kubell（4448）・リスク顕在化
ソフトウェア開発費の資産計上可能性
FY2019に初出。5回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2024。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ソフトウェア開発費の資産計上と費用配分6社が書いているテーマ・逆風2社・追い風2社
kubellがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024顕在化有価証券報告書
「また、ソフトウエア開発に関わる費用のうち、資産性がある新規開発プロジェクトについて無形固定資産として876,886千円計上しております。」
ソフトウェア開発費の資産計上が継続し、無形固定資産への計上額は876,886千円となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、ソフトウエア開発に関わる費用のうち、資産性がある新規開発プロジェクトについて無形固定資産として646,966千円計上しております。」
ソフトウェア開発費の資産計上が継続し、2023年度は無形固定資産として646,966千円を計上している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、ソフトウエア開発に関わる費用のうち、資産性がある新規開発プロジェクトについて無形固定資産として362,174千円計上しております。」
資産性がある新規開発プロジェクトについて、無形固定資産への計上額が304,681千円から362,174千円へ増加している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、ソフトウエア開発に関わる費用のうち、資産性がある新規開発プロジェクトについて無形固定資産として304,681千円計上しております。」
ソフトウェア開発費のうち資産性がある新規開発プロジェクトについて、304,681千円を無形固定資産として計上しており、従来可能性として記載していた資産計上が実際に行われている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社業績が継続的に拡大し黒字転換を実現したことを踏まえ、「研究開発費等に係る会計基準」に従って資産計上することが適切であると判断した場合には、当該コストを資産として計上する可能性があります。」
ソフトウェア開発コストを将来資産計上する可能性があり、費用・資産・減価償却費の計上に影響する可能性を記載している。