新型コロナウイルス感染拡大による購買・物流への影響
FY2019に初出。13回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023対処有価証券報告書
「COVID-19の感染拡大及び収束に伴う混乱等が徐々に落ち着き、経済活動が正常化に向かう動きもみられました。」
COVID-19の感染拡大・収束に伴う混乱が徐々に落ち着き、感染症による事業環境への直接的な混乱は緩和している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「COVID-19の感染拡大及び収束に伴う混乱等が徐々に落ち着き、経済活動が正常化に向かう動きもみられました。」
COVID-19の感染拡大・収束に伴う混乱が徐々に落ち着いたと説明しており、感染症による事業環境への直接的な混乱は緩和している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症への社会的な対応が進展し、リオープニングに伴うオフライン消費の回復によりオンライン消費が減速するなど、依然先行きの不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症への社会的対応が進展し、感染拡大による直接的な影響は縮小している一方、リオープニングによるオフライン消費回復がオンライン消費を減速させていると説明している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症への社会的な対応が進展し、リオープニングに伴うオフライン消費の回復によりオンライン消費が減速するなど、依然先行きが不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症への社会的対応が進展し、感染拡大による直接的な影響が縮小する一方、リオープニングに伴う消費行動の変化がオンライン消費に影響していると記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「COVID-19の影響がさらに縮小したことにより、増加幅は+6千ショップにとどまりました。」
COVID-19による影響がさらに縮小したと説明している。一方、感染症の影響可能性そのものについては、事業等のリスクに重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大や収束により、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があり、今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症について、感染拡大・収束の双方による財政状態、経営成績、キャッシュ・フローへの影響可能性を引き続き記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、マスクや消毒液等の衛生品売上は減少し新型コロナウイルスの影響は縮小いたしましたが、月間売店数の増加により流通総額は成長いたしました。」
新型コロナウイルスによるBASE事業への影響は縮小したと説明している。一方、先行きの不透明感は継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の影響により、ネットショップ開設への需要は継続しておりますが、再び緊急事態宣言が発令されるなど先行きが不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症について、ネットショップ開設需要への影響と、緊急事態宣言等による先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度では、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、外出自粛による巣ごもり消費、経済的な影響を受けたショップへの応援消費、実店舗のオンラインシフト等が加速したことで、EC市場が著しく拡大いたしました。」
前期に可能性として示したCOVID-19の影響について、2020年度はEC移行、オンラインシフト、新規ショップ開設、流通総額の増加という実際の影響が生じたと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大や収束により、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症について、感染拡大・収束の双方が経営成績及び財政状態に影響する可能性を引き続き記載し、状況を注視するとしている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大を防止するため実施された外出自粛、休業要請により、EC市場への需要が高まり、新規ショップ開設数及び流通総額が大幅に増加いたしました。」
前四半期に影響が軽微とされた新型コロナウイルス感染症について、当四半期は外出自粛・休業要請を通じてEC需要、新規ショップ開設数、流通総額への実際の影響を記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループの当第１四半期における新型コロナウイルス感染症の影響は軽微であります。」
前期に可能性として示した新型コロナウイルス感染症について、第1四半期に事業への影響が生じたものの、会社はその影響を軽微と説明している。 - FY2019初出有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大については、消費者の購買意欲や物流への影響など、当社事業環境へ影響を及ぼす可能性があると考えております。」
消費者の購買意欲や物流への影響を、COVID-19に関する新たな事業環境リスクとして記載している。