ストック型サービスの契約解除防止
FY2018に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「定期訪問もしくはオンライン会議等による顧客満足度の調査、新たなサービスの案内、顧客キーマンとのコミュニケーション強化等、組織をあげての既存顧客フォロー態勢を構築し、解約リスクの早期察知と防止を図ってまいります。」
定期訪問に加えオンライン会議も用いた顧客フォロー、追加提案、キーマンとの関係強化による契約解除防止策を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「定期訪問による顧客満足度の調査や新サービスの案内、顧客キーマンとのコミュニケーション強化等、組織をあげての既存顧客フォロー体制を構築し、解約リスクの早期察知と防止を図ってまいります。」
継続サービスの契約解除防止に向けた既存顧客フォロー体制を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「定期訪問による顧客満足度の調査や新サービスの案内、顧客キーマンとのコミュニケーション強化等、組織をあげての既存顧客フォロー体制を構築し、解約リスクの早期察知と防止を図ってまいります。」
継続サービスの契約解除防止に向けた既存顧客フォロー体制を引き続き掲げている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「特に「情報漏えいIT対策サービス」において、エンドポイントセキュリティの運用監視などの継続取引の増加や、クレジットカードセキュリティ基準に関するシステムの更改案件などが寄与しました。」
エンドポイントセキュリティの運用監視など、継続取引の増加が確認され、ストック型サービスの拡大が続いている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「特に「情報漏えいIT対策サービス」において、エンドポイントセキュリティの運用監視といった、１年以上の契約期間に基づく継続取引が増加しました。」
エンドポイントセキュリティの運用監視など、1年以上の契約期間に基づく継続取引が引き続き増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「さらに「情報漏えいIT対策サービス」においても、エンドポイントセキュリティの運用監視といった、１年以上の契約期間に基づく継続取引が増加しました。」
エンドポイントセキュリティの運用監視など、1年以上の契約期間に基づく継続取引が引き続き増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「さらに「情報漏えいIT対策サービス」においても、情報漏えい事故調査を取り扱うデジタルフォレンジックと呼ばれる緊急対応サービス、中でもクレジットカード情報の漏えい調査の需要が大幅に増加するとともに、エンドポイントセキュリティの運用監視といった、１年以上の契約期間に基づく継続取引が増加しました。」
情報漏えいIT対策サービスで、エンドポイントセキュリティの運用監視など1年以上の契約期間に基づく継続取引が増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「さらに「情報漏えいIT対策サービス」においても、情報漏えい事故調査を取り扱うデジタルフォレンジックと呼ばれる緊急対応サービス、中でもクレジットカード情報の漏えい調査の需要が大幅に増加するとともに、エンドポイントセキュリティの運用監視といった、１年以上の契約期間に基づく継続取引が増加しました。」
情報漏えいIT対策サービスで、1年以上の契約期間に基づく継続取引が引き続き増加し、ストック型サービスの拡大が進んでいる。 - FY2022再掲有価証券報告書
「定期訪問による顧客満足度の調査や新サービスの案内、顧客キーマンとのコミュニケーション強化等、組織をあげての既存顧客フォロー体制を構築し、解約リスクの早期察知と防止を図ってまいります。」
継続サービスの契約解除防止に向けた既存顧客フォロー体制を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、日常的なセキュリティ対策として、既存のアンチウイルスソフトに代わるEDR（Endpoint Detection and Response：不審な挙動等を検知し、封じ込める新しい仕組み）の監視運用案件も急増し、継続的な契約による売上高が増加しております。」
EDRの監視運用案件が急増し、継続的な契約による売上高が増加した。ストック型サービスの拡大実績が示されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「さらに「情報漏えいIT対策サービス」においても、昨今のランサムウエアの被害拡大を背景に、情報漏えい事故調査を取り扱うデジタルフォレンジックと呼ばれる緊急対応サービスの需要が大幅に増加するとともに、１年以上の契約期間に基づく継続取引が増加しました。」
ランサムウェア被害拡大を背景に緊急対応サービスの需要と、1年以上の契約期間に基づく継続取引が増加したとの説明を再掲している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「１年以上の契約期間に基づく継続取引が増加しました。」
ストック型サービスに関連して、1年以上の契約期間に基づく継続取引が増加したという実績を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「定期訪問による顧客満足度の調査や新サービスの案内、顧客キーマンとのコミュニケーション強化等、組織をあげての既存顧客フォロー体制を構築し、解約リスクの早期察知と防止を図ってまいります。」
定期訪問、追加提案、顧客キーマンとの関係強化による契約解除防止策を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「定期訪問による顧客満足度の調査や新サービスの案内、顧客キーマンとのコミュニケーション強化等、組織をあげての既存顧客フォロー体制を構築し、解約リスクの早期察知と防止を図ってまいります。」
定期訪問、追加提案、顧客キーマンとの関係強化による契約解除防止策を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「定期訪問による顧客満足度の調査や新サービスの案内、顧客キーマンとのコミュニケーション強化等、組織をあげての既存顧客フォロー体制を構築し、解約リスクの早期察知と防止を図ってまいります。」
定期訪問、追加提案、キーマンとの関係強化により継続契約を維持するとしている。