優秀な人材の確保・育成と組織体制の強化
FY2018に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026従業員数減少・組織変更有価証券報告書
「当社グループの主たる事業はサブスクリプション事業であり、その他の事業セグメントの重要性が乏しく情報の記載を省略しているため、部門別の従業員数を示すと次のとおりであります。」
従業員数は前年度の51名から43名へ減少した。2026年1月の組織変更により、営業部門の増加、開発部門およびその他部門の減少が生じたと説明している。 - FY2025従業員数減少有価証券報告書
「当社グループは現時点において従業員数が100名に満たない比較的小規模な組織であり、事業活動における人的資本への依存度が相対的に大きいため、従業員一人ひとりが持てる能力と個性を最大限発揮できる組織環境の構築が当社グループが持続的に発展し社会的貢献を果たしていく上で重要であると認識しております。」
人的資本への依存度が大きい小規模組織との認識を継続して示す一方、従業員数は前年度の66名から51名へ減少した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「また、厳選採用や組織統合・人員配置換え等による労務費・人件費・採用教育費の削減」
従来の人材確保・組織拡大の方針に加え、厳選採用、組織統合、人員配置換えを通じた人件費等の削減を明示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは現時点において従業員数が100名に満たない比較的小規模な組織であり、事業活動における人的資本への依存度が相対的に大きいため、従業員一人ひとりが持てる能力と個性を最大限発揮できる組織環境の構築が当社グループが持続的に発展し社会的貢献を果たしていく上で重要であると認識しております。」
人的資本について、採用計画の予算化、週次経営会議による進捗管理、研修・メンター制度、柔軟な組織運営や処遇改善など、従来より具体的な管理・育成枠組みを開示した。従業員数は前年度の61名から66名に増加した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「採用計画については、中期的な経営計画（概ね３年）において予算として定め、各事業年度において適正化を図りながら多様な人材の確保を進めております。」
従来の人材確保・組織強化方針を、サステナビリティ開示における人的資本の計画・予算、研修、メンター制度、柔軟な組織運営などの具体的な枠組みに整理している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、今後の更なる事業拡大のために、優秀な人材の確保及び当社の成長フェーズに応じた組織体制の強化が不可欠であると認識しております。」
人材確保・組織体制強化の方針を継続する一方、従業員数は前期51名から2022年3月31日現在59名へ増加した。 - FY2021従業員数減少有価証券報告書
「当社は、今後の更なる事業拡大のために、優秀な人材の確保及び当社の成長フェーズに応じた組織体制の強化が不可欠であると認識しております。」
人材確保・組織体制強化の方針は継続している一方、従業員数は前期の58名から2021年3月31日現在51名となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、今後の更なる事業拡大のために、優秀な人材の確保及び当社の成長フェーズに応じた組織体制の強化が不可欠であると認識しております。」
人材確保・組織体制強化を継続する方針を示し、従業員数は前期の47名から2020年3月31日現在の58名へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「新領域の展開や案件規模の拡大による当社事業の成長を支えるため、組織体制強化のための人材採用等への投資、市場の潜在・顕在ニーズに対応するための製品開発への投資を積極的に実施してまいりました。」
人材採用等への先行投資を継続し、従業員数は前期41名から47名に増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方、このような新領域の展開や案件規模の拡大による当社事業の成長を支えるため、組織体制強化のための人材採用等の先行投資を積極的に実施してまいりました。」
新領域展開と案件規模拡大を支える人材採用等の先行投資を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方、このような新領域の展開や案件規模の拡大による当社事業の成長を支えるため、組織体制強化のための人材採用等の先行投資を積極的に実施してまいりました。」
新領域展開と案件規模拡大を支える人材採用等の先行投資を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「更に、当社が注力するIoT、クラウド、通信の３つの重点領域での市場の更なる活性化を予測し、それら領域における当社事業の成長を支えるため、組織体制強化のための人材採用等の先行投資を積極的に実施いたしました。」
重点領域の成長を支えるため、人材採用等の先行投資を実施したことを記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「人材の確保においては、当社の企業風土にあった国内・海外の人材の採用・登用に努め、あわせて従業員の入社年数等の段階にあわせた教育プログラムを体系的に実施することによって、各人のスキル向上を図ってまいります。」
採用・登用、段階別教育、国内外の内部体制強化、コーポレート・ガバナンスの充実を組織面の施策としている。