量産効果による売上総利益率の改善
FY2017に初出。18回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2027-H1。
トリケミカル研究所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「売上高 12,375,159 14,705,866 売上原価 7,657,517 9,376,628 売上総利益 4,717,641 5,329,237」
中間期の売上総利益は前年同期の4,717,641千円から5,329,237千円へ増加した一方、売上総利益率は計算上約38.1％から約36.2％へ低下している。 - 2026-08-31悪化決算
「売上高は14,705,866千円(前年同期比18.8％増)、営業利益は3,838,236千円(同20.8％増)となり」
中間期の売上総利益率は、前年同期の約38.1％から約36.2％へ低下した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「売上総利益率は減価償却費の増加に伴い製造経費等が増加したこともあり、前連結会計年度の42.4％から当連結会計年度は37.8％となりました。」
売上総利益率は前年度の42.4％から37.8％へ4.6ポイント低下した。減価償却費増加に伴う製造経費等の増加を要因としている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上高 7,974,506 12,375,159 売上原価 4,771,081 7,657,517 売上総利益 3,203,424 4,717,641」
中間期の売上総利益率は、前年同期の約40.2％から約38.1％へ低下した。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上総利益率については売上高の増加に伴う量産効果等により、前連結会計年度の36.3％から当連結会計年度は42.4％となりました。」
売上総利益率が量産効果等により前年度の36.3％から42.4％へ6.1ポイント上昇した。 - FY2025-H1中間期売上総利益率改善有価証券報告書
「売上高 5,622,408 7,974,506 売上原価 3,466,027 4,771,081 売上総利益 2,156,380 3,203,424」
中間期の売上総利益は前年同期の2,156,380千円から3,203,424千円へ増加し、開示数値から計算した売上総利益率も約38.4％から約40.2％へ上昇している。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「売上高 3,228,645 3,274,573 売上原価 1,849,494 2,021,710 売上総利益 1,379,151 1,252,862」
第１四半期の売上総利益は前年同期の1,379,151千円から1,252,862千円へ減少した。開示数値から計算した売上総利益率も約42.7％から約38.3％へ低下している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上総利益率は減価償却費の増加に伴い製造経費等が増加したこともあり、前連結会計年度の40.4％から当連結会計年度は36.3％となりました。」
売上総利益率が前年度の40.4％から36.3％へ低下した。減価償却費の増加に伴う製造経費等の増加を要因としている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「売上高 10,139,113 8,215,001 売上原価 5,820,618 5,262,985 売上総利益 4,318,495 2,952,016」
第３四半期連結累計期間の売上総利益は前年同期の4,318,495千円から2,952,016千円へ減少した。開示数値から計算した売上総利益率も約42.6％から約35.9％へ低下している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「売上高 6,548,819 5,622,408 売上原価 3,643,183 3,466,027 売上総利益 2,905,636 2,156,380」
売上総利益は前年同期の2,905,636千円から2,156,380千円へ減少した。開示数値から計算した売上総利益率も約44.4％から約38.4％へ低下している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「売上高 3,119,911 3,228,645 売上原価 1,647,923 1,849,494 売上総利益 1,471,987 1,379,151」
売上総利益は前年同期の1,471,987千円から1,379,151千円へ減少した。売上総利益率も計算上、約47.2％から約42.7％へ低下している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上総利益率は世界的なエネルギー価格の高騰や物価上昇等により材料費及び製造経費等が増加したこともあり、前連結会計年度の41.8％から当連結会計年度は40.4％となりました。」
売上総利益率が41.8％から40.4％へ低下し、エネルギー価格・物価上昇による材料費および製造経費の増加を要因としている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上総利益率は人員増により製造労務費・経費が増加したこともあり、前連結会計年度の44.7％から当連結会計年度は41.8％となりました。」
売上総利益率が前年度の44.7％から41.8％へ3.0ポイント低下した。人員増による製造労務費・経費の増加を要因としている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上総利益率は人員増により製造労務費・経費が増加したこともあり、前連結会計年度の47.8％から当連結会計年度は44.7％となりました。」
連結売上総利益率が前年度の47.8％から44.7％へ低下した。売上高は増加したが、人員増に伴う製造労務費・経費の増加を要因として記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上総利益率は製品ミックスの改善等により、前連結会計年度の46.1％から当連結会計年度は47.8％となりました。」
連結売上総利益率が製品ミックスの改善等により46.1％から47.8％へ上昇した。 - FY2019連結売上総利益率の開示有価証券報告書
「売上総利益率は売上原価率が安定的に推移したこともあり、46.1％となりました。」
連結ベースの売上総利益率46.1％を開示している。前年度開示値は単体ベースであり、単純な期間比較は行っていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上総利益率は、量産効果等により売上原価率が改善したことから前事業年度の39.7％から当事業年度の44.8％に上昇しております。」
量産効果等により売上総利益率が39.7％から44.8％へ5.1ポイント上昇した。 - FY2017初出有価証券報告書
「売上総利益率は、量産効果等により売上原価率が改善したことから前事業年度の38.5％から当事業年度の39.7％に上昇しております。」
量産効果等により売上総利益率が38.5％から39.7％へ改善したという業績上の事実を記載している。