人材不足・重要社員退職による供給能力リスク
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当該リスクに対して、専任者を設置して、人材紹介会社との連携により通年採用を行い、人材確保に努めるとともに、在籍社員に対しては、各人のスキル向上に向けた予算を付与したり、月２回、帰社日を設けて社員同士の情報交換等を行ったりする等、人材の定着化に努めておりますが、完全に回避できるものではありません。」
専任者、通年採用、スキル向上予算及び月2回の帰社日による人材確保・定着策と、完全回避はできないとの認識を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当該リスクに対して、専任者を設置して、人材紹介会社との連携により通年採用を行い、人材確保に努めるとともに、在籍社員に対しては、各人のスキル向上に向けた予算を付与したり、月２回、帰社日を設けて社員同士の情報交換等を行ったりする等、人材の定着化に努めておりますが、完全に回避できるものではありません。」
専任者の設置、通年採用、スキル向上予算及び月2回の帰社日による対応を継続している一方、リスクを完全には回避できないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当該リスクに対して、専任者を設置して、人材紹介会社との連携により通年採用を行い、人材確保に努めるとともに、在籍社員に対しては、各人のスキル向上に向けた予算を付与したり、月２回、帰社日を設けて社員同士の情報交換等を行ったりする等、人材の定着化に努めておりますが、完全に回避できるものではありません。」
専任者の設置、通年採用、スキル向上予算及び月2回の帰社日による対応を継続している一方、リスクを完全には回避できないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当該リスクに対して、専任者を設置して、人材紹介会社との連携により通年採用を行い、人材確保に努めるとともに、在籍社員に対しては、各人のスキル向上に向けた予算を付与したり、月２回、帰社日を設けて社員同士の情報交換等を行ったりする等、人材の定着化に努めておりますが、完全に回避できるものではありません。」
専任者の設置、通年採用、スキル向上予算及び月2回の帰社日による対応を継続している一方、リスクを完全には回避できないと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当該リスクに対して、専任者を設置して、人材紹介会社との連携により通年採用を行い、人材確保に努めるとともに、在籍社員に対しては、各人のスキル向上に向けた予算を付与したり、月２回、帰社日を設けて社員同士の情報交換等を行ったりする等、人材の定着化に努めておりますが、完全に回避できるものではありません。」
専任者の設置、通年採用、スキル向上予算及び月2回の帰社日を、人材不足・退職リスクへの対応策として記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当該リスクに対して、人材紹介会社との連携により通年採用を行い、人材確保に努めるとともに、在籍社員に対しては、各人のスキル向上に向けた予算を付与したり、月２回、帰社日を設けて社員同士の情報交換等を行ったりする等、人材の定着化に努めております。」
通年採用、スキル向上予算、月2回の帰社日による情報交換など、人材不足と退職リスクへの対応策を具体化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「社員の採用については、大手メーカー等との人材獲得競争激化により、当社が求めるスキルを有した人材の確保が困難になっております。」
必要な要員を確保できず受注機会を失うリスクや、少数精鋭運営に伴う重要社員退職の影響を記載している。