スマートフォンゲーム以外の新規サービス開発
FY2020-Q1に初出。14回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-08-25。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2025前進有価証券報告書
「(累計300万ダウンロード超)」
スマートフォンゲーム以外の新規サービス『恋庭』について、累計ダウンロード数が200万超から300万超へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「「ゲームしてたら、恋人ができた。」をコンセプトに、ゲーム恋活アプリ利用者数No.1の「心でつながる」サービスを提供しております。 (累計200万ダウンロード超)」
スマートフォンゲーム以外の新規サービスである『恋庭』について、累計200万ダウンロード超の実績を開示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「さらに当社で企画・試作を行っていたメタバースプロジェクト (ゲーム×メタバース) の新規事業を効率的に進めていくことを目的として、2022年11月1日付で株式会社バンク・オブ・インキュベーションを新設分割により設立いたしました。」
スマートフォンゲーム以外の新規サービス開発について、企画・試作段階だったゲーム×メタバース事業を効率的に進めるための新会社を設立した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは、中長期的な成長の要となる複数の新規アプリの企画・開発及び既存アプリの運営に取り組んでまいりました。ゲーム恋活アプリ『恋庭』は1周年記念のキャンペーン施策が功を奏し、2022年5月の月間課金高は初の1億円に到達いたしました。」
新規サービス「恋庭」について、1周年記念キャンペーンを実施し、2022年5月の月間課金高が初めて1億円に到達した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ゲーム×マッチングサービスを提供する「恋庭」では、2021年4月のサービス開始以降、基本利用料無料 (アイテム課金制) による収益モデルでサービスを展開してまいりましたが、利用者の目的に即してご活用いただけるよう、2021年12月に実施した大型アップデートにおいて2つのサブスクリプションプラン (月額利用料金制) を追加導入いたしました。」
新規サービス「恋庭」について、2021年12月の大型アップデートで2つの月額制サブスクリプションプランを追加導入し、収益モデルを拡張した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年4月より配信中の「恋庭」では、「ゲームをしてたら、恋人ができた。」という体験ができるゲーム恋活アプリとして、利用者数が毎月増加しており、今後の成長に向けたサービス基盤の確立を進めてまいりました。」
新規サービス「恋庭」について、2021年4月の配信開始後、利用者数が毎月増加し、サービス基盤の確立を進めていると記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「「恋庭」は4月28日の配信開始以降、DAU・課金高等、各種KPIは好調に推移しているという点においては、マッチングアプリとしては比較的良いスタートを切れているものと認識しております。」
スマートフォンゲーム以外の新規サービス「恋庭」について、4月28日に配信を開始し、DAU・課金高等のKPIが好調に推移していると記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは感染症対策を講じつつ、既存の各タイトルの運営維持、海外展開、そして新作タイトルと「恋庭」の開発に取り組みました。」
新作タイトルおよび「恋庭」の開発を継続している。提供開始などの新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、新規サービスである「恋庭」については、リリースに向け、Twitterを活用したキャンペーンやWebメディアへの掲載等を通したプロモーションを実施する中、開発が大詰めを迎えつつあります。」
新規サービス「恋庭」について、TwitterキャンペーンやWebメディア掲載によるプロモーションを実施し、開発が大詰めに到達しつつあると記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、子会社においても、スマートフォンゲーム以外の新規サービスの提供を目指し、日々開発に取り組んでおります。」
新設子会社によるスマートフォンゲーム以外の新規サービス開発を継続している。提供開始などの新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「また、当社は2019年11月5日付で完全子会社 (株式会社バンク・オブ・インキュベーション) を設立いたしましたが、子会社では、スマートフォンゲーム以外の新規サービスの提供を目指し、日々開発に取り組んでおります。」
新設子会社がスマートフォンゲーム以外の新規サービス提供を目指し、開発を進めていることを初めて独立した施策として記載している。