内部留保の研究開発・新事業・新技術への優先配分
FY2017に初出。18回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2026前進有価証券報告書
「成長投資について、当連結会計年度は主として金属表面処理剤及び機器等セグメント等における設備投資として668百万円、主として金属表面処理剤及び機器等セグメント等における研究開発投資として1,273百万円となりました。次連結会計年度は設備投資として1,904百万円、研究開発投資として1,427百万円を見込んでおります。」
適正な手許資金を超える部分を成長投資等に配分する方針の下、設備投資668百万円、研究開発投資1,273百万円を実施し、次年度計画も具体的に開示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は621百万円であります。」
研究開発や新事業・新技術開発へ資金を配分する方針に関連し、当中間連結会計期間に621百万円の研究開発費を計上した実績を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「成長投資について、当連結会計年度は主として金属表面処理剤及び機器等セグメント等における設備投資として735百万円、主として金属表面処理剤及び機器等セグメント等における研究開発投資として1,186百万円となりました。次連結会計年度は設備投資として707百万円、研究開発投資として1,315百万円を見込んでおります。」
手許資金を超える部分を成長投資等に配分する方針の下、設備投資735百万円、研究開発投資1,186百万円を実施し、次年度計画も開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は578百万円であります。」
研究開発や新事業・新技術開発へ資金を配分する方針に関連し、当中間連結会計期間に578百万円の研究開発費を計上した実績を開示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は860百万円であります。」
研究開発や新事業・新技術開発へ資金を配分する方針に関連し、当第３四半期連結累計期間に860百万円の研究開発費を計上した実績を開示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は565百万円であります。」
研究開発、新事業・新技術開発への資金配分に関連し、当第２四半期連結累計期間に565百万円の研究開発費を計上した実績を開示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は275百万円であります。」
研究開発や新事業・新技術開発への資金配分に関連し、当第１四半期連結累計期間に275百万円の研究開発費を計上した実績を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「成長投資について、当連結会計年度は主として金属表面処理剤及び機器等セグメント等における設備投資として394百万円、主として金属表面処理剤及び機器等セグメント等における研究開発投資として1,096百万円となりました。次連結会計年度は設備投資として1,064百万円、研究開発投資として1,210百万円を見込んでおります。」
適正な手許資金を超える部分を成長投資・株主還元に配分する方針の下、設備投資394百万円、研究開発投資1,096百万円を実施し、次年度にそれぞれ1,064百万円、1,210百万円を見込んでいる。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は538百万円であります。」
研究開発や新事業・新技術開発への資金配分に関連し、当第２四半期連結累計期間に538百万円の研究開発費を計上した実績を開示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は267百万円であります。」
研究開発や新事業・新技術開発への資金配分に関連し、当第１四半期連結累計期間に267百万円の研究開発費を計上した実績を開示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は790百万円であります。」
研究開発や新事業・新技術開発への資金配分に関連し、当第３四半期連結累計期間に790百万円の研究開発費を計上した実績を開示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は525百万円であります。」
研究開発や新事業・新技術開発への資金配分に関連し、当第２四半期連結累計期間に525百万円の研究開発費を計上した実績を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「貸借対照表から算出した運転資金（※売上債権＋棚卸資産－仕入債務）を安定的な経営に必要な適正な手許現金及び現金同等物の水準とし、それを超える部分については、成長投資、株主還元等への原資といたします。成長投資について、当連結会計年度は主として金属表面処理剤及び機器等セグメント等における設備投資として273百万円、主として金属表面処理剤及び機器等セグメント等における研究開発投資として1,076百万円となりました。」
適正な運転資金を超える手許資金を成長投資・株主還元に配分する考え方を明示し、当年度の設備投資273百万円、研究開発投資1,076百万円という実績も開示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は823百万円であります。」
研究開発や新事業・新技術開発へ内部資金等を優先配分する方針に関連し、当第３四半期連結累計期間の研究開発投資823百万円という実績を開示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は544百万円であります。」
研究開発や新事業・新技術開発へ内部資金等を優先配分する方針に関連し、当第2四半期連結累計期間の研究開発投資544百万円という実績を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「成長投資について、2019年度は主として金属表面処理剤及び機器等セグメント等における設備投資として1,467百万円、主として金属表面処理剤及び機器等セグメント等における研究開発投資として1,041百万円となりました。」
内部留保等を成長投資へ優先配分する方針について、2019年度の設備投資1,467百万円、研究開発投資1,041百万円という実績を開示している。2020年度は設備投資336百万円、研究開発投資1,042百万円を見込んでいる。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保資金の活用については、研究開発や新事業、新技術開発など将来の企業価値を高めるための投資に優先して充当してまいります。」
内部留保を研究開発、新事業、新技術開発へ優先配分する方針を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「なお、健全な経営基盤を維持するため内部留保の充実をはかるとともに、内部留保資金の活用については、研究開発や新事業、新技術開発など将来の企業価値を高めるための投資に優先して充当してまいります。」
安定配当・自己株式取得と併せて、内部留保を充実させ、研究開発、新事業、新技術開発へ優先配分する資本配分方針を記載している。