新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2018に初出。40回の記載のうち30回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-14。
ビープラッツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに30社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る新株予約権が以下のとおり行使されております。」
第6回新株予約権が4,300個行使され、430,000株が交付され、185,760千円を調達した。新株予約権行使による希薄化が実際に進展している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により発行した株式の概要は以下のとおりであります。 (1)行使された新株予約権の個数：1,300個 (2)増加した株式の種類及び株式：普通株式 130,000株」
第６回新株予約権について、提出日現在までに1,300個が行使され、普通株式130,000株が発行された。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当該新株予約権がすべて行使された場合に交付される株式数1,388,800株及び当該新株予約権付社債がすべて下限転換価額で転換されたと仮定した場合に交付される株式数993,300株を合算した総株式数は2,382,100株であり、発行済株式総数2,467,441株の96.54％に相当しております。」
既存のストック・オプションによる希薄化に加え、2025年4月発行の新株予約権・新株予約権付社債について、潜在株式数が合計2,382,100株、発行済株式総数の96.54％に相当する可能性を開示した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日 2024年９月30日 (注)２ 25,120 2,467,441 5,204 550,365 5,204 420,365 (注) ２．新株予約権の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により25,120株が増加し、希薄化が実際に発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は48,760株であり、発行済株式総数2,431,193株の2.0％に相当しております。」
新株予約権の行使は継続しているが、潜在株式数・発行済株式総数に占める割合は前年度の80,720株・3.3％から48,760株・2.0％へ低下した。当年度は31,960株が行使された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日～2023年９月30日（注）２ 14,560 2,422,913 2,788 538,342 2,788 408,342（注）２．新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により14,560株が増加し、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日 2023年６月30日 (注)１ 9,120 2,403,835 1,956 529,248 1,956 399,248 (注)１．新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期会計期間に新株予約権の行使により9,120株が増加し、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は80,720株であり、発行済株式総数2,394,715株の3.3％に相当しております。」
新株予約権の行使は続いているが、潜在株式数・発行済株式総数に占める割合は前期の85,920株・3.6％から80,720株・3.3％へ低下した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2,000 2,394,715 650 527,292 650 397,292 (注) ２．新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により2,000株が増加し、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2,800 2,381,006 640 519,792 640 389,792 (注) １．新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により2,800株が増加し、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は85,920株であり、発行済株式総数2,378,206株の3.6％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行は続いたが、潜在株式数・発行済株式総数に占める割合は前期の105,480株・4.4％から85,920株・3.6％へ低下した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年10月１日 2021年12月31日 (注) 3,440 2,377,806 661 519,022 661 389,022 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により3,440株が増加し、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日 2021年９月30日 （注）１ 1,200 2,374,366 255 518,361 255 388,361 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により1,200株が増加し、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日 2021年６月30日 (注)１ 13,920 2,364,516 2,648 508,751 2,648 378,751 (注) １．新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により13,920株が増加し、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は105,480株であり、発行済株式総数2,350,596株の4.4％に相当しております。」
潜在株式数・発行済株式総数に占める割合が前期の139,760株・6.0％から105,480株・4.4％へ低下した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日 2020年12月31日 (注) 4,720 2,331,676 962 502,459 962 372,459 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により4,720株が増加し、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日（注）720 2,326,956 166 501,497 166 371,497（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により720株が増加し、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
当連結会計年度にストック・オプションの行使により4,440株が増加した。年度末の潜在株式数は139,760株、発行済株式総数の6.0％であり、行使による希薄化が継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年10月１日 2019年12月31日 (注) 1,480 2,311,140 329 492,675 329 362,675 (注)新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により1,480株が増加し、希薄化が継続して実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日（注）1,520 2,309,660 404 492,346 404 362,346（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により1,520株が増加し、希薄化が継続して発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日から2019年７月31日までの間に、新株予約権の行使により株式数が720株増加しております。」
四半期末後にも新株予約権の行使による株式発行が実際に発生し、希薄化が継続している。 - FY2019対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は73,100株であり、発行済株式総数1,151,280株の6.3％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行は継続している一方、潜在株式数と発行済株式総数に占める割合は前期の107,000株・10.6％から73,100株・6.3％へ低下した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「平成30年10月１日～平成30年12月31日（注）2,600 1,151,280 1,065 483,632 1,065 353,632（注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間にも新株予約権の行使により2,600株が増加し、発行済株式総数は1,151,280株となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「平成30年７月１日～平成30年９月30日（注）16,700 1,148,680 6,297 482,567 6,297 352,567（注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間にも新株予約権の行使により16,700株が増加し、希薄化リスクがさらに顕在化している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「平成30年７月１日から平成30年７月31日までの間に新株予約権の行使により、発行済株式総数が6,000株増加し1,137,980株となっております。」
新株予約権の行使により株式が実際に発行され、潜在株式の一部が顕在化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「なお、当事業年度末日現在、新株予約権による潜在株式数は107,000株であり、発行済株式総数1,009,480株の10.6％に相当しております。」
役員・従業員へのストック・オプションを長期的企業価値向上のインセンティブおよび人材確保の手段とする一方、希薄化リスクを開示している。