新株予約権行使による株式希薄化
FY2020に初出。24回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-08-05。
JMDCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「2025年４月１日～2026年３月31日 発行済株式総数増減数66,000株。（注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当連結会計年度に新株予約権の行使により発行済株式総数が66,000株増加し、希薄化要因が継続して実際に発生した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2025年4月1日から9月30日までに新株予約権の行使により発行済株式総数が33,200株増加し、希薄化要因が引き続き実際に発生している。2025年10月にも9,600株の増加が記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日～2025年３月31日 発行済株式総数増減数42,600株。（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当連結会計年度に新株予約権の行使により発行済株式総数が42,600株増加し、希薄化要因が継続して発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日～2024年９月30日 発行済株式総数増減数18,800株。（注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が18,800株増加し、希薄化要因が継続して実際に発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2024年３月31日 発行済株式総数増減数2,420,600株。」
当連結会計年度に新株予約権の行使により発行済株式総数が2,420,600株増加し、希薄化要因が引き続き実際に発生している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日～2023年12月31日 発行済株式総数増減数15,200株。（注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が15,200株増加した。さらに2024年1月にも10,400株増加しており、希薄化要因が継続して実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日～2023年９月30日 発行済株式総数増減数2,324,200株。（注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が2,324,200株増加した。新株予約権の行使による希薄化要因が引き続き実際に発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日 発行済株式総数増減数66,800株。（注）新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が66,800株増加し、希薄化要因が引き続き実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加 896,400株」
当連結会計年度に新株予約権の行使により発行済株式総数が896,400株増加し、希薄化要因が引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日～2022年12月31日 発行済株式総数増減数74,400株。（注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が74,400株増加し、希薄化要因が引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が637,600株増加し、新株予約権行使による株式数増加が引き続き発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が110,000株増加し、希薄化要因が引き続き実際に発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の新株予約権の行使による増加 578,400株」
当年度に新株予約権の行使により発行済株式総数が578,400株増加し、希薄化要因が引き続き実際に発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年10月１日～2021年12月31日 発行済株式総数増減数169,200株。（注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が169,200株増加し、潜在株式の行使による希薄化要因が引き続き実際に発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日 発行済株式総数増減数159,600株。（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が159,600株増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ29百万円増加した。新株予約権行使による株式数増加が引き続き実際に発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が168,400株増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ30百万円増加した。新株予約権行使による株式数増加が引き続き実際に発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期累計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が453,600株増加したと記載しており、潜在株式の行使による株式数増加が実際に発生している。株価への影響についての記載はない。 - FY2020初出有価証券報告書
「これらのストック・オプションの行使が行われた場合、発行済株式総数が増加することにより１株当たりの株式価値が希薄化し、株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
役員・従業員等向けストック・オプションの行使に伴う発行済株式数増加と一株当たり価値の希薄化をリスクとして記載している。