少疾患、血漿分画製剤（免疫疾患）、オンコロジー（がん）、およびニューロサイエンス（神経精神疾患））において、オンコロジーを除き、事業が好調に推移したことによるものです。」

「売上収益は、１兆586億円（+862億円および+8.9％ AER、+3.7％ CER）となりました。」

「売上収益は、前年度から4,585億円増収（＋12.8％、CERベース増減率：△0.8％）の４兆275億円となりました。為替レートによる影響は△4,866億円でした。」

「売上収益は、前年同期から3,756億円増収（+13.9％、CERベース増減率：△0.7％）の３兆713億円となりました。これは主に、事業が好調に推移したことと為替相場が円安に推移したことによる増収影響が、前年同期に売上収益に計上した日本の糖尿病治療剤ポートフォリオの帝人ファーマ株式会社への譲渡価額1,330億円の減収影響を上回ったことによります。」

「売上収益は、前年同期から1,803億円増収（+10.1％、CERベース増減率：△2.3％）の１兆9,748億円となりました。これは主に、事業が好調に推移したことと為替相場が円安に推移したことによる増収影響が、前年同期に売上収益に計上した日本の糖尿病治療剤ポートフォリオの帝人ファーマ株式会社への譲渡価額1,330億円の減収影響を上回ったことによります。」

「売上収益は、前年同期から229億円増収（+2.4％、CERベース増減率：△6.8％）の9,725億円となりました。これは主に、事業が好調に推移したことと円安の為替相場による増収影響が、前年同期に売上収益に計上した日本の糖尿病治療剤ポートフォリオの帝人ファーマ株式会社への譲渡価額1,330億円の減収影響を上回ったことによります。」

「前年度の実勢為替レートを当年度に適用することにより算出した為替影響を除くと、売上収益は6.3％の増収となります。」

「売上収益は、前年同期から2,682億円増収（＋11.0％）の２兆6,957億円となりました。前年同期の実勢為替レートを当期に適用することにより算出した為替影響を除くと、売上収益は6.1％の増収となります。」

「売上収益は、前年同期から2,036億円増収（+12.8％）の１兆7,944億円となりました。前年同期の実勢為替レートを当期に適用することにより算出した為替影響を除くと、売上収益は8.7％の増収となります。」

「売上収益は、前年同期から1,478億円増収（+18.4％）の9,496億円となりました。前年同期の実勢為替レートを当期に適用することにより算出した為替影響を除くと、売上収益は14.3％の増収となります。」

「前年度の実勢為替レートを当年度に適用することにより算出した為替影響を除くと、売上収益は0.5％の減収となりました。」

「売上収益は、前年同期から919億円減収（△3.6％）の24,275億円となりました。前年同期の実勢為替レートを当期に適用することにより算出した為替影響を除くと、売上収益は△1.0％の減収となりました。」

「売上収益は、前年同期から694億円減収（△4.2％）の15,908億円となりました。減収のうちの2.7パーセントポイント（以下、「pp」）は、円高の為替影響によるものです。」

「売上収益は、前年同期から473億円減収（△5.6％）の8,019億円となりました。減収のうちの4.0パーセントポイント（以下、「pp」）は、円高の為替影響によるものです。」

「この減少は、主に2,827億円の配当金の支払により利益剰余金が2,255億円減少したことや、円高の影響による為替換算調整勘定の変動によりその他の資本の構成要素が2,573億円減少したことによります。」

「この減少は、主に1,408億円の配当金の支払により利益剰余金が918億円減少したことや、円高の影響による為替換算調整勘定の変動によりその他の資本の構成要素が2,126億円減少したことによります。」

「この減少は、主に1,408億円の配当金の支払により利益剰余金が1,643億円減少したことや、円高の影響による為替換算調整勘定の変動によりその他の資本の構成要素が1,295億円減少したことによります。」

「新興国事業の売上は139億円減収（△6.6％、実質ベース＋5.1％）の1,957億円となりました。新興国事業では、悪性リンパ腫治療剤「アドセトリス」などのオンコロジーの製品や、「エンティビオ」をはじめとする消化器系疾患領域の製品が伸長し、実質ベースでは＋5.1％の増収となりましたが、ブラジルと中国における事業等の売却影響（△92億円）および為替の円高による影響（△143億円）により減収となりました。」

「新興国事業の売上は91億円減収（△6.7％、実質ベース＋2.4％）の1,267億円となりました。主にブラジルと中国における事業等の売却影響（△35億円）および為替の円高による影響（△85億円）により減収となりました。」

「売上収益は、タケダの成長ドライバー（消化器系疾患領域、オンコロジー（がん）領域、ニューロサイエンス（神経精神疾患）領域および新興国事業）の継続的な伸長が、事業等の売却による減収影響（230億円）および為替の円高による減収影響（21億円）を吸収し、前年同期から16億円増収（＋0.4％）の4,498億円となりました。」

「売上収益は、タケダの成長ドライバー（消化器系疾患領域、オンコロジー（がん）領域、ニューロサイエンス（神経精神疾患）領域および新興国事業）の継続的な伸長と、為替の円安による増収影響（439億円）が、事業等の売却による減収影響（943億円）を吸収し、前年度から385億円増収（＋2.2％）の17,705億円となりました。」

「売上収益は、タケダの成長ドライバー（消化器系疾患領域、オンコロジー（がん）領域、ニューロサイエンス（神経精神疾患）領域および新興国事業）の継続的な伸長と、為替の円安による増収影響（440億円）が、事業等の売却による減収影響（730億円）を吸収し、前年同期から537億円増収（＋4.1％）の13,696億円となりました。」

「売上収益は、タケダの成長ドライバー（消化器系疾患領域、オンコロジー（がん）領域、中枢神経系疾患領域および新興国事業）の継続的な伸長と、為替の円安による増収影響（203億円）が、事業等の売却による減収影響（432億円）を吸収し、前年同期から306億円増収（＋3.6％）の8,814億円となりました。」

「売上収益は、タケダの成長ドライバー（注１）の力強い伸長が、事業等の売却による減収影響（105億円）や、為替の円高による減収影響（16億円）を吸収し、前年同期から142億円（3.3％）増収の4,482億円となりました。」

「売上収益は、成長ドライバー（注１）の力強い伸長がありましたが、主に為替の円高による減収（1,174億円）や事業等の売却による減収（693億円）により、前年度から753億円（4.2％）減収の17,321億円となりました。」

「一方、売上収益の減収要因として、為替の円高による影響（1,146億円減）や、事業等の売却影響（530億円減）がありました。」

「一方、売上収益の減少要因として、為替の円高による影響（763億円）や、事業等の売却影響（351億円）がありました。」

「従って、売上収益については円安は増加要因ですが、一方、研究開発費をはじめとする海外費用が円安により増加するため、利益に対する影響は双方向にあります。当社の業績および財務状況は、リスクを緩和することが出来ない為替レートの変動に大きな影響を受けます。」