ウレタン材料セグメントの連続損失に伴う減損リスク
FY2021に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
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- FY2025対処有価証券報告書
「ウレタン材料の売上高は、総じて堅調に推移しました。公共工事に関連する土木用薬剤は大きく落ち込みましたが、フロン規制に関連する環境配慮型の合成潤滑油は堅調に推移しました。機能性ウレタンはＩＴ・電子用途が大幅に伸長しました。その結果、当セグメントの売上高は92億47百万円（前期比4.2％増）、営業損失は２億19百万円（前期は２億43百万円の損失）となりました。」
ウレタン材料は増収となり、営業損失も前期の2億43百万円から2億19百万円へ縮小した。ただし、損失は継続している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「ウレタン材料の売上高は、総じて堅調に推移しました。公共工事に関連する土木用薬剤は大きく落ち込みましたが、フロン規制に関連する環境配慮型の合成潤滑油は堅調に推移しました。機能性ウレタンはＩＴ・電子用途が大幅に伸長しました。その結果、当セグメントの売上高は44億94百万円（前年同期比2.3％増）、営業損失は１億34百万円（前年同期は１億96百万円の損失）となりました。」
ウレタン材料は前年同期比2.3％増収となり、営業損失も前年同期の1億96百万円から1億34百万円へ縮小した。ただし、営業損失は継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰の影響を受け２億43百万円の営業損失（前期は２億47百万円の損失）となりました。」
ウレタン材料は前期比増収となったものの、原材料価格高騰の影響により営業損失が継続しており、連続損失に伴う減損リスクが残っている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「ウレタン材料の売上高は、総じて堅調に推移しました。フロン規制に関連する環境配慮型の合成潤滑油は大きく落ち込みましたが、公共工事に関連する土木用薬剤は大幅に伸長しました。その結果、当セグメントの売上高は65億24百万円（前年同期比0.4％増）となりました。営業利益は、原材料価格高騰の影響を受け２億49百万円の営業損失（前年同期は２億26百万円の損失）となりました。」
ウレタン材料は微増収だったものの、原材料価格高騰の影響により営業損失が前年同期の2億26百万円から2億49百万円へ拡大した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ウレタン材料の売上高は、総じて堅調に推移しました。フロン規制に関連する環境配慮型の合成潤滑油は低調に推移しましたが、公共工事に関連する土木用薬剤は大幅に伸長しました。その結果、当セグメントの売上高は43億95百万円（前年同期比4.2％増）となりました。営業利益は、原材料価格高騰の影響を受け１億96百万円の営業損失（前年同期は１億98百万円の損失）となりました。」
ウレタン材料は増収となったものの、原材料価格高騰の影響により営業損失が継続しており、連続損失に伴う減損リスクが残っている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「ウレタン材料の売上高は、総じて大幅に伸長しました。フロン規制に関連する環境配慮型の合成潤滑油は堅調に推移し、公共工事に関連する土木用薬剤は大幅に伸長しました。その結果、当セグメントの売上高は21億51百万円（前年同期比21.8％増）となりました。営業利益は、原材料価格高騰の影響を受け１億52百万円の営業損失（前年同期は１億26百万円の損失）となりました。」
ウレタン材料は売上高が前年同期比21.8％増となった一方、原材料価格高騰の影響により営業損失が1億26百万円から1億52百万円へ拡大し、連続損失に伴う減損リスクが続いている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、原材料価格の高騰に対する製品価格の是正活動及び新規開発活動が遅れたことにより、上記資産の収益性が低下いたしました。これに伴い、上記資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、その金額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
ウレタン材料セグメントで価格是正活動と新規開発活動の遅れにより収益性が低下し、固定資産786百万円の減損損失を通期計上した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、原材料価格の高騰に対する製品価格の是正活動及び新規開発活動が遅れたことにより、上記資産の収益性が低下いたしました。これに伴い、上記資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、その金額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
ウレタン材料セグメントについて、価格是正活動と新規開発活動の遅れにより収益性が低下し、将来キャッシュ・フローを見込めないとして固定資産786百万円の減損損失を計上した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社のウレタン材料セグメントに連続して営業損失が生じたことから減損の兆候があるものと判断し、減損の認識の判定を行ったところ、割引前将来キャッシュ・フローの総額が当連結会計年度末時点での該当資産の帳簿価額を上回ることから減損損失を認識しないこととしました。」
ウレタン材料セグメントの減損兆候について判定を行ったが、当年度は減損損失を認識していない。事業計画や市場環境の変化により、将来は減損処理が必要となる可能性を継続して記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社のウレタン材料セグメントに連続して営業損失が生じたことから減損の兆候があるものと判断し、減損の認識の判定を行ったところ、割引前将来キャッシュ・フローの総額が当連結会計年度末時点での該当資産の帳簿価額である1,041百万円を上回ることから減損損失を認識しないこととしました。」
ウレタン材料セグメントの連続営業損失を減損兆候と判断し、帳簿価額10億41百万円について減損判定を実施した。今回は減損損失を認識していないが、事業計画や市場環境の変化により減損処理の可能性を示している。