ストックオプション行使による株式価値の希薄化
FY2019に初出。19回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
ブロードバンドセキュリティがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026対処有価証券報告書
「なお、第12回新株予約権（2016年３月31日臨時株主総会決議及び取締役会決議）は、2026年３月31日に行使期間満了に伴い消滅しております。」
当事業年度に41,000株が行使され、16,900株が失効し、残存する新株予約権はなくなった。将来の新株予約権行使による希薄化リスクは縮小した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当中間会計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が9,000株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ3,600千円増加した。希薄化可能性の一部が実際に発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は57,900株、発行済株式総数は4,585,674株となっており、希薄化率は1.26％になります。」
当事業年度に新株予約権14,100株が行使され、1,000株が失効した。行使による希薄化の一部が実際に発生した一方、潜在株式数と希薄化率は前期の73,000株・1.59％から減少した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当中間会計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が4,000株増加し、希薄化可能性の一部が実際に発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は73,000株、発行済株式総数は4,571,574株となっており、希薄化率は1.59％になります。」
新株予約権の行使・失効により、潜在株式数は前期末の76,050株から73,000株、希薄化率は1.66％から1.59％へ低下した。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は76,050株、発行済株式総数は4,569,524株となっており、希薄化率は1.66％になります。」
潜在株式数は前期末の79,700株から76,050株へ、希薄化率は1.71％から1.66％へ低下した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「(注）新株予約権の行使による増加であります。」
2023年1月から3月までに新株予約権の行使により発行済株式総数が3,000株増加し、希薄化可能性の一部が実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2022年10月から12月に新株予約権の行使により発行済株式総数が100株増加し、希薄化可能性の一部が実際に発生している。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は79,700株であり、発行済株式総数4,566,374株の1.71％（潜在株式数すべてを発行した場合）に相当しております。」
新株予約権の行使・失効後、潜在株式数は79,700株、希薄化割合は1.71％となり、前年度の2.86％から低下した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2021年10月から12月に新株予約権の行使により発行済株式総数が550株増加し、希薄化可能性の一部が実際に発生している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「①【ストックオプション制度の内容】該当事項はありません。②【その他の新株予約権等の状況】該当事項はありません。」
当第1四半期報告書では、ストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項なしと記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2021年１月から３月までに新株予約権の行使により発行済株式数が600株増加し、希薄化可能性の一部が引き続き実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2020年10月から12月に新株予約権の行使により発行済株式数が8,050株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ3,220千円増加した。希薄化可能性の一部が引き続き実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2020年7月から9月に新株予約権の行使により発行済株式数が10,500株増加し、希薄化可能性の一部が引き続き実際に発生している。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は113,950株であり、発行済株式総数3,987,780株の2.86％に相当しております。」
新株予約権5,380株の行使と500株の失効により、潜在株式数は119,830株から113,950株、希薄化割合は3.00％から2.86％へ低下した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2020年1月から3月までに新株予約権の行使により発行済株式数が1,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ400千円増加し、希薄化可能性の一部が引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2019年10月から12月までに新株予約権の行使により発行済株式数が1,000株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ400千円増加した。希薄化可能性の一部が引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により発行済株式数が380株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ152千円増加した。新株予約権行使による希薄化可能性の一部が実際に発生している。 - FY2019初出有価証券報告書
「現在付与している新株予約権に加え、今後付与される新株予約権について行使が行われた場合には、保有株式の価値が希薄化する可能性があります。なお、当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は119,830株であり、発行済株式総数3,982,400株の3.00％に相当しております。」
ストックオプションの行使による株式価値の希薄化可能性を、潜在株式119,830株、発行済株式総数の3.00％として示している。