クラウドサービスのシステム障害
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。80社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社では、24時間監視体制の構築、システムの冗長化、バックアップの実施、障害発生時の復旧体制の整備等により、システムの安定稼働及び早期復旧に努めております。しかしながら、システム障害が発生し、サービス提供に支障が生じた場合は、顧客とのサービス品質保証（SLA）に基づくサービス利用料の減額などにより当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
システム障害への対応策を冗長化・バックアップ・復旧体制まで具体化し、影響としてSLAに基づく利用料減額を明示している。 - 2026-08-12対処決算説明資料
「物理的に離れた拠点に代替クラウド環境を構築し、自然災害やサイバー攻撃からデータを保護するとともに、サービスの早期復旧・継続を可能にするBCP体制を強化」
クラウドサービスの障害・サイバー攻撃リスクへの対応として、代替環境と早期復旧を含むBCP体制の強化を記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「一時的なアクセス集中によるサーバー負荷の増加、ハードウエア及びソフトウエアの不具合、人為的ミス、コンピュータウィルス、自然災害、事故、サイバー攻撃等により、システム障害が生じる可能性があります。」
クラウドサービスのシステム障害要因として、サイバー攻撃を含む従来のリスクを再掲している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「一時的なアクセス集中によるサーバー負荷の増加、ハードウエア及びソフトウエアの不具合、人為的ミス、コンピュータウィルス、自然災害、事故、サイバー攻撃等により、システム障害が生じる可能性があります。」
従来のシステム障害要因に加えてサイバー攻撃を明示し、クラウドサービスの障害リスクの範囲を拡大している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社はこうした障害の発生に備え24時間監視体制、並びにシステムの安定稼動を確保するための対策を実施しております。しかしながら、システム障害が発生し、サービス提供に支障が生じた場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
クラウドサービスのシステム障害リスクと24時間監視等の対策を再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社はこうした障害の発生に備え24時間監視体制、並びにシステムの安定稼動を確保するための対策を実施しております。しかしながら、システム障害が発生し、サービス提供に支障が生じた場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
クラウドサービスのシステム障害リスクと24時間監視等の対策を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社はこうした障害の発生に備え24時間監視体制、並びにシステムの安定稼動を確保するための対策を実施しております。しかしながら、システム障害が発生し、サービス提供に支障が生じた場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
クラウドサービスのシステム障害リスクと24時間監視等の対策を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「一時的なアクセス集中によるサーバー負荷の増加、ハードウェア及びソフトウェアの不具合、人為的ミス、コンピュータウィルス、自然災害、事故、外部からの不正な侵入等により、システム障害が生じる可能性があります。」
システム障害の原因を列挙し、24時間監視体制と安定稼働対策を講じていると記載している。