多角化・新規事業に伴う追加支出と利益率低下
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
ブロードメディアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「AI・プログラミング教育事業は、広告宣伝費の抑制により、「テックキャンプ」の売上が減少したものの、法人向け研修サービスや就労移行スクール・就労継続センターが増収となったことに加え、AI教育（テックキャンプAIカレッジ）が好調に推移したこと等から、増収となりました。また、人員体制の見直しやオフィス縮小等の固定費の削減に努めたこと等により、損失は大幅に縮小いたしました。」
divのAI・プログラミング教育事業では一部売上減少がある一方、法人研修等の増収、AI教育の好調及び固定費削減により損失が大幅に縮小した。 - 2026-05-12対処決算
「また、人員体制の見直しやオフィス縮小等の固定費の削減に努めたこと等により、損失は大幅に縮小いたしました。」
AI・プログラミング教育事業では、売上減少があった一方、人員体制の見直しやオフィス縮小等により損失が縮小した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「前期第４四半期より連結子会社となった（株）div及び（株）divxは当期は第１四半期より取り込んでいることから売上の増加に寄与いたしましたが、損失を計上したことに加え、のれんの償却を計上したことにより、「教育」「技術」セグメントの利益を押し下げる要因となりました。」
新たに連結したdiv及びdivxは売上増加に寄与した一方、損失計上とのれん償却により利益を押し下げており、新規事業・子会社の追加負担が実際のセグメント損益に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「教育サービスは、入学生徒数が増加したことで、増収となりましたが、新規通学コース開講や新キャンパス開校による初期費用や広告宣伝費等が発生したこと等により、営業利益が減少いたしました。クラウドゲーム事業およびデジタルメディアサービスは、売上高が伸びたことで営業損失が縮小しております。」
新規通学コース・新キャンパスの初期費用や広告宣伝費が実際に発生し、教育サービスの営業利益を押し下げた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「教育サービスは、入学生徒数が増加したことで、増収となりましたが、新規通学コース開講による費用の増加や、新キャンパス開校に伴う先行費用の発生等により、営業利益は前年同期と同水準となりました。また、デジタルメディアサービスは、売上高は伸びたものの、「クランクイン！コミック」のサービス開始に伴う初期費用や広告宣伝費等が発生したこと等により、営業損失が拡大いたしました。」
新規事業・サービスの展開に伴う初期費用、広告宣伝費及び新キャンパスの先行費用が実際に発生し、利益を押し下げたことを記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、新規事業が安定して収益を生み出すまでには一定の時間がかかることが予想されるため、当社グループ全体の利益率が一時的に低下する可能性があります。」
多角化・新規事業に伴う追加支出、収益化までの時間、過剰在庫及び利益率低下のリスクを継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、新規事業が安定して収益を生み出すまでには一定の時間がかかることが予想されるため、当社グループ全体の利益率が一時的に低下する可能性があります。」
多角化・新規事業について、収益化までの時間、追加支出、過剰在庫および利益率低下の可能性を引き続き開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、事業基盤をより強固にするため、今後も事業内容の多角化や新規事業への取組みを進めていく予定ですが、これらを実現するためには、人材の採用やハードウエア及びソフトウエアの取得、販売促進費の増大や研究開発活動等により追加的な支出や、仕入・販売を伴う事業については、見込発注等による過剰な在庫が発生する可能性があります。」
多角化・新規事業を進める際の追加支出、過剰在庫、収益化までの時間をリスクとして開示している。