ストックオプションによる株式希薄化リスク
FY2019に初出。19回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-03-25。
kubellがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- 2026-03-25顕在化株式の発行・処分
「当社取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を含みます。）8名 83,938株 当社従業員 7名 117,151株」
譲渡制限付株式報酬として合計201,089株の新株発行を決議しており、株式数の増加による希薄化要因が新たに具体化している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2025年１月１日～ 2025年６月30日 (注４) 128,600 42,075,680 16,075 2,983,840 16,075 2,969,700 （注）４．新株予約権の行使によるものであります。」
2025年1月から6月までに、新株予約権の行使により128,600株の発行済株式数増加が生じている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数増加は、海外募集による新株予約権の行使810,200株、譲渡制限付株式報酬としての新株発行324,606株によるものであります。」
新株予約権の行使により810,200株が増加し、譲渡制限付株式報酬による新株発行324,606株も行われた。株式価値の希薄化要因が継続して顕在化している。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日～2024年６月30日 （注４） 69,000 40,997,216 13,025 2,820,993 13,025 2,806,853 （注）４．新株予約権の行使によるものであります。」
2024年1月から6月までに、新株予約権の行使による発行済株式総数の増加69,000株を記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日～2024年３月31日 (注２) 35,200 40,708,194 4,400 2,763,324 4,400 2,749,184 ２．新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使により、2024年1月から3月までに発行済株式総数が35,200株増加している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数増加は、海外募集による新株予約権の行使543,400株、譲渡制限付株式報酬としての新株発行142,193株によるものであります。」
2023年中に新株予約権の行使543,400株、譲渡制限付株式報酬による新株発行142,193株が生じ、株式数の増加が続いている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日～2023年９月30日 (注) 96,400 40,288,718 2,694,762 2,680,622 (注) 新株予約権の行使によるものであります。」
2023年7月から9月までに、新株予約権の行使により96,400株の発行済株式数増加が生じ、株式数の増加が続いている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日 118,200 ３．新株予約権の行使によるものであります。」
2023年4月から6月の期間に、新株予約権の行使により発行済株式総数が118,200株増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使によるものであります。」
2023年1月から3月までに、新株予約権の行使により39,400株の発行済株式数増加が生じている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数増加は、海外募集による新株予約権の行使251,600株、譲渡制限付株式報酬としての新株発行264,262株によるものであります。」
2022年中に新株予約権の行使で251,600株が増加し、譲渡制限付株式報酬による264,262株の新株発行も行われ、株式数の増加が続いている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「３．新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使により、2022年7月1日から9月30日までに発行済株式総数が8,800株増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「４．新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使により、2022年4月1日から6月30日までに発行済株式総数が9,200株増加したと記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「３．新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使により、2022年1月1日から3月31日までに発行済株式総数が77,600株増加したと記載している。潜在株式の行使による株式数増加が続いている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数増加は、海外募集による新株発行1,850,000株、新株予約権の行使641,400株、譲渡制限付株式報酬としての新株発行53,800株によるものであります。」
新株予約権の行使により2021年中に641,400株が増加し、潜在株式の顕在化が続いている。潜在株式比率は7.4％と記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「３．新株予約権の行使によるものであります。」
2021年7月から9月の新株予約権行使により、発行済株式総数が28,200株増加したことを記載している。潜在株式の行使による株式数増加が続いている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「４．新株予約権の行使によるものであります。」
2021年4月から6月までに、新株予約権の行使により6,400株の発行済株式数増加が実際に生じている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使によるものであります。」
2021年1月から3月の発行済株式総数増加169,400株について、新株予約権の行使によるものと記載しており、潜在株式の行使による株式数増加が続いている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により18,800株の発行済株式総数増加が発生したことを記載しており、潜在株式の行使による株式数増加が実際に生じている。 - FY2019初出有価証券報告書
「本書提出日現在における発行済株式総数に対する潜在株式の割合は10.7％となっております。また、今後もインセンティブプランとしてのストックオプション制度を継続していく方針です。」
役職員向け新株予約権の潜在株式比率が10.7％であり、行使時の株式価値・議決権の希薄化可能性を記載している。