持続的成長による企業価値向上
FY2020に初出。16回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに105社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2026年度から2028年度までの３ヵ年を対象とした中期経営計画において、「トータルソリューションパートナーへの進化」を全社方針とし、事業成長戦略と経営基盤戦略を基本戦略として定めております。経営目標としては、新規M&Aによる事業拡大を含み、中期経営計画最終年度（2029年３月期）に売上高160億円、営業利益14億円、営業利益率９%、ROE18%の達成を目指してまいります。」
2023年度～2025年度の中期経営計画の最終年度を経て、2026年度～2028年度の新たな中期経営計画へ移行した。「トータルソリューションパートナーへの進化」を掲げ、2029年3月期の売上高160億円、営業利益14億円、営業利益率9%、ROE18%という数値目標と、新規M&Aを含む達成手段を明示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは2023年５月31日に公表した中期経営計画（2023年度～2025年度）の最終年度となる当連結会計年度においても、中期経営計画の基本戦略である以下３つの事業成長戦略と２つの経営基盤戦略、行動指針に基づき、「システムソリューション事業」「エンジニアリングソリューション事業」「GPS事業」の３つの既存事業の成長とM&Aによる成長で経営目標の達成に向け取り組んでおります。」
2023年度～2025年度の中期経営計画が最終年度となっているが、3つの事業成長戦略、2つの経営基盤戦略、M&Aによる成長という基本枠組みに重要な変更はなく、経営目標の達成に向けた取り組みを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は、2023年５月31日に中期経営計画（2023年度～2025年度）を公表し、当連結会計年度において２期目を迎えております。中期経営計画の基本戦略では、以下３つの事業成長戦略と２つの経営基盤戦略を実行しております。当社グループとしては、これらの基本戦略を着実に遂行することを通じて業容拡大を図り、経営目標の達成を目指します。」
2023年度～2025年度の中期経営計画が2期目に入り、3つの事業成長戦略と2つの経営基盤戦略を引き続き実行している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2023年５月31日に中期経営計画（2023年度～2025年度）を公表いたしました。中期経営計画の基本戦略では、「ソリューションパートナーとしての真価の発揮」に向け、以下３つの事業成長戦略と２つの経営基盤戦略を実行していくこととしております。当社グループとしては、これらの基本戦略を着実に遂行することを通じて業容拡大を図り、経営目標の達成を目指してまいります。」
2023年度から2025年度の中期経営計画、3つの事業成長戦略・2つの経営基盤戦略を引き続き遂行し、経営目標の達成を目指す方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2023年５月31日に中期経営計画（2023年度～2025年度）を公表いたしました。中期経営計画の基本戦略では、「ソリューションパートナーとしての真価の発揮」に向け、以下３つの事業成長戦略と２つの経営基盤戦略を実行していくこととしております。」
2023年度から2025年度の中期経営計画と、3つの事業成長戦略・2つの経営基盤戦略を引き続き実行し、経営目標の達成を目指す方針を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2023年５月31日に中期経営計画（2023年度～2025年度）を公表いたしました。中期経営計画の基本戦略では、「ソリューションパートナーとしての真価の発揮」に向け、以下３つの事業成長戦略と２つの経営基盤戦略を実行していくこととしております。」
2023年度から2025年度の中期経営計画を公表し、3つの事業成長戦略と2つの経営基盤戦略を具体的な実行枠組みとして示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、2023年度から2025年度までの３ヵ年を対象とした中期経営計画におきまして、売上高、営業利益、営業利益率を重要な経営目標として設定しております。」
2023年度から2025年度を対象とする中期経営計画を策定し、企業価値向上に向けた重要指標を明示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「持続的な成長をしていくことによって企業価値を高め続けていくことを経営目標としており」
持続的成長による企業価値向上を引き続き経営目標としている。 - FY2022-Q3引き上げ有価証券報告書
「2020年３月の東証JASDAQスタンダード市場上場以降は、時価総額500億円を目標とした「VISION500」の実現に向け、既存事業のオーガニックグロースに加え、シナジー効果を考慮したＭ＆Ａ機会を積極的に捉えていくことで成長を加速させることを目指しております。」
企業価値向上に関する従来の目標に加え、時価総額500億円という数値目標を「VISION500」として明示し、既存事業の成長とM&Aを手段として示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「本制度は、当社の取締役（監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。以下「対象取締役」という。）を対象に、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆さまとの一層の価値共有を進めることを目的にした制度です。」
譲渡制限付株式報酬制度を導入し、2021年7月21日に払込を完了した。企業価値向上と株主との価値共有に向けた具体的な制度運用が始まった。 - FY2020初出有価証券報告書
「持続的な成長をしていくことによって企業価値を高め続けていくことを経営目標としており」
経営目標として明示されている。