顧客企業のIT投資マインド低下リスク
FY2018に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
チームスピリットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。36社中16社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2025対処有価証券報告書
「国内外の経済情勢の変動や景気動向等を理由として直ちに契約が解約される性質の商品ではないため安定的な収益を見込んでおりますが、顧客企業のIT投資マインドが減退するような場合には、新規契約数が鈍化する可能性など、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客企業のIT投資マインド低下リスクを残しつつ、既存契約が直ちに解約される性質ではないとの緩和要因を明示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
顧客企業のIT投資マインド低下リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客企業のIT投資マインド低下リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響について、足元では特段の悪影響は発生しておりません。しかし、今後、新型コロナウイルスが再拡大し、その影響が深刻化した場合には、当社グループの業績並びに中期的な成長性に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルスによる顧客企業のIT投資マインド低下等について、足元の悪影響はないとの認識に変化した一方、再拡大時の可能性は残している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客企業のIT投資マインド低下リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客企業のIT投資マインド低下リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響については、2021年８月期は、一部のお客様で導入プロジェクトの延伸や、コスト削減のために予備枠として確保していたライセンスを細かく削減する動きが見られましたが、その他特段の悪影響は発生しておりません。」
顧客の導入プロジェクト延伸や予備ライセンス削減が実際に発生した一方、その他の大きな悪影響はなかったと説明した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの影響については、2021年４月に首都圏や関西圏等を対象に緊急事態宣言が再発令され、依然として経済環境は不透明な状況が続いております。当社グループにおいても、一部のお客様で導入プロジェクトの延伸等が発生しましたが、受注状況は比較的安定して推移しております。」
緊急事態宣言の再発令に伴い一部顧客で導入プロジェクトの延伸が発生した一方、受注状況は比較的安定していると説明した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスによる事業の影響については、2021年１月に首都圏を中心に緊急事態宣言が再び発令されたことに伴い、一部のお客様においては、適正人員数の見直しや採用の抑制、IT投資の延伸といった状況も見られ、2021年８月期上半期のライセンス増加ペースは期待をやや下回る着地となりました。しかし、受注環境は2020年５月に底を打ち、それ以降は堅調な推移を続けておりますので、その影響は一時的なものであると認識しております。」
緊急事態宣言の再発令に伴う顧客の採用抑制・IT投資延伸と、ライセンス増加ペースの期待未達を開示した。一方、受注環境は2020年5月を底に堅調で、影響は一時的と説明している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの影響については、2020年の５月を受注の底として回復基調が続いております。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴い顕在化していた受注への悪影響について、2020年5月を底に回復基調にあると説明した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響が長期にわたり継続した場合には、当社グループの業績並びに中期的な成長ペースに影響を及ぼす可能性があります。」
リード減少、商談長期化、IT投資マインド低下が顕在化したうえ、影響の期間・程度を合理的に推定できず、中期的な成長ペースへの影響可能性まで明示した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルスが感染拡大した影響により経済の先行き不透明感が高まり、当社グループにおいてもリードの減少、商談の長期化、お客様のIT投資マインドの低下といった影響が顕在化しております。」
顧客企業のIT投資マインド低下が、従来の可能性としての記載から、新型コロナウイルス感染拡大に伴う実際の影響として顕在化した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客企業のIT投資マインド低下リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客企業のIT投資マインド低下リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「顧客企業のIT投資マインドが減退するような場合には、当社の新規契約数が鈍化する可能性など、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客企業のIT投資意欲低下による新規契約鈍化リスクを引き続き認識。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客企業のIT投資マインド低下リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
顧客企業のIT投資マインド低下リスクについて、新規発生・重要変更なしと総括。 - FY2018初出有価証券報告書
「顧客企業のIT投資マインドが減退するような場合には、当社の新規契約数が鈍化する可能性など、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
既存機能は継続利用されやすい一方、新規契約の鈍化を外部環境リスクとして認識。