事業推進体制の効率化
FY2016に初出。18回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「③ 経営効率の向上 当社グループは事業の選択と集中を進めていますが、グループ内の人材配置の最適化や管理体制の一元化を進め、またAIを積極的に業務改善に活用することで経営効率と生産性の更なる向上を実現してまいります。」
従来の人材配置最適化・管理体制一元化に加え、AIを業務改善に活用する手段が経営効率向上の施策として明示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの会社数・事業規模は拡大を続ける状況にありますが引き続き、グループ内の人材配置の最適化や管理体制の一元化を進めることで、経営効率と生産性の更なる向上を実現してまいります。」
グループ内の人材配置最適化、管理体制の一元化及び不振事業への抜本的対策を通じて、経営効率・生産性・資本効率の向上を図る方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「・グループ全体の支援（生産性向上・効率化・ガバナンス強化等）」
グループ全体の生産性向上、効率化及びガバナンス強化を含む本社による支援機能を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「クラウドゲームサービスはアプリ販売が減少した一方、コスト削減の効果により赤字幅が縮小いたしました。」
クラウドゲームでコスト削減効果が赤字幅縮小として表れており、事業運営効率化の取り組みを継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「デジタルメディアサービスは企業の広告費削減の影響により広告収入が減少したものの、コスト削減の効果により赤字幅が縮小いたしました。」「クラウドゲームサービスはアプリ販売が減少した一方、コスト削減の効果により赤字幅が縮小いたしました。」
デジタルメディア及びクラウドゲームでコスト削減の効果が赤字幅縮小として表れており、事業運営効率化の具体的な効果が記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、本合併により、管理系業務の重複解消、人材配置の最適化等を進め、経営効率を高め、利益率の向上を図ってまいります。」
6社吸収合併後も、管理系業務の重複解消、人材配置の最適化及び経営効率・利益率の向上を図る方針を継続して記載している。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「当社は、当社を存続会社、当社の連結子会社６社（ルネサンス・アカデミー㈱、ブロードメディア・スタジオ㈱、ブロードメディア・テクノロジーズ㈱、デジタルシネマ倶楽部㈱、ブロードメディアGC㈱、ハリウッドチャンネル㈱）を消滅会社として、2020年４月１日を合併期日とする吸収合併を行いました。」
完全子会社6社の吸収合併が実施され、管理系業務の重複解消、人材配置の最適化、経営効率及び利益率の向上を図る組織再編が実行段階に移った。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額 - 3,805」
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加3,805千円が計上され、子会社統合に関する具体的な実施事実が示されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社グループではこれまで、迅速な意思決定と機動力を重視し、複数の子会社において事業を行う体制のもと、各社間の連携強化や事業統合により事業を行ってまいりましたが、よりスピード感をもって体制強化を進めるため、100％子会社６社について吸収合併することといたしました。また、本合併により、管理系業務の重複解消、人材配置の最適化等を推し進め、経営効率を高め、利益率の向上を図ってまいります。」
完全子会社6社の吸収合併を決議し、管理系業務の重複解消、人材配置の最適化、経営効率向上及び利益率向上を進める具体的な組織再編が決定された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「視聴料収入が減少したことが影響し、減収となりましたが、継続して取り組んでいるコスト削減効果により増益となりました。」
放送セグメントでは視聴料収入の減少が続く一方、継続的なコスト削減効果により増益となっており、効率化施策を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「視聴料収入が減少傾向にあるものの、制作売上が伸びたこと等により、売上高は前年同期と同水準になりました。営業利益は、徹底したコスト削減に取り組んだこと等により増益となりました。」
徹底したコスト削減への取り組みが、放送セグメントの増益として具体的に表れている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「視聴料収入が減少傾向にあり減収となりましたが、販売費及び一般管理費の削減効果等により増益となりました。」
販売費及び一般管理費の削減効果が放送セグメントの増益として表れており、コスト削減による事業運営効率化の効果を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「それぞれの連携を強化し、コスト削減や事業を統合すること等による事業推進体制の効率化を進めております。」
事業部門・グループ企業間の連携、コスト削減、事業統合による体制効率化を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結累計期間において、CDNソリューションズ(株)はルーネット・システムズ(株)を吸収合併し、ブロードメディア・テクノロジーズ(株)に商号変更いたしました。」
CDN関連会社の吸収合併と商号変更が実施され、事業推進体制の組織再編が進んでいる。また、グループ会社の拠点集約も進められている。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上高は、全てのセグメントが増収となったことで、前連結会計年度と比べ1,040,379千円（8.6％）増加し、13,158,119千円となりました。」
全社的な固定費削減等を進めた結果として、売上高が前年同期比8.6％増加し、営業利益も71,488千円から187,731千円へ増加したと記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業損益は、155,117千円の利益（前年同期は31,041千円の損失）となりました。上記増収に加え、全社的な固定費削減効果等により黒字化いたしました。」
全社的な固定費削減効果等が、スタジオセグメントの営業損益を前年同期の31,041千円の損失から155,117千円の利益へ転換する結果として表れている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「経営資源を集中し、事業運営の合理化を図るとともに、これまで以上に事業拡大のスピードを早めていくため、GCG社より必要な経営資源を譲り受けました。」
事業運営の合理化に向け、GCG社から必要な資産・人員等を譲り受ける再編が平成28年5月23日に実施された。 - FY2016初出有価証券報告書
「それぞれの連携を強化し、コスト削減や事業を統合すること等による事業推進体制の効率化を進めております。」
事業部門・グループ企業間の連携、コスト削減、事業統合を通じた体制効率化を進めている。