100人体制への増強とデリバリー・製品開発体制の強化
FY2018に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2024年度から150人体制へと体制増強を進めると共に組織改革を推進し、デリバリー体制の強化を図ると同時にサービスや製品の開発・改善を行う体制の強化を図ることで、QCDの一層の向上に努め、新たな技術への対応を進めます。」
150人体制の方針を継続し、連結従業員数は前期157名から163名へ増加した。デリバリー体制及び製品開発体制の強化も継続している。 - 2026-09-07前進株主総会
「使用人数は163名 前連結会計年度末比増減 6名増」
連結従業員数が前連結会計年度末から6名増加し、163名となった。既存の体制強化の取り組みについて、人数の増加実績を記載している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2024年度から150人体制へと体制増強を進めると共に組織改革を推進し、デリバリー体制の強化を図ると同時にサービスや製品の開発・改善を行う体制の強化を図ることで、QCDの一層の向上に努め、新たな技術への対応を進めます。」
体制規模の目標を前期の140人体制から150人体制へ引き上げた。期末の連結従業員数は157名となり、デリバリー及び製品開発体制の強化を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年度から140人体制へと体制増強を進めると共に組織改革を推進し、デリバリー体制の強化を図ると同時にサービスや製品の開発・改善を行う体制の強化を図ることで、QCDの一層の向上に努め、新たな技術への対応を進めます。」
従来の130人体制から140人体制へ目標規模を引き上げ、当期末の連結従業員数も140名となった。デリバリー及び製品開発体制の強化を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2022年度から130人体制へと体制増強を進めると共に組織改革を推進し、デリバリー体制の強化を図ると同時にサービスや製品の開発・改善を行う体制の強化を図ることで、QCDの一層の向上に努め、新たな技術への対応を進めます。」
従来の120人体制から130人体制へ目標規模を引き上げた。期末の連結従業員数は135名である。 - FY2021前進有価証券報告書
「2019年度から120人体制へと体制増強を進めると共に組織改革を推進し、デリバリー体制の強化を図ると同時にサービスや製品の開発・改善を行う体制の強化を図ることで、QCDの一層の向上に努め、新たな技術への対応を進めます。 合計 124」
120人体制への増強方針を継続する中、連結従業員数は124名となった。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「前連結会計年度から120人体制へと体制増強を進めると共に組織改革を推進し、デリバリー体制の強化を図ると同時にサービスや製品の開発・改善を行う体制の強化を図ることで、QCDの一層の向上に努め、新たな技術への対応を進めます。」
従来の100人体制から120人体制へと目標規模を引き上げ、組織改革、デリバリー体制及び製品開発体制の強化を継続している。連結従業員数は120名となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「前連結会計年度から100人体制へと体制増強を進めると共に組織改革を推進し、デリバリー体制の強化を図ると同時にサービスや製品の開発・改善を行う体制の強化を図ることで、QCDの一層の向上に努め、新たな技術への対応を進めます。 合計 118」
100人体制への増強、組織改革、デリバリー体制及び製品開発体制の強化を継続している。連結従業員数は118名と記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「前連結会計年度から100人体制へと体制増強を進めると共に組織改革を推進し、デリバリー体制の強化を図ると同時にサービスや製品の開発・改善を行う体制の強化を図ることで、QCDの一層の向上に努め、新たな技術への対応を進めます。」
前連結会計年度から100人体制への増強、組織改革、デリバリー体制及びサービス・製品の開発改善体制の強化を新たな取り組みとして示している。