解約率上昇
FY2019に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-27。
サイバーセキュリティクラウドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-27顕在化決算説明資料
「上期に解約が一時的に増加したことから、ARR の積み上がりは当社の想定を下回りました。」
解約率上昇のリスクについて、上期に解約が一時的に増加したという実績が開示されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループのサービスを継続利用することで生じる月額課金額につきましては、顧客満足度を高めることで解約率を低く維持するための施策を行っておりますが、顧客企業の利用状況や経営環境の変化などの理由により、毎年一定の解約が発生しております。」
顧客満足度向上により解約率を低く維持する施策を行う一方、想定を超える解約が業績に影響するリスクを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの今後の広がり方や収束時期を予想することは困難ですが、当社の売上高はストック収入が中心であり、かつ低い解約率を維持していることなどから、当事業年度における当社の事業活動へ与える影響は限定的であります。」
ストック収入中心かつ低い解約率を維持していることを、新型コロナウイルスによる事業活動への影響が限定的である根拠として引き続き説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの今後の広がり方や収束時期を予想することは困難ですが、当社の売上高はストック収入が中心であり、かつ低い解約率を維持していることなどから、当事業年度における当社の事業活動へ与える影響は限定的であります。」
ストック収入中心かつ低い解約率を維持していることを、新型コロナウイルスによる事業活動への影響が限定的である根拠として引き続き説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの今後の広がり方や収束時期を予想することは困難ですが、当社グループの売上高はストック収入が中心であり、かつ低い解約率を維持していることなどから、当連結会計年度における当社グループの事業活動へ与える影響は限定的であります。」
ストック収入中心かつ低い解約率を維持していることを、新型コロナウイルスによる事業活動への影響が限定的である根拠として引き続き説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「顧客企業の利用状況や経営環境の変化などの理由により、毎年一定の解約が発生しております。当社グループの予算及び経営計画には、実績を基に一定の解約を見込んでおりますが、競合他社に対する競争力の低下や、トラブル等の何らかの要因により当社グループの想定を超える解約が発生した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
一定の解約が発生することと、想定を超える解約が業績に影響するリスクを継続して記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの主力サービスであるクラウド型WAF「攻撃遮断くん」と「WafCharm」は、課金ユーザーが順調に増加したことに加え、解約率が減少したことにより、売上高が拡大いたしました。」
課金ユーザーの増加とともに解約率が減少したと記載しており、解約率上昇リスクに対する状況の改善を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの今後の広がり方や収束時期を予想することは困難ですが、当社グループの売上高はストック収入が中心であり、かつ低い解約率を維持していることなどから、当連結会計年度における当社グループの事業活動へ与える影響は限定的であります。」
ストック収入中心かつ低い解約率を維持していることを、事業活動への新型コロナウイルスの影響が限定的である根拠として引き続き説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの今後の広がり方や収束時期を予想することは困難ですが、当社グループの売上高はストック収入が中心であり、かつ低い解約率を維持していることなどから、当連結会計年度における当社グループの事業活動へ与える影響は限定的であります。」
低い解約率を維持していることを前提に、新型コロナウイルスによる事業活動への影響は限定的とする評価を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「2020年の月次平均解約率が1.2％と低い数字を維持したこと」
一定の解約は発生している一方、2020年の月次平均解約率を1.2％と低い水準で維持したと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大により、当社においても顧客の業績悪化に伴う一部解約や商談リードタイムの長期化といった影響が顕在化していますが、一方で、サイバー攻撃の増加が予想される市場環境で今後顕在化していくセキュリティニーズ獲得に対し、適切な投資を行ってまいります。」
新型コロナウイルスによる顧客の業績悪化に伴う一部解約と商談リードタイム長期化が引き続き実際に発生していると説明している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大により、当社においても顧客の業績悪化に伴う一部解約や商談リードタイムの長期化といった影響が顕在化しています。」
新型コロナウイルスによる顧客の業績悪化に伴う一部解約が実際に発生したと記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「顧客企業の利用状況や経営環境の変化などの理由により、毎年一定の解約が発生しております。」
一定の解約は発生しており、想定を超える解約がMRRや業績に影響する可能性がある。