営業体制の専門化とマーケティングオートメーションによる市場開拓・リピート率向上
FY2018に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「そこで、積極的な営業活動及び各種展示会等への参加に加え、当社全国32支店における独自のセミナーを開催し、国土交通省が推進するi-Construction2.0の概要解説等とともに、より具体的な「ＳＡＰ」のデモンストレーションを行う等、認知を促す活動に努めてまいりました。」
営業・マーケティング施策を、全国32支店でのセミナー、展示会参加、SAPデモンストレーションへ具体化し、BtoB取引化を通じた利用拡大も記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「そこで、各種展示会への積極的な参加に加え、当社全国31拠点における独自のセミナーを開催し、国土交通省が推進するi-Construction2.0の概要解説等とともに、より具体的な「サイトアシストパッケージ」のデモンストレーション等を行ってまいりました。」
マーケティング・顧客開拓施策を、展示会参加に加え全国31拠点でのセミナーとデモンストレーションの実施へ具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「③ 営業部長による、顧客キーマンへの定期訪問による顧客基盤の構築推進（ＢtoＢ） ④ 支店営業による、現場キーマンへの水平展開による効率的な顧客開拓（ＢtoＣ） ⑤ マーケティング・インサイドセールス・カスタマーサクセス機能の強化」
営業部長による顧客キーマン訪問、支店営業による水平展開、マーケティング・インサイドセールス・カスタマーサクセス機能の強化を、顧客開拓・顧客基盤構築の手段として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「＜中期経営方針＞ どのように ・マーケティング・インサイドセールス機能の強化 ・ＤＤＳ事業により、効率的に顧客開拓・顧客基盤の構築を推進」
マーケティング・インサイドセールス機能を強化し、DDS事業を通じて顧客開拓・顧客基盤構築を進める方針を再確認している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「本中期経営計画期間を、個別商品・サービスのレンタルではなく、「サイトアシストサービス」により、情報・データに基づく付加価値を提供していく企業へ姿を変えるための移行期間ととらえ、次の通り中期経営方針及び目標を定め、活動してまいります。 ＜中期経営方針＞ どのように ・マーケティング・インサイドセールス機能の強化 ・ＤＤＳ事業により、効率的に顧客開拓・顧客基盤の構築を推進」
従来の営業体制強化・マーケティング施策を、サイトアシストサービスへの移行期間におけるマーケティング・インサイドセールス強化とDDS事業による顧客開拓へ再整理している。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業部門内にマーケティング機能を集約・専門化した営業企画推進部を設置し、より積極的かつ効率的なマーケティング活動及びインサイドセールスを行い、営業活動全体の効率化を推進してまいります。」
従来の営業体制専門化・マーケティングオートメーション活用方針を、営業企画推進部の設置とインサイドセールス機能の強化へ具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「建設業に特化したクラウドストレージサービス「Fileforce For Construction」及び映像サービスを中心とした「ＤＥクラウドサービス」等の商品開発・機能強化等を継続しつつ、営業面ではクラウドストレージサービスを軸とした提案活動に注力してまいりました。」
DDS事業の商品・サービス開発、機能強化、クラウドストレージを軸とした提案活動を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「建設業に特化したクラウドストレージサービス「Fileforce For Construction」及び映像サービスを中心とした「ＤＥクラウドサービス」等の商品開発・機能強化等を継続しつつ、営業面ではクラウドストレージサービスを軸とした提案活動に注力してまいりました。」
DDS事業の商品・サービス開発、機能強化、クラウドストレージを軸とした提案活動を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ＤＤＳ事業を中心とした独自商品・サービスの開発強化及びサポートの充実 ・レンタルを基本とした営業・サポート体制の構築及び全国展開の推進」
DDS事業の商品・サービス開発、サポート、レンタルを基本とする営業・サポート体制および全国展開を中期経営方針として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「商品力の強化及びクラウドストレージサービスを軸とした営業に注力した結果、既存顧客を中心に受注が順調に推移し」
クラウドストレージサービスを軸とした営業、商品力強化、既存顧客への提案を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、主に処遇改善・人員増に加え、積極的な営業活動を再開したことから営業活動費用が増加し、634百万円（前年同期比9.7％増）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大後の営業活動について、積極的な営業活動を再開したことを記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「レンタルを基本とした営業・サポート体制の構築及び全国展開の推進」
レンタルを基本とする営業・サポート体制の構築と全国展開を中期経営方針として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「・レンタルを基本とした営業・サポート体制の構築及び全国展開の推進」
レンタルを基本とする営業・サポート体制の構築と全国展開を、中期経営計画の方針として引き続き掲げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「・レンタルを基本とした営業・サポート体制の構築及び全国展開の推進」
レンタルを基本とする営業・サポート体制の構築と全国展開を、新中期経営計画の方針として引き続き掲げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「・レンタルを基本とした営業・サポート体制の構築及び全国展開の推進」
レンタルを基本とする営業・サポート体制の構築と全国展開を、新中期経営計画の方針として引き続き掲げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「測量機器をはじめ、ツールが高度化・システム化・ネットワーク化し、所有による維持・管理が複雑で難しくなってきている状況を踏まえ、商品・サービスの提供をレンタル中心で行っていくことで顧客利便性を高めてまいります。また、リピーター獲得のための営業体制、及びそれらを支える直接・遠隔でのサポート体制の構築と営業ネットワークの全国展開を推進してまいります。」
従来の営業体制専門化、広域ゼネコンへの水平展開、マーケティングオートメーション活用に加え、レンタル中心の提供、直接・遠隔サポート、全国展開まで施策の範囲を広げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループにおきましては、2019年３月期から2021年３月期までの３ヵ年を対象にした中期経営計画を策定いたしました。当社グループは建設ＩＣＴの専門企業として、その中核となる中期経営方針に下記の４項目を掲げ、この方針を基に事業を着実に展開してまいりました。 ・営業体制・機能の強化による生産性向上及び市場開拓」
2019年3月期から2021年3月期までの中期経営計画において、営業体制・機能の強化による生産性向上と市場開拓を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは建設ＩＣＴの専門企業として、その中核となる中期経営方針に下記の４項目を掲げ、この方針を基に事業を着実に展開してまいりました。 ・営業体制・機能の強化による生産性向上及び市場開拓」
営業体制・機能を強化して生産性向上と市場開拓を進める方針を、中期経営計画の項目として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「顧客の業務体系に合わせたより高度な提案営業を行っていくため、営業体制の専門化に取り組むとともに、全国ネットワークの活用による広域ゼネコンへの営業の水平展開を実施してまいります。さらに、マーケティングオートメーション等のツールの活用により、顧客のリピート率向上に努めてまいります。」
営業体制の専門化、広域ゼネコンへの水平展開、マーケティングオートメーション活用を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「顧客の業務体系に合わせたより高度な提案営業を行っていくため、営業体制の専門化に取り組むとともに、全国ネットワークの活用による広域ゼネコンへの営業の水平展開を実施してまいります。さらに、マーケティングオートメーション等のツールの活用により、顧客のリピート率向上に努めてまいります。」
新中期経営計画における営業施策として、営業体制の専門化、広域ゼネコンへの水平展開、マーケティングオートメーションの活用を具体的に示している。