新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2020に初出。12回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
トビラシステムズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに54社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「2024年11月１日～2025年10月31日（注）普通株式 8,400」
新株予約権の権利行使により、当事業年度に8,400株が発行され、希薄化が引き続き実際の株式増加として発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「ストック・オプションとしての新株予約権の権利行使による増加であります。」
当中間会計期間に新株予約権の権利行使により1,200株が発行され、希薄化が引き続き実際の株式増加として発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2023年11月１日～2024年10月31日（注）普通株式 6,000」
新株予約権の行使により、当事業年度に6,000株が発行され、希薄化が引き続き実際の株式増加として発生した。 - FY2023後退有価証券報告書
「これらの新株予約権による潜在株式数は2023年10月31日現在87,000株であり、発行済株式総数10,629,600株の0.81％に相当しております。」
潜在株式数が前期の93,000株・0.88％から87,000株・0.81％へ減少した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年５月１日～2023年７月31日（注）6,000 10,629,600 441 332,358 441 296,658」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により6,000株が発行され、資本金及び資本準備金がそれぞれ441千円増加した。新株予約権の行使が引き続き実際の株式発行として発生している。 - FY2022権利行使継続・残存比率低下有価証券報告書
「これらの新株予約権による潜在株式数は2022年10月31日現在93,000株であり、発行済株式総数10,623,600株の0.88％に相当しております。」
当事業年度にも新株予約権の行使による143,700株の発行が生じた一方、期末時点の潜在株式数は93,000株、発行済株式総数に対する比率は0.88％となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「ストック・オプションとしての新株予約権の行使により137,100株を発行し、資本金及び資本剰余金がそれぞれ16,040千円増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行が当四半期に実際に発生し、137,100株の増加と資本金・資本剰余金の増加として反映された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「これらの新株予約権による潜在株式数は2021年10月31日現在236,700株であり、発行済株式総数10,479,900株の2.3％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行が当事業年度に94,500株発生した。期末時点の潜在株式数は236,700株、発行済株式総数に対する比率は2.3％と記載されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年５月１日～2021年７月31日（注）66,900 10,477,500 10,149 315,110 10,149 279,410」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により66,900株が発行され、資本金及び資本準備金がそれぞれ10,149千円増加した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年２月１日～2021年４月30日（注）61,500」
ストック・オプションとしての新株予約権の行使により、当第2四半期会計期間に61,500株が発行され、資本金及び資本準備金がそれぞれ6,830千円増加した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「ストック・オプションとしての新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により25,200株が実際に発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が現実の株式増加として発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「これらの新株予約権による潜在株式数は本書提出日現在312,000株であり、発行済株式総数10,404,600株の3.0％に相当しております。」
新株予約権の行使による希薄化可能性を、潜在株式312,000株、発行済株式総数の3.0％として定量化した。