主要サービスの機能改善に向けた開発投資
FY2020-Q2に初出。23回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、スモールビジネス向けクラウドERPとしての価値をさらに高めるべく、プロダクトへのAI導入をはじめとする研究開発活動に注力した結果、当連結会計年度の研究開発費は6,549百万円となりました。」
研究開発費6,549百万円を計上し、AI導入を含むプロダクト開発を進めた。freee Agent Hub、freee AIアシスタント、freee振込、freee for 医療などの具体的な開発・提供開始も記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、当社グループはミッションの実現に向けて、主要サービスである「freee会計」及び「freee人事労務」の機能改善に向けた開発投資を実施し、会計事務所経由での新規顧客獲得の推進、及び、従来の顧客基盤を活用したクロスセル販売の促進を行いました。」
主要サービスの機能改善投資を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は2,948百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、当社グループはミッションの実現に向けて、主要サービスである「freee会計」及び「freee人事労務」の機能改善に向けた開発投資を実施しました。」
主要サービスの機能改善に向けた開発投資を継続している。研究開発費の総額は2,074百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、顧客価値向上のために、既存サービスの機能拡充に取り組むほか、スモールビジネス向けクラウドERPとしての価値を高めるべく、新サービスの開発にも取り組んだ結果、当連結会計年度の研究開発費は8,346百万円となりました。」
研究開発費が前年度の6,864百万円から8,346百万円へ増加し、インボイス対応、横断承認機能、freee健康管理などの具体的な開発成果を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間においては、当社グループは、主要サービスである「freee会計」及び「freee人事労務」の機能改善に向けた開発投資を実施しました。」「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は6,127百万円です。」
主要サービスの機能改善に向けた開発投資を継続し、研究開発費総額6,127百万円を計上している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、当社グループは、ミッションの実現に向けて、主要サービスである「freee会計」及び「freee人事労務」の機能改善に向けた開発投資を実施しました。」
主要サービスの機能改善に向けた開発投資を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費総額は1,994百万円と記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間においては、当社グループは、主要サービスである「freee会計」及び「freee人事労務」の機能改善に向けた開発投資を実施しました。」「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は4,961百万円です。」
主要サービスの機能改善に向けた開発投資を継続し、研究開発費総額4,961百万円を計上している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間においては、当社グループはミッションの実現に向けて、主要サービスである「freee会計」及び「freee人事労務」の機能改善に向けた開発投資を実施しました。」
主要サービスの機能改善に向けた開発投資を継続している。研究開発費の総額は3,239百万円と記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、当社グループは、主要サービスである「freee会計」及び「freee人事労務」の機能改善に向けた開発投資を実施しました。」「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1,599百万円です。」
主要サービスの機能改善に向けた開発投資を継続し、研究開発費総額1,599百万円を計上している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、「freee会計」のAI OCRの強化により、請求書の詳細情報（取引先・振込先・源泉税の有無等）の推測が可能となりました。」
主要サービスの機能改善について、請求書の詳細情報を推測可能とするAI OCRの具体的な機能強化を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、2022年１月からの電子帳簿保存法改正に向けて「freee会計」の個人・法人向けの全てのプランにおいて電子帳簿保存法の全類型（注５）に対応しました。Midセグメント（注６）の更なる獲得に向けて、「freee会計」の固定資産管理機能を強化したほか、「freee勤怠管理Plus」や「freee経費精算」をリリースしました。さらに、2022年１月26日の「freeeカード Unlimited」正式リリース等に向けて、開発投資も実施しました。」
主要サービスの機能改善と新サービス開発を継続し、電子帳簿保存法対応、固定資産管理機能強化、勤怠管理・経費精算のリリースおよびカード開発を進めた。研究開発費は1,692百万円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「さらに、顧客価値向上に向けて、主要サービスである「freee会計」及び「freee人事労務」の機能改善に向けた開発投資を実施すると共に、統合型クラウドERPの更なる進化に向け「freee会計」と「NINJA SIGN by freee」の機能連携のリリースや、「freeeプロジェクト管理」のモバイルアプリのリリースを行いました。」
主要サービスの機能改善投資を継続し、NINJA SIGNとの機能連携およびプロジェクト管理のモバイルアプリをリリースした。研究開発費は835百万円となっている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、顧客価値向上のために、既存サービスである「freee会計」及び「freee人事労務」の機能拡充に取り組む他、スモールビジネス向けクラウドERPとしての価値を高めるべく、新サービスの開発にも取り組んだ結果、当連結会計年度の研究開発費は2,630百万円となりました。」
年間研究開発費が2,630百万円となり、freee会計・freee人事労務の機能拡充と新サービス開発を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、顧客価値向上に向けて、主要サービスである「クラウド会計ソフトfreee」及び「人事労務freee」の機能改善に向けた開発投資を実施すると共に、統合型クラウドERPの更なる進化に向け、法務領域に進出するため、株式会社サイトビジットの子会社化を発表しました。」
主要サービスの機能改善に向けた開発投資を継続している。法務領域への進出とサイトビジットの子会社化は、別途新たな具体的施策として記録した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、顧客価値向上に向けて、主要サービスである「クラウド会計ソフトfreee」及び「人事労務freee」の機能改善に向けた開発投資を実施すると共に、APIを活用した他社ソフトウェア・サービスや金融機関との連携を強化したほか、「クラウド会計ソフトfreee」と「freeeカード」の同時申し込みを開始する等の取り組みを行いました。」
主要サービスの機能改善に向けた開発投資を継続し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費は1,196百万円と記載している。また、APIを活用した外部連携も継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、顧客価値向上に向けて、主要サービスである「クラウド会計ソフトfreee」及び「人事労務freee」の機能改善に向けた開発投資を実施すると共に、「会社設立freee」のモバイルアプリをリリースしたほか、APIを活用した他社ソフトウェア・サービスや金融機関との連携を強化しました。当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は563百万円です。」
主要サービスの機能改善に向けた開発投資を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費は563百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、顧客価値向上のために、既存サービスである「クラウド会計ソフトfreee」及び「人事労務freee」の機能拡充に取り組む他、スモールビジネス向けクラウドERPとしての価値を高めるべく、新サービスの開発にも取り組んだ結果、当連結会計年度の研究開発費は1,958百万円となりました。」
既存サービスの機能拡充と新サービス開発を継続し、年間研究開発費1,958百万円を計上している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、主要サービスである「クラウド会計ソフトfreee」及び「人事労務freee」の機能改善や、新サービスである「プロジェクト管理freee」のリリースに向けた開発投資を実施すると共に、他社ソフトウェア・サービスとの連携を強化しました。当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1,423百万円です。」
主要サービスの機能改善に向けた開発投資を継続している。研究開発費の総額は当第3四半期連結累計期間で1,423百万円と記載されている。新サービス開発は別スレッドとして抽出した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「主要サービスである「クラウド会計ソフトfreee」及び「人事労務freee」の機能改善に向けた開発投資を実施しました。」
当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は941百万円であり、主要サービスの機能改善に投資している。