優秀な人材の採用・育成・定着
FY2018に初出。27回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-10-02。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年11月30日 現在 従業員数（人） 88」
連結従業員数が前期の85人から88人に増加している。採用メディアの活用、専任者の設置、新卒・中途採用及び教育による人員確保の方針も継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「また、あらゆるものをソフトウェアで定義するSDx時代の本格的な到来に備え、戦略的な人材の確保とリスキリングが急務と考えております。」
従来のソフトウェア・ファーストやCASE対応に加え、SDx時代を見据えた戦略的人材の確保とリスキリングへ、人材課題の対象を広げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「ホームページのリニューアル、展示会への出展のほか採用メディア（ビジネスSNS）の活用等により当社グループの知名度向上を図り、新卒、中途にかかわらず、積極的に人員確保を行っていきます。人員不足による機会損失を防止するため、専任者を設置して採用を強化し、継続して、採用活動を行い、即戦力となる人材の確保に努めております。」
採用メディア（ビジネスSNS）の活用を追加し、採用強化を継続している。連結従業員数は前期の78人から85人に増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「費用面においては、外注費やCoBrainの開発コストのほか、採用計画の前倒しによる採用コスト・人件費が増加しております。」
採用計画を前倒ししたことに伴い、採用コスト・人件費が増加したと記載しており、採用施策の進行が費用面に現れている。 - FY2023採用苦戦・退職の影響を明示有価証券報告書
「当初計画比は、人材採用の苦戦と退職に伴うコンサルティング要員数の未達、M&Aに伴う取得関連費用とのれんの償却額を販売費及び一般管理費、信託型ストックオプション関連損失を特別損失に計上したことにより減収減益となり、当期純利益が大幅に下回りました。」
採用の苦戦と退職がコンサルティング要員数の計画未達要因として明示された。一方、採用専任者の設置、新卒・中途採用及び教育の方針は継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、ソフトウェア・ファーストの実現に向けて、人材の確保とリスキリングが急務と考えております。」
ソフトウェア・ファーストの実現に向け、人材確保とリスキリングを急務とする認識を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、ソフトウェア・ファーストの実現に向けて、人材の確保とリスキリングが急務と考えております。」
ソフトウェア・ファーストの実現に向け、人材確保とリスキリングを急務とする認識を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、ソフトウェア・ファーストの実現に向けて、人材の確保とリスキリングが急務と考えております。」
ソフトウェア・ファーストの実現に向け、人材確保に加えてリスキリングを急務とする認識を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「ホームページのリニューアル、展示会への出展等により当社の知名度向上を図り、新卒、中途にかかわらず、積極的に人員確保を行っていきます。人員不足による機会損失を防止するため、専任者を設置して採用を強化し、継続して、採用活動を行い、即戦力となる人材の確保に努めております。また、新卒の採用及び教育による人員確保も並行して行ってまいります。 2022年11月30日現在 従業員数（人） 69」
専任者を置いた採用強化、新卒・中途採用及び教育の方針を継続し、従業員数は前期の65人から69人に増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「費用面においては、採用数の増加、「Eureka Box」の販売促進に伴い、販売費及び一般管理費が増加しました。」
採用数の増加に伴う費用発生を、人材確保施策の継続的な実績として記載している。新たな採用人数等のマイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「費用面においては、採用数の増加、「Eureka Box」の販売促進に伴い、販売費及び一般管理費が増加しました。」
採用数の増加が発生したと記載しており、人材確保の施策が採用活動の増加として具体化している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「特に自動車業界における電動化や自動運転をはじめとするCASE領域では、ソフトウェアの大規模・複雑化が進んでおり、また、製造業のDX化もあり、人材の確保と育成が急務と考えております。」
CASE領域のソフトウェア大規模・複雑化と製造業のDX化を背景に、人材の確保・育成を急務と位置付けている。また、採用数の増加に伴う費用増加も記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「人員不足による機会損失を防止するため、専任者を設置して採用を強化し、継続して、採用活動を行い、即戦力となる人材の確保に努めております。」
従来の採用方針に加え、専任者を設置して採用を強化する体制を具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍がもたらした新たな社会課題として、テレワークにおけるエンジニアの育成問題があり、優秀な人材の教育・訓練が急務と考えております。」
テレワーク下のエンジニア育成と、優秀な人材の教育・訓練を急務とする認識を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍がもたらした新たな社会課題として、テレワークにおけるエンジニアの育成問題があり、優秀な人材の教育・訓練が急務と考えております。」
テレワーク下のエンジニア育成と、優秀な人材の教育・訓練を急務とする認識を引き続き記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍がもたらした新たな社会課題として、テレワークにおけるエンジニアの育成問題があり、優秀な人材の教育・訓練が急務と考えております。」
優秀な人材の確保・育成を引き続き課題とし、テレワーク下のエンジニア教育・訓練を急務としている。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年11月30日現在 従業員数（人） 64」
従業員数が前事業年度の59名から64名に増加しており、人員確保の施策が人数の増加として示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社の事業領域である組込みソフトウェア開発のコンサルティング業界におきましては、製造業におけるソフトウェアの重要性が高まっており、引き続き、優秀な人材の確保とナレッジ活用を柱としたコンサルティング事業の効率化が急務と考えております。」
優秀な人材の確保を引き続き急務と位置付けている。中途採用抑制からの転換や、新たな採用実績は記載されていない。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「感染拡大による景気の動向に注視し中途採用を抑制した結果、売上高が 減少するなど 影響が生じております」
感染拡大による景気動向を踏まえ、中途採用を抑制したと記載しており、従来の積極的な人員確保方針が一部弱まっている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社の事業領域である組込みソフトウェア開発のコンサルティング業界におきましては、製造業におけるソフトウェアの重要性が高まっており、引き続き、優秀な人材の確保とナレッジ活用を柱としたコンサルティング事業の効率化が急務と考えております。」
優秀な人材の確保を引き続き急務と位置付けている。採用人数などの新たな達成実績は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度の販売費及び一般管理費は、要員確保のための採用費の増加等により同6.7％増の242,622千円となりました。」
要員確保のための採用費が増加し、採用活動に伴う支出が発生している。従業員数も前期の52名から59名に増加している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、管理体制強化のための人件費及びコンサルタント採用費等の増加により182,114千円（同6.4％増）となりました。」
管理体制強化やコンサルタント採用に伴う費用増加を継続して記載している。採用・育成・定着について新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、管理体制強化のための人件費及びコンサルタント採用費等の増加により123,232千円（同31.9％増）となりました。」
管理体制強化やコンサルタント採用に伴う費用増加を継続して記載しており、採用・体制強化の施策に関する新たな達成マイルストーンではない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の経営成績は、売上高は205,037千円（前年同期比2.2％増）となり、売上総利益は95,573千円（同6.3％増）となりました。販売費及び一般管理費は、管理体制強化のための人件費及びコンサルタント採用費等の増加により62,047千円（同46.4％増）となり、営業利益33,526千円（同29.5％減）、経常利益33,685千円（同31.1％減）、四半期純利益22,975千円（同28.2％減）となりました。」
コンサルタント採用費等が増加しており、採用活動に伴う支出が具体的に発生している。 - FY2018初出有価証券報告書
「ホームページの改訂、展示会への出展等により当社の知名度向上を図り、新卒、中途にかかわらず、積極的に人員確保を行っていきます。人員不足による機会損失を防止するため、継続して、採用活動を行い、即戦力となる人材の確保に努めております。また、新卒の採用及び教育による人員確保も並行して行ってまいります。」
知名度向上、通年採用、新卒採用・教育を組み合わせて人員を確保する方針を記載している。