ITエンジニア不足と人材獲得競争
FY2019に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
- 2026-05-14悪化決算
「情報サービス業界の市場拡大に対しIT人材の不足は一層深刻な状況にあり、従前の拡大戦略を踏襲することによる機会損失リスクはさらに上昇しております。」
IT人材不足について、深刻化および機会損失リスクの上昇が明示された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「PM層/ハイレイヤー及び営業人員の不足を、事業成長を阻害するボトルネックとして特定し、これらの解消に向けた採用施策の強化を推進してまいりました。当中間連結会計期間においては、これらボトルネックの解消に向けた施策が実を結び、売上高が伸長したことに加え、管理体制の強化で売上総利益率も改善されました。」
PM層・ハイレイヤーおよび営業人員の不足はボトルネックとして残るものの、解消に向けた採用施策が実を結んだと記載され、リスクの影響が一部軽減した。 - FY2025対策効果も不足継続有価証券報告書
「特に現状ではPM層/ハイレイヤーの不足が主たるボトルネックとなっていると課題認識したうえで、これら人員の拡充のために、リファラル採用制度等の導入、充実した社内研修メソッドによる教育制度の充実、業界別ナレッジの蓄積による高スキル化及び外部人材の有効活用といった諸施策を積極的に展開し、成長阻害要因の排除と事業規模の拡大に努めてまいります。」
人材不足の中心がPM層・ハイレイヤーにあると明示され、採用、教育、高スキル化および外部人材活用を続けているが、前期からのボトルネックは解消途上にある。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「前下半期より、拡大する業容に対しPM層/ハイレイヤー及び営業人員の確保が追い付かない等のボトルネックが発生いたしました。」
エンジニア不足への対応を進める中で、PM層・ハイレイヤーおよび営業人員の確保が追い付かないという人材確保上のボトルネックが実際に発生したと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、顕在化するエンジニア不足に対しては、優秀なITエンジニアの積極採用、充実した社内研修メソッドによる未経験人材の早期戦力化、業界別ナレッジ蓄積による人材の高スキル化及び外部人材の有効活用といった施策の展開を行い、順調に受注案件を積み上げております。」
エンジニア不足は引き続き顕在化している課題として記載され、採用、教育、高スキル化および外部人材活用による対応を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社グループの属する市場が今後拡大し、競争が激化すれば、競合他社との人材獲得競争も激化し、当社グループの人材が外部に流出することや、人材確保に支障をきたすことも想定されます。」
ITエンジニア不足と競合他社との人材獲得競争を引き続き主要リスクとして記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、顕在化するエンジニア不足に対しては、独自の教育ノウハウによる業界未経験者の早期戦力化、高スキル人材の登用に加え、採用部門の機能強化やビジネスパートナー獲得の活動強化を行い、人材の確保を図っております。」
エンジニア不足は引き続き顕在化している課題として記載され、教育、高スキル人材の登用、採用部門の機能強化およびビジネスパートナー獲得による対応を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、顕在化するエンジニア不足に対しては、独自教育ノウハウによる業界未経験者の早期戦力化、高スキル人材の登用に加え、人材調達部門の強化にも注力して、社外人材との関係強化対策を行うなど、順調に受注案件を積み上げております。」
エンジニア不足は引き続き顕在化している課題として記載されている。教育、高スキル人材の登用、人材調達部門の強化および社外人材との関係強化による対応を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、顕在化するエンジニア不足に対しては、独自教育ノウハウによる業界未経験者の早期戦力化、高スキル人材の登用および社外人材の有効活用等の対策を行い、順調に受注案件を積み上げております。」
エンジニア不足は引き続き顕在化している重要課題として記載されている一方、教育、高スキル人材の登用、社外人材活用による対応を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社グループの属する市場が今後拡大し、競争が激化すれば、競合他社との人材獲得競争も激化し、当社グループの人材が外部に流出することや、人材確保に支障をきたすことも想定されます。」
IT人材不足および競合他社との人材獲得競争を引き続き主要リスクとして記載している。採用・教育・外部人材活用による対応も継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、エンジニアの不足が顕在化しており、高度なスキルを有するエンジニアの確保が重要な課題となっておりますが、当社グループでは、適性のある業界未経験者を短期間でエンジニアとして戦力化する教育ノウハウと十分な研修体制による採用と教育とを一体化した戦略や、ソフトウェアテスト自動化ツール（T-DASH）の開発によりこの問題に対処してきております。」
エンジニア不足と高度なスキルを有する人材の確保を重要課題とし、未経験者の戦力化、研修体制およびT-DASH開発による対応を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、エンジニアの不足が顕在化しており、高度なスキルを有するエンジニアの確保が重要な課題となっておりますが、当社グループでは、適性のある業界未経験者を短期間でエンジニアとして戦力化する教育ノウハウと十分な研修体制による採用と教育とを一体化した戦略や、ソフトウェアテスト自動化ツールの開発によりこの問題に対処してきております。」
エンジニア不足と高度なスキルを有する人材の確保を重要課題とし、未経験者の戦力化、研修体制および自動化ツール開発による対応を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、エンジニアの不足が顕在化しており、高度なスキルを有するエンジニアの確保が重要な課題となっておりますが、当社グループでは、適性のある業界未経験者を短期間でエンジニアとして戦力化する教育ノウハウと十分な研修体制を有しており、採用と教育とを一体化した戦略によりこの問題に対処してきております。」
エンジニア不足と高度なスキルを有する人材の確保を引き続き重要課題とし、未経験者の戦力化および採用・教育一体化による対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「一方で、エンジニアの不足が顕在化しており、高度なスキルを有するエンジニアの確保が重要な課題となっておりますが、当社グループでは、適性のある業界未経験者を短期間でエンジニアとして戦力化する教育ノウハウと十分な研修体制を有しており、採用と教育とを一体化した戦略によりこの問題に対処してきております。」
エンジニア不足と高度なスキルを有する人材の確保を重要課題とし、未経験者の戦力化および採用・教育一体化による対応を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、エンジニアの不足が顕在化しており、高度なスキルを有するエンジニアの確保が重要な課題となっておりますが、当社グループでは、適性のある業界未経験者を短期間でエンジニアとして戦力化する教育ノウハウと十分な研修体制を有しており、採用と教育とを一体化した戦略によりこの問題を対処してきております。」
エンジニア不足と高度なスキルを有する人材の確保を重要課題とし、未経験者の戦力化および採用・教育一体化による対応を継続している。新たな人員数等のマイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、エンジニアの不足が顕在化しており、高度なスキルを有するエンジニアの確保が重要な課題となっておりますが、当社グループでは、適性のある業界未経験者を短期間でエンジニアとして戦力化する教育ノウハウと十分な研修体制を有しており、採用と教育とを一体化した戦略によりこの問題を対処してきております。」
エンジニア不足と高度なスキルを有する人材の確保を重要課題とし、未経験者の短期間での戦力化および採用・教育一体化による対応を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、IT技術者の不足が顕在化しており、高度なスキルを有するIT技術者の確保が重要な課題となっておりますが、当社グループの有するIT技術者の教育ノウハウにより、業界未経験者を短期間で戦力化する教育研修体制を構築するなど、採用と教育とを一体化した戦略により対処して参りました。」
IT技術者不足が引き続き顕在化し、高度なスキルを有する人材の確保を重要課題としている。教育研修体制による対応を記載しているが、リスク自体の新たな悪化や低減を示す事実はない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「これは、売上高が急速に拡大したことによる技術者の不足を外注で補ったことで売上高に対する外注費の割合が上昇したこと（14.9％⇒24.0％）、採用者数増に伴う研修コストや新規技術へ投資額が増加したことによるものであります。」
採用・教育を進めている一方、技術者不足を外注で補った結果、外注費比率が14.9％から24.0％へ上昇した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,549,869千円（前年同期比54.5％増）と堅調に拡大しておりますが、人員不足に伴い外注比率は引き続き上昇傾向にあり、エンジニア確保や技術研究に対する積極的な投資も行った結果、営業利益171,346千円（同37.2％増）、経常利益172,914千円（同39.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益112,367千円（同19.4％増）となりました。」
技術者数の増加や採用施策の記載がある一方、人員不足に伴う外注比率が引き続き上昇傾向にあるとされ、外部人材への依存・コスト負担のリスクが改めて示されている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「技術者の確保に関しまして、多様な採用チャネルと外部協力会社との連携強化により技術者数が大きく増加しており、それに伴い2019年５月に東京第３テストセンターを開設、同８月に福岡オフィスを増床移転いたしました。」
技術者数の大幅増加、外部協力会社との連携強化、テストセンター開設およびオフィス増床移転を通じて、人材不足への対応が進展したと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「人員不足による外注費の増加や採用・教育といった人材関連の投資が先行し、営業利益5,617千円、経常利益3,743千円、親会社株主に帰属する四半期純損失4,016千円となりました。」
即戦力人材の採用難というリスクが、人員不足による外注費の増加や人材関連投資の先行という実際のコスト負担として記載されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「一方で、これらの市場状況を背景にIT技術者の不足が顕在化しており、ソフトウェアテストサービスはソフトウェアテストの受託や企業に不足しているテストサービスに知見のあるエンジニアの供給を行っておりますので、高度なスキルを有するIT技術者の確保が重要な課題となっております。」
IT技術者不足を外部環境として明示し、Web／モバイルアプリ開発ではエンジニア確保の苦戦が売上高に影響したと記載している。