大手通信キャリア及びモバイル向けフィルタサービスへの売上依存
FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「後退」で、最初の「後退」はFY2022。直近の記載は2026-03-18。
トビラシステムズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに23社。
- 2026-03-18再掲決算説明資料
「本サービスは「ケーブルプラス電話」加入者数の影響を受けるため、当社サービス利用者数も当該加入者数の動向に依存いたします。また、本件に関連する契約については他の契約と同様に更新形式を採用しており、契約更新時には内容に関する協議が行われる可能性があります。」
特定サービスの加入者動向への依存と、契約更新時の協議可能性を明示した。 - FY2025後退有価証券報告書
「当社の事業における主要取引先は国内大手通信キャリアであり、これら特定の取引先への売上依存度は約６割に達しております。」
国内大手通信キャリアへの売上依存度が、前期記載の約7割から約6割へ低下した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の迷惑情報フィルタ事業における主要取引先は国内大手通信キャリアであり、これら特定の取引先への売上依存度は約７割に達しています。」
通信キャリアへの売上依存度が約7割に達するリスクを継続して記載している。 - FY2023後退有価証券報告書
「当社は、通信キャリアに売上高の約７割（第17期事業年度）を依存していることから、契約単価の下方改定が行われた場合は将来の収益に影響を与える可能性があります。」
通信キャリアへの売上依存度が、第16期の74％以上から第17期の約7割へ低下したと記載された。 - FY2022後退有価証券報告書
「当社の迷惑情報フィルタ事業の主要取引先は、大手通信キャリアであるソフトバンク株式会社、KDDI株式会社及び株式会社NTTドコモであり、これら特定の取引先に対する売上高は、第16期事業年度において74％以上を占めており、当該特定取引先への依存度は高い状況にあります。」
主要通信キャリア3社への売上依存度は、第15期の81％以上から第16期の74％以上へ低下した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社の迷惑情報フィルタ事業の主要取引先は、大手通信キャリアであるソフトバンク株式会社、KDDI株式会社及び株式会社NTTドコモであり、これら特定の取引先に対する売上高は、第15期事業年度において81％以上を占めており、当該特定取引先への依存度は高い状況にあります。」
主要通信キャリア3社への売上依存度が、前期記載の77％以上から第15期は81％以上へ上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社の迷惑情報フィルタ事業の主要取引先は、大手通信キャリアであるソフトバンク株式会社、KDDI株式会社及び株式会社NTTドコモであり、これら特定の取引先に対する売上高は、第14期事業年度において77％以上を占めており、当該特定取引先への依存度は高い状況にあります。」
主要通信キャリア3社への売上依存度が、前期記載の70％以上から第14期は77％以上へ上昇した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社の迷惑情報フィルタ事業の主要取引先は、大手通信キャリアであるソフトバンク株式会社、株式会社NTTドコモ及びKDDI株式会社であり、これら特定の取引先に対する売上高は、第13期事業年度において70％以上を占めており、当該特定取引先への依存度は高い状況にあります。」
第13期の売上高に占める比率はソフトバンク48.6％、NTTドコモ15.1％、KDDI12.8％と記載され、特定取引先への依存を定量化している。