新株予約権行使による希薄化
FY2019に初出。13回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-08-14。
gooddaysホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- 2026-08-14顕在化決算
「これは主に、長期借入金が385百万円増加した一方で、買掛金が669百万円、未払法人税等が252百万円、賞与引当金が58百万円それぞれ減少したことなどによるものであります。」
該当箇所では新株予約権行使により純資産が73百万円増加したと記載され、四半期末発行済株式数も6,842,760株から7,568,760株へ増加している。 - FY2026対処有価証券報告書
「2026年３月期連結会計年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は825,960株であり、発行済株式総数6,842,760株（自己株式66株を含む）に対する割合は12.1％となっております。」
潜在株式数・発行済株式数に対する割合が前年度の1,203,600株・17.8％から825,960株・12.1％へ低下している。 - FY2025対処有価証券報告書
「2025年３月期連結会計年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は840,960株であり、発行済株式総数6,830,760株（自己株式66株を含む）に対する割合は12.3％となっております。」
新株予約権の行使による株式発行は続いている一方、潜在株式数・発行済株式数に対する割合は前年度の17.8％から12.3％へ低下している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日～2024年８月５日 （注１） 10,200 6,786,120 1,335 31,335 1,335 91,804」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により10,200株が増加し、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として追加的に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2024年３月期連結会計年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は1,203,600株であり、発行済株式総数6,775,920株（自己株式32株を含む）に対する割合は17.8％となっております。」
新株予約権の潜在株式数と希薄化割合を17.8％として更新し、当年度には42,000株の権利行使による株式増加も発生している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日～2023年12月31日（注） 16,800 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により16,800株が増加し、潜在的な希薄化要因が追加的に実際の株式発行として現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による株式の発行による収入 900」
当第2四半期連結累計期間に、新株予約権の行使による株式発行収入900千円を計上している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年４月1日～2023年６月30日（注）１ 1,200 3,367,560 450 191,112 450 85,129 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により1,200株が増加し、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日から2023年５月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,200株、資本金及び資本準備金がそれぞれ450千円増加しております。」
提出日の前月末までに新株予約権の行使により1,200株が発行され、潜在的希薄化要因の一部が実際の株式発行として追加的に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年５月６日 3,360 （注）２．新株予約権の権利行使による増加であります。」
2021年5月6日に新株予約権の権利行使により3,360株の発行済株式数増加が発生したと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2021年３月31日 (注) 新株予約権（ストック・オプション）の権利行使による増加 2,400株」
当連結会計年度にストック・オプションの権利行使により2,400株が増加し、希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により480株の発行済株式数増加が発生し、潜在的な希薄化要因の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年３月31日現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は、315,900株であり、発行済株式総数の1,620,000株の19.5％に相当しております。」
ストック・オプションの行使に伴う既存株主の株式価値・議決権割合の希薄化を記載している。