次世代プロダクトの開発
FY2018に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「エンタープライズ市場開拓戦略推進のために、採用の加速や、外部リソースを積極活用した製品強化を継続したことにより、採用費、人件費、業務委託費が増加しました。」
エンタープライズ市場開拓に向け、採用加速と外部リソースを活用した製品強化を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「資金需要及び資金調達につきましては、当社グループの事業規模の拡大を進めるために、次世代プロダクト開発に取り組んでいく考えであります。」
事業規模拡大に向けた次世代プロダクト開発を継続する方針を再確認した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「製品機能強化のための外部リソースの積極活用に伴う業務委託費の増加、採用費の増加、展示会イベントへの出展やWebマーケティング強化による広告宣伝費の増加等が主な費用の増加要因です。」
製品機能強化のため外部リソースを活用する施策を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「外部リソースを積極活用し製品の機能強化を進めたことで、前四半期同様に業務委託費が高い水準で推移しました。」
製品機能強化のため外部リソースを活用する施策を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、製品開発強化のために外部リソースを積極活用したことで業務委託費が増加し、３百万円（同94.8%減）となりました。」
次世代・新製品を含む製品開発強化のため、外部リソースを積極活用する施策を開示した。 - FY2021-Q2達成有価証券報告書
「当社グループは、このような大企業におけるDXニーズに応えるため、一部の大企業のお客様に先行販売中であった製品「TeamSpirit WSP」を「TeamSpirit EX」に名称変更し、2021年３月１日より本格販売を開始いたしました。」
市場投入を遅らせていたWSPについて、TeamSpirit EXへの名称変更と2021年3月1日からの本格販売開始というマイルストーンを達成した。 - FY2020後退有価証券報告書
「現ユーザー企業における要望対応や運用性・拡張性の改善を優先させるため、本格的な市場投入を遅らせています。現在、2021年８月期内を目処に「TeamSpirit WSP」の市場展開を本格的に開始する予定です。」
WSPは先行ユーザー利用・先行受注から、本格市場投入を遅らせ、2021年8月期内の開始予定へ計画を置き直した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、次世代製品であるWSPの先行受注も好調に推移し、」
WSPの先行受注が引き続き好調に推移したと説明したが、新たなリリース等のマイルストーンは示していない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「次世代製品であるWSPの先行受注も好調に推移し、「TeamSpirit」契約ライセンス数は234,949人、契約社数は1,308社となりました。」
2019年6月リリース後の先行ユーザー利用段階から、WSPの先行受注が好調に推移する段階へ進展した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、2019年６月に次世代プロダクトである「TeamSpirit WSP」をリリースいたしました。本書提出日時点において、大手を含む複数の先行ユーザでの利用が始まっております。」
TeamSpirit WSPは開発・先行リリース段階から2019年6月の販売開始・複数先行ユーザー利用へ進展。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、働き方改革における関心が「残業の上限規制」から「生産性の向上」へ移行することを先取りした次世代商品「TeamSpirit WSP」の販売に向けた準備など、中長期の成長を見据えた投資を継続してまいりました。」
次世代商品TeamSpirit WSPについて、開発・先行リリースの段階から販売に向けた準備へ進展したと記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、働き方改革における関心が「残業の上限規制」から「生産性の向上」へと移行することを先取りした次世代商品「TeamSpirit WSP」の開発を強化するとともに、先行ユーザー向けの先行リリースを行うなど、中長期の成長を見据えた投資を継続してまいりました。」
次世代商品TeamSpirit WSPの開発強化に加え、先行ユーザー向けの先行リリースまで進展。 - FY2018初出有価証券報告書
「資金需要及び資金調達につきましては、当社の事業規模の拡大を進めるために、次世代プロダクト開発に取り組んでいく考えであります。」
事業拡大に向けた資金使途・成長施策として次世代プロダクト開発を位置づける。