ストック・オプションによる希薄化
FY2018に初出。18回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
ロジザードがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「2025年７月１日～2026年６月30日 5,500 3,301,000 660 304,604 660 297,106（注）新株予約権の行使（権利行使者２名）による増加であります。」
FY2026に新株予約権の行使により5,500株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ660千円増加した。さらに2026年7月から8月にも1,000株の行使が記載されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年７月１日～2025年12月31日 （注） 2,500 3,298,000 300 304,244 300 296,746 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当中間会計期間に新株予約権の行使により2,500株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ300千円増加した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「2024年７月１日～2025年６月30日 4,500 3,295,500 540 303,944 540 296,446 (注) 新株予約権の行使（権利行使者４名）による増加であります。」
FY2025に新株予約権の行使により4,500株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ540千円増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年７月１日～2024年12月31日 4,000 3,295,000 480 303,884 480 296,386 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当中間会計期間に新株予約権の行使により4,000株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ480千円増加した。ストック・オプションによる希薄化が実績として継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日～ 2023年12月31日 12,000 3,291,000 1,440 303,404 1,440 295,906 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により12,000株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,440千円増加した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2023年６月30日 6,500 3,279,000 780 301,964 780 294,466 （注）新株予約権の行使（権利行使者５名）による増加であります。」
当事業年度に新株予約権の行使により6,500株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ780千円増加した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～ 2023年３月31日 2,000 3,275,000 240 301,484 240 293,986 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期会計期間に新株予約権の行使により2,000株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ240千円増加した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日～2022年12月31日 500 3,273,000 60 301,244 60 293,746 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間に新株予約権の行使により500株が増加し、発行済株式総数、資本金及び資本準備金が増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加 9,000株」
当連結会計年度に新株予約権の行使により9,000株が増加し、ストック・オプションによる希薄化が引き続き実績として発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年10月１日～2021年12月31日 7,000 3,271,500 840 301,064 840 293,566 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期に新株予約権の行使により7,000株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ840千円増加した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日 1,000 3,264,500 120 300,224 120 292,726 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により1,000株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ120千円増加した。ストック・オプション等による希薄化が引き続き実績として発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～ 2021年３月31日 1,500 3,263,500 180 300,104 180 292,606 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により1,500株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ180千円増加した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日 4,000 3,262,000 480 299,924 480 292,426 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により4,000株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ480千円増加した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加 72,000株」
当連結会計年度に新株予約権の行使により72,000株が増加し、期末時点で未行使残122,000株があると記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年10月１日～2019年12月31日 （注） 4,000 3,258,000 480 299,444 480 291,946 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期に新株予約権の行使により4,000株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ480千円増加した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日 68,000 3,254,000 8,160 298,964 8,160 291,466 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により68,000株が増加し、資本金及び資本準備金もそれぞれ8,160千円増加した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「第３回新株予約権30個の行使」
第3回新株予約権30個の行使があり、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定における普通株式増加数は175,512株、同利益は34円01銭と記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、これらのストック・オプションによる潜在株式は196,500株であり、公募増資前の発行済株式総数2,661,500株の7.38％に相当しております。」
役員・従業員へのインセンティブ制度について、潜在株式数と公募増資前発行済株式数に対する割合を示し、既存株主の株式価値希薄化可能性を記載している。