モバイル・シングルソース、グローバル、ヘルスケア領域の成長
FY2016に初出。27回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q4。直近の記載は2026-05-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「海外事業はタイ、シンガポールは好調に推移しました。引き続き販売拡大の為に、各国での着実な案件獲得、及び拠点間連携を推進しております。」
海外事業では拠点別の業績差を示しつつ、各国の案件獲得と拠点間連携による販売拡大方針を継続している。 - FY2024-Q3海外拠点別の業績分化と案件獲得方針の継続有価証券報告書
「海外事業はタイ、シンガポールは好調に推移しております。引き続き販売拡大の為に、各国での着実な案件獲得、及び拠点間連携を推進してまいります。」
海外事業ではタイ・シンガポールが好調とされ、各国での案件獲得と拠点間連携による販売拡大を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「海外はGlobal Future Lab（※１）との連携等によるマーケティング、営業体制の強化、事業基盤確立を推進しております。」
海外成長に向け、Global Future Labとの連携を含むマーケティング・営業体制の強化と事業基盤確立という具体的な施策が示された。 - FY2024-Q1海外事業の国別業績分化有価証券報告書
「海外事業はベトナム及びタイが好調な反面、データスプリング、シンガポールは低調に推移しております。今後は各国での着実な案件獲得、及び拠点間連携を推進し年間数値目標の達成を目指します。」
海外事業ではベトナム・タイが好調である一方、データスプリング・シンガポールが低調となり、国・拠点別の業績分化が続いている。各国の案件獲得と拠点間連携により年間数値目標を目指す方針を示している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「海外は安定的な黒字化を目指した事業体制構築、オンラインシフトの強化、及びセグメント化に向けた事業基盤確立を推進しております。」
海外領域の成長方針が、単なる地域拡大から、安定的な黒字化、オンラインシフト、セグメント化に向けた事業基盤の確立へ具体的に整理されている。なお、香港を除くアジア各国の売上は前年を上回る水準となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「海外事業については、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復、オンラインシフトが進んだことにより、中国をはじめとするアジア各国の売上は前年を上回る水準となりました。」
海外事業は感染症影響からの回復とオンラインシフトを背景に、中国をはじめとするアジア各国の売上が前年を上回る水準となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「海外事業については、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復、オンラインシフトが進んだことにより、増収増益となりました。また、オンライン調査を主業務とする株式会社データスプリングは好調に推移しました。」
海外事業は感染症影響からの回復とオンラインシフトにより通期で増収増益となり、データスプリングも好調に推移した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「海外事業について、引き続き新型コロナウイルス感染症の影響を受けている国はあるものの、全体的には増収増益基調であり、オンライン調査を主業務とする株式会社データスプリングは好調に推移しました。」
海外事業は感染症の影響が残る国がある一方、全体では増収増益基調となり、データスプリングも好調に推移したと記載された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「海外事業についても、引き続き新型コロナウイルス感染症の影響を受けている国はあるものの、全体的には増収増益基調であり、オンライン調査を主業務とする株式会社データスプリングは好調に推移しました。」
海外事業は感染症影響が残る国がある一方、全体では増収増益基調となり、データスプリングも好調に推移した。 - FY2021前進有価証券報告書
「海外事業についても、引き続き新型コロナウイルス感染症の影響を受け、インド、香港をはじめとするアジア各国の売上が低調に推移しましたが、当第４四半期連結会計期間では回復傾向にありました。一方2020年３月に子会社化したオンライン調査を主業務とする株式会社データスプリングは好調に推移しました。」
海外事業は一部地域で低調さが続く一方、第4四半期に回復傾向となり、データスプリングが好調に推移した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「海外事業についても、引き続き新型コロナウイルス感染症の影響を受け、インド、香港をはじめとするアジア各国の売上が低調に推移するなど厳しい状況にありますが、他国に先んじて回復基調にある中国、2020年３月に子会社化したオンライン調査を主業務とする株式会社データスプリングによる下支えが売上に寄与しております。」
インド・香港などの売上低調と厳しい状況が続く一方、中国の回復とデータスプリングの下支えが示され、海外事業の国別の回復差が継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「海外事業については、中国、３月に子会社化したオンライン調査を主業務とする株式会社データスプリングによる下支えが売上に寄与しておりますが、国内同様新型コロナウイルス感染症の影響を受け、インド、タイをはじめとするアジア各国の売上が引き続き低調に推移するなど厳しい状況が続いております。」
データスプリングの下支えがある一方、インド・タイをはじめとするアジア各国の売上低調が続き、海外成長領域の状況は厳しいと記載された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社グループのマーケティング支援（消費財・サービス）事業において、持分法適用関連会社である株式会社マーケティングアプリケーションズの国際事業の譲渡により設立された株式会社データスプリングを子会社化することにより、アジアにおけるモバイルパネルの基盤拡大と技術力強化を図るためであります。」
データスプリング等の取得・連結化により、アジアにおけるモバイルパネルの基盤拡大と技術力強化という、モバイル・グローバル領域の具体的な進展が示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、海外事業の売上は好調に推移いたしました。引き続き、海外事業全体での年間数値目標の達成に向け各国で案件獲得を目指します。」
海外事業の売上好調と、各国での案件獲得を通じて年間数値目標を目指す方針を継続している。 - FY2019-Q4海外売上好調と一部地域の利益率低下有価証券報告書
「また、海外事業の売上は好調に推移いたしました。引き続き、海外事業全体での年間数値目標の達成に向け各国で案件獲得を目指します。」
海外事業の売上は好調とされた一方、タイ・香港等では利益率低下の影響が示された。各国での案件獲得により年間数値目標を目指す方針は継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「海外事業については、中国及びシンガポールが好調であった反面、香港、インドネシア、タイは計画に対し厳しい状況となりました。」
海外事業では中国・シンガポールが好調、香港・インドネシア・タイが計画に対して厳しいという国別の業績分化が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方、海外事業は中国及びシンガポールが好調な反面、タイ、香港、インドネシアが苦戦を強いられており、厳しい状況となっております。この状況の即時回復は見込みづらいものの、今後は各国での着実な案件獲得に励み年間数値目標の達成を目指します。」
海外事業の国別業績分化と、各国での案件獲得を通じて年間数値目標を目指す方針を継続している。 - FY2018-Q4海外事業の国別業績分化と回復見通し有価証券報告書
「一方、海外事業は中国およびシンガポールが好調な反面、タイ、香港、インドネシアが苦戦を強いられており、厳しい状況となっております。この状況の即時回復は見込みづらいものの、今後は各国での着実な案件獲得に励み年間数値目標の達成を目指します。」
海外事業では国別の業績分化が明確になり、タイ・香港・インドネシアについて即時回復を見込みにくい状況が示された。一方、各国での案件獲得を通じて年間数値目標を目指す方針は維持している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、連結子会社の英徳知聯恒市場諮詢（上海）有限公司において中国におけるカスタムリサーチ事業を、CONSUMER SEARCH HONG KONG LIMITED及びMACAO RESEARCH CENTRE LTD.において香港・マカオにおけるカスタムリサーチ事業を、Plamed Korea Co., Ltd.において韓国におけるヘルスケアリサーチ事業を、INTAGE (Thailand) Co., Ltd.においてタイにおけるカスタムリサーチ事業を、INTAGE VIETNAM LIMITED LIABILITY COMPANYにおいてベトナムにおけるカスタムリサーチ事業を、INTAGE SINGAPORE PTE.LTD.においてシンガポールにおけるパネル調査・カスタムリサーチ事業を、PT. INTAGE INDONESIAにおいてインドネシアにおけるカスタムリサーチ事業を、INTAGE INDIA Private Limitedにおいてインドにおけるカスタムリサーチ事業を、INTAGE USA Inc.において米国におけるカスタムリサーチ事業を実施しております。」
中国、アジア、米国を含む海外事業の展開を継続している。 - FY2017-Q4前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、新たに設立したINTAGE USA Inc.を連結の範囲に含めております。」
第12次中期経営計画ではデータ活用領域が基本テーマとなっている一方、INTAGE USA Inc.の設立・連結化という海外展開上の具体的な進展があった。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成29年４月からは、新たに第12次中期経営計画（平成29年４月－平成32年３月）を策定し、グループ基本方針として「“Take the Initiative” ～データ活用の領域で先手を取れ～」を掲げ、下記重点課題に取組むことで、引き続きさらなる企業価値の向上を目指してまいります。」
従来掲げていたモバイル・シングルソース、グローバル、ヘルスケアの重点領域から、第12次中期経営計画ではデータ活用領域での先行へ重点の表現を切り替えている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ⅱ）モバイル＆シングルソース、グローバル、ヘルスケア領域の着実な成長」
モバイル＆シングルソース、グローバル、ヘルスケアの重点領域を着実に成長させる方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ⅱ）モバイル＆シングルソース、グローバル、ヘルスケア領域の着実な成長」
モバイル＆シングルソース、グローバル、ヘルスケアの重点領域を着実に成長させる方針を再掲している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「ⅱ）モバイル＆シングルソース、グローバル、ヘルスケア領域の着実な成長」
モバイル＆シングルソース、グローバル、ヘルスケアの重点領域を着実に成長させる方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ⅱ）モバイル＆シングルソース、グローバル、ヘルスケア領域の着実な成長」
複数の重点領域を特定し、それらの着実な成長を計画に組み込んでいる。