建設ICTを主力とする受注・売上の伸長
FY2016に初出。38回の記載のうち35回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績につきましては、既存顧客及び中期経営方針に掲げたターゲットを中心に、DDS事業の営業に注力した結果、既存顧客を中心に受注が堅調に推移し、売上高は12,747百万円(前期比7.8%増)となりました。」
既存顧客と中期経営方針のターゲットへの営業を背景に、連結売上高は12,747百万円、前期比7.8%増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績につきましては、既存顧客及び中期経営方針に掲げたターゲットを中心に、DDS事業の商品・サービスの営業に注力した結果、既存顧客を中心に受注が堅調に推移し、売上高は5,808百万円(前年同期比8.7%増)となりました。」
既存顧客と中期経営方針のターゲットへの営業を背景に、当中間期の売上高は5,808百万円、前年同期比8.7%増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、DDS事業の商品・サービスの営業に注力した結果、既存顧客を中心に受注が堅調に推移し、売上高は8,243百万円(前年同期比1.1%増)となりました。」
主力商品・サービスを中心とする業績の開示において、当第3四半期累計の売上高は8,243百万円、前年同期比1.1%増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、DDS商品・サービスの営業に注力した結果、既存顧客を中心に受注が堅調に推移し、売上高は5,345百万円(前年同期比1.7%増)となりました。」
DDS商品・サービスを中心とする受注を背景に、上期売上高は5,345百万円、前年同期比1.7%増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、クラウドストレージサービスをはじめとしたDDS商品・サービスの営業に注力した結果、既存顧客を中心に受注が堅調に推移し、売上高は2,597百万円(前年同期比0.4%増)となりました。」
主力商品・サービスを中心とする開示を継続し、当四半期の連結売上高は2,597百万円、前年同期比0.4%増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客を中心に受注が堅調に推移したことにより、売上高は7,009百万円(前期比4.5%増)となりました。」
主力商品・サービス売上高が前年度の6,706百万円から7,009百万円へ増加し、前期比4.5%増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、主力商品・サービスの営業に注力した結果、既存顧客を中心に受注が順調に推移し、売上高は8,152百万円(前年同期比2.5%増)となりました。」
主力商品・サービスを中心とする受注を背景に、連結売上高は8,152百万円、前年同期比2.5%増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客を中心に受注が堅調に推移したことにより、売上高は3,337百万円(前年同期比5.0%増)となりました。」
主力商品・サービスを中心とする開示において、上期売上高は3,337百万円、前年同期比5.0%増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客を中心に受注が堅調に推移したことにより、売上高は1,573百万円(前年同期比4.4%増)となりました。」
従来の建設ICT売上高等から主力商品・サービス売上高を中心とする開示を継続し、当四半期は1,573百万円、前年同期比4.4%増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主にDDS事業における商品・サービスの拡充により、売上高は6,706百万円(前期比10.9%増)となりました。」
従来の建設ICT事業売上高から主力商品・サービス売上高を軸とする開示へ移行した後、通期売上高が6,706百万円、前期比10.9%増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主にDDS事業における商品・サービスの拡充により、売上高は5,025百万円(前年同期比11.8%増)となりました。」
従来の建設ICT売上高等から主力商品・サービス売上高を中心とする開示へ移行した後、同売上高が5,025百万円、前年同期比11.8%増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、既存顧客によるリピート利用が伸長し、主にDDS事業における商品・サービスの拡充により、売上高は3,178百万円(前年同期比12.3%増)となりました。」
従来の建設ICT売上高から主力商品・サービス売上高を中心とする開示へ移行した後、同売上高が3,178百万円、前年同期比12.3%増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客によるリピート利用が伸長し、売上高は1,507百万円(前年同期比12.8%増)となりました。」
従来の建設ICT売上高等から主力商品・サービス売上高を中心とする開示へ移行した後、同売上高の増加実績を示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績につきましては、主力商品・サービスの営業に注力した結果、既存顧客を中心に受注が順調に推移し、売上高は6,047百万円(前期比13.6%増)となりました。」
従来の建設ICT売上高等から主力商品・サービス売上高を中心とする開示へ移行した後、通期売上高6,047百万円、前期比13.6%増を開示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客によるリピート利用が伸長し、レンタル稼働数が増加したことに伴い、売上高は4,496百万円(前年同期比14.1%増)となりました。」
従来の建設ICT売上高等から主力商品・サービス売上高を中心とする開示へ移行した後、主力商品・サービス売上高が4,496百万円、前年同期比14.1%増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお、主力商品・サービスについては、主に既存顧客によるリピート利用が伸長し、レンタル稼働数が増加したことに伴い、売上高は2,831百万円(前年同期比15.0%増)となりました。」
従来の建設ICT売上高等から主力商品・サービス売上高を中心とする開示へ移行した後、主力商品・サービス売上高の増加実績を示している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「※ 従来記載しておりました建設ICT(システム事業・測量計測事業)売上高・営業利益等の記載については、中期経営目標として掲げている主力商品・サービス売上高の記載に伴い、記載を廃止いたしました。」
従来の建設ICT(システム事業・測量計測事業)売上高・営業利益等の開示を廃止し、主力商品・サービス売上高を中心とする指標へ開示上の軸を変更している。 - FY2020前進有価証券報告書
「主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)においては、新規顧客開拓等を積極的に進めた結果、当事業の売上高は7,524百万円(前期比9.3%増)となりました。」
建設ICTの通期売上高は7,524百万円、前期比9.3%増となった。営業利益は1,615百万円、営業利益率は21.5%となり、目標の営業利益率20%超を上回った。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)においては、新規顧客開拓等を積極的に進めた結果、当事業の売上高は5,595百万円(前年同期比6.9%増)となりました。」
建設ICTの第3四半期累計売上高は5,595百万円、前年同期比6.9%増となった。営業利益は1,182百万円、営業利益率は21.1%となり、前年同期を上回った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「注力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)においては、新規顧客開拓等を積極的に進めた結果、当事業の売上高は3,623百万円(前年同期比5.2%増)となりました。」
建設ICTの第2四半期累計売上高は3,623百万円、前年同期比5.2%増となった。営業利益も691百万円、前年同期比5.6%増となり、営業利益率は19.1%となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「注力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)においては、新規顧客開拓等を積極的に進めた結果、当事業の売上高は1,695百万円(前年同期比8.9%増)となりました。」
建設ICTの第1四半期売上高は1,695百万円、前年同期比8.9%増となり、前期第1四半期から伸長した。営業利益も303百万円、前年同期比12.1%増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)においては、新規顧客開拓等を積極的に進めた結果、当事業の売上高は6,884百万円(前期比2.1%増)となりました。」
建設ICTの通期売上高は6,884百万円、前期比2.1%増となった。営業利益は1,401百万円、前期比6.9%増、営業利益率は20.4%となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)においては、新規顧客開拓等を積極的に進めたことにより、当事業の売上高は5,232,164千円(前年同期比5.2%増)となりました。」
建設ICTの第3四半期累計売上高は5,232,164千円、前年同期比5.2%増となった。営業利益は1,047,731千円、前年同期比7.3%増、営業利益率は20.0%となった。 - FY2019-Q1減収・営業減益有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)において、新規顧客開拓等を積極的に進めたことにより、システム事業は堅調に推移した一方で、測量計測事業における新商品・サービスの発売及び高額機器の販売案件が翌四半期にずれ込んだことにより、当事業の売上高は1,556,270千円(前年同期比0.7%減)となりました。」
建設ICT全体では前年同期比で売上高0.7%減、営業利益3.8%減となり、これまで続いていた伸長から減収・営業減益に変化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)において、新規顧客開拓等を積極的に進めたことに加え、i-Construction対応工事の需要拡大等により、受注が順調に推移し、当事業の売上高は6,739,750千円(前期比19.8%増)となりました。」
建設ICTの通期売上高は6,739,750千円、前期比19.8%増となった。営業利益も1,311,738千円、前期比34.2%増となり、主力事業の伸長が続いている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)において、新規顧客開拓等を積極的に進めたことに加え、i-Construction対応工事の需要拡大等により、受注が好調に推移し、当事業の売上高は4,974,738千円(前年同期比20.0%増)となりました。」
建設ICTの第3四半期累計売上高が4,974,738千円、前年同期比20.0%増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)において、新規顧客開拓等を積極的に進めたことに加え、i-Construction対応工事の需要拡大等により、受注が好調に推移し、当事業の売上高は3,222,454千円(前年同期比21.4%増)となりました。」
建設ICTの第2四半期累計売上高が3,222,454千円、前年同期比21.4%増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)の受注が好調に推移し、当事業の売上高は1,567,551千円(前年同期比27.8%増)となりました。」
建設ICTの第1四半期売上高が1,567,551千円、前年同期比27.8%増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)の受注が順調に推移し、当事業の売上高は5,626,067千円(前期比18.3%増)となり、全体の売上高も前事業年度を上回る実績となりました。」
建設ICTの通期売上高が5,626,067千円、前期比18.3%増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)の受注が好調に推移し、当事業の売上高は4,144,743千円(前年同期比20.8%増)となり、全体の売上高も前年同期を上回る実績となりました。」
建設ICTの第3四半期累計売上高が4,144,743千円、前年同期比20.8%増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期累計期間の業績につきましては、主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)の受注が好調に推移し、当事業の売上高は2,653,441千円(前年同期比21.2%増)となり、全体の売上高も前年同期を上回る実績となりました。」
建設ICTの上期売上高が2,653,441千円、前年同期比21.2%増となり、前四半期の伸長を上回る実績を示した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期累計期間の業績につきましては、主力事業の建設ICT(システム事業・測量計測事業)の受注が順調に推移し、当事業の売上高は1,226,542千円(前年同期比18.5%増)となり、全体の売上高も前年同期を上回る実績となりました。」
主力の建設ICT事業について、四半期売上高が前年同期比18.5%増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「主力事業である建設ICT(システム事業・測量計測事業)の受注が順調に推移することができたことから、当事業の売上高は4,754,289千円(前期比15.7%増)となり、全体の売上高は前事業年度を上回る実績となりました。」
システム事業・測量計測事業を合わせた建設ICTの売上実績を主力事業の成果として説明している。