患者の課題に直接向き合うアプリ・PHRプロダクトの展開
FY2019に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2025。
メドレーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「患者向けアプリ「CLINICS」を「melmo」にリニューアル」
患者向けアプリの名称・ブランドをCLINICSからmelmoへ変更した。患者向けサービスを通じて医療アクセスや患者体験の向上を目指すテーマが、ブランドのリニューアルを伴って整理された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社は医療ヘルスケア領域においてオンライン診療アプリ「CLINICS」等をはじめとした事業基盤を有しており、同領域において国内有数の登録会員数を誇るラルーン事業を当社のプロダクトラインナップに加えることで、当該事業の成長、および当社の事業機会の拡大が実現できると判断いたしました。今後、ラルーン事業および当社事業のシナジーを創出することで、患者の医療アクセスの向上を推進してまいります。」
女性向け生理予測・体調管理アプリLalune事業をプロダクトラインナップに加える計画が示され、患者の医療アクセス向上に向けた患者向けサービスの範囲が広がった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また当社グループは、医療情報提供サービス「MEDLEY」等の患者向けサービスを提供していくことで、医療ヘルスケア領域の顧客事業所と患者の双方にアクセスを持つことをその戦略としております。かかる戦略の下で、医療ヘルスケアに関するデータの利活用を促進させ、医療に対する患者の様々なハードルを下げ、「患者が医療を使いこなせる未来」ひいては「納得のできる医療」を実現することを目指しております。」
患者向けサービス、データ利活用、患者の医療アクセス向上を通じた患者課題への対応方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、現在その未来実現の一環として、病院・医科診療所におけるオンライン診療の受診のみならず、調剤薬局においてオンライン服薬指導を受けることが可能な患者向けアプリ「CLINICS」や、適切な医療情報にアクセスできるオンライン医療事典「MEDLEY」等、患者の課題解決に直接向き合うサービスを開発・提供しております。」
患者向けアプリCLINICS、オンライン服薬指導、MEDLEY等を通じて患者の課題に向き合う方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当該営業損失が発生している要因としては、主にかかりつけ薬局支援システム「Pharms」の新規利用医療機関の獲得や機能拡充、並びにクラウド診療システム「CLINICS」の患者ユーザー向け機能拡充に向けた成長投資に加え、株式会社パシフィックメディカル及び株式会社メディパスの連結子会社化によるのれん償却費の計上等が挙げられます。」
CLINICSの患者ユーザー向け機能拡充を成長投資の具体的内容として引き続き記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお、当該営業損失が発生している要因としては、主にかかりつけ薬局支援システム「Pharms」の新規利用医療機関の獲得や機能拡充、並びにクラウド診療システム「CLINICS」の患者ユーザー向け機能拡充に向けた成長投資に加え、株式会社パシフィックメディカル及び株式会社メディパスの連結子会社化によるのれん償却費の計上等が挙げられます。」
CLINICSについて、患者ユーザー向け機能の拡充を成長投資の具体的内容として明示した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、現在その未来実現の一環として、病院・医科診療所におけるオンライン診療の受診のみならず、調剤薬局においてオンライン服薬指導を受けることが可能な患者向けアプリ「CLINICS」や、適切な医療情報にアクセスできるオンライン医療事典「MEDLEY」等、患者の課題解決に直接向き合うサービスを開発・提供しております。今後も当社グループは、患者の医療体験を変えるサービスを積極的に開発・提供することを考えております。」
従来の構想に加え、患者向けアプリCLINICSやオンライン医療事典MEDLEYを実際に開発・提供していることを明示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの市場において当社グループは患者向けのアプリ開発や、PHR(注5)等の患者の課題解決に直接向き合う仕組みを持ったプロダクト展開を構想してまいります。」
患者向けアプリやPHRを通じて患者の課題に向き合うプロダクト展開の構想を再掲している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「患者向けサービスの連携・構築は、当社の医療プラットフォーム事業との親和性が高く将来的な取り組みとして構想しておりましたが、今般のこのような社会的要請を受けて、製薬企業及び医療機器メーカー等に対する、患者向けサービスをはじめとしたデジタル活用支援を目的とした新会社を設立することにいたしました。」
患者向けサービスの連携・構築について、将来的な構想から新会社設立による具体的な取り組みへ進展した。 - FY2019初出有価証券報告書
「かかる戦略の下で、医療ヘルスケアに関するデータの利活用を促進させ、医療に対する患者の様々なハードルを下げ、「患者が医療を使いこなせる未来」ひいては「納得のできる医療」を実現することを目指しています。」
患者向けアプリ開発やPHR等のプロダクト展開を構想していると記載している。