業界別ソリューション機能の強化
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026データ統合基盤の好調とセグメント減収減益の併存有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス事業の連結業績は、売上高7,356百万円（前期比5.6%減）、営業利益635百万円 （同5.4%減）の減収減益となりました。」
データ統合基盤・活用ビジネスは好調に推移した一方、ビルドシステムのローコード案件の反動減と長野事業所統合移転の一時費用により、セグメント全体では減収減益となった。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス事業においては、「10年先も選ばれ続けるDXパートナーになる」を基本方針に、データ統合基盤・活用ビジネスの継続拡大、企画力/提案力/プロジェクト推進力強化によるビジネス基盤の盤石化、業界共通課題へのソリューションを提供するストックビジネスの確立を重点課題として掲げ、事業成長を加速してまいります。」
従来の業界別・業界共通ソリューション強化を、企画力・提案力・プロジェクト推進力の強化と、業界共通課題に対応するストックビジネスの確立へ具体的に整理している。 - FY2025前進有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス事業の連結業績は、売上高7,794百万円（前年同期比0.4%増）、営業利益672百万円（同55.8％増）となり、増収増益となりました。当事業では、株式会社インテージテクノスフィアにおいて、重点投資分野としたデータ統合基盤・活用ビジネスが堅調に推移した事に加え、既存顧客業界向けソリューションの売上が前年を上回る水準で推移しました。株式会社ビルドシステムについても、ローコード開発案件が好調で、前年を上回る水準で推移しました。」
業界別・業界共通ソリューションの展開について、データ統合基盤・活用ビジネス、既存顧客向けソリューション、ローコード開発案件が前年を上回る水準で推移し、営業利益も55.8％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当事業では、株式会社インテージテクノスフィアにおいて、重点投資分野としたデータ統合基盤・活用ビジネスが堅調に推移した一方、前期における大型案件の反動減の影響もあり、前年を下回る水準となっています。株式会社ビルドシステムでは、ローコード開発案件が好調で、前年を上回る水準で推移しています。」
ビジネスインテリジェンス事業では、重点投資分野のデータ統合基盤・活用ビジネスが堅調に推移し、ビルドシステムのローコード開発案件も前年を上回るなど、具体的な事業成果が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「株式会社インテージテクノスフィアにおいて、SIやプラットフォームビジネスで新規大型案件の獲得があり、前年を上回る水準で推移しました。また、DX支援領域や健康情報領域も堅調に推移しました。」
SI・プラットフォーム分野で新規大型案件を獲得し、DX支援・健康情報領域も堅調に推移するなど、ソリューション展開が具体的な案件成果を伴って進んでいる。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「株式会社インテージテクノスフィアにおいて、旅行業界を中心としたSI案件の受注残が順調に積み上がり前年を上回る水準で推移しました。また、DX支援領域や健康情報領域も堅調に推移しております。」
業界別ソリューションについて、旅行業界を中心としたSI案件の受注残が順調に積み上がり、DX支援・健康情報領域も堅調に推移した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、DX支援領域や健康情報領域も堅調に推移しております。」
ビジネスインテリジェンス事業において、DX支援領域・健康情報領域が堅調に推移し、従来の業界知識・データ・AIを基盤とするソリューション展開が進んでいる。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「また、現在取り組んでいるデータ活用ソリューションを発展させ、業界共通ソリューションを確立・提供することで、顧客のビジネス変革を支援してまいります。」
従来の業界別ソリューション強化から、データ活用ソリューションを発展させた業界共通ソリューションの確立・提供へと、ソリューション展開の表現を整理している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス事業においては、環境変化に負けない骨太の事業構造の実現に向けて、人流解析、データ活用、データ可視化を強みに、パートナー連携も進め、DX支援領域の拡大を展開しております。」
DX支援について、人流解析、データ活用、データ可視化を強みとし、パートナー連携を進めながら支援領域を拡大する具体的な方向が示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業界別ソリューション機能の強化方針とその進捗未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、デジタルシフト/スマートシフトへの環境変化を捉え、お客様のＤＸニーズに対し総合的に提案ができる営業組織「ＤＸ共創センター」を設立し、新規共創分野での拡販を進め、一定の成果をあげております。」
DX共創センターを設立し、新規共創分野での拡販を進め、一定の成果をあげる段階に進んだ。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「なお、デジタルシフト/スマートシフトへの環境変化を捉え、お客様のＤＸニーズに応えるための「ＤＸ共創センター」を設立し、新規共創分野での拡販を進めております。」
顧客のDXニーズに対応するため「DX共創センター」を設立し、新たな共創分野での販売拡大を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方で、株式会社ビルドシステムはローコード開発（※４）案件の獲得に伴い大幅に伸長しております。なお、ＡＩソリューションについては、自動車・公共分野等の重点顧客への深耕を図り、次年度の案件獲得を進めております。」
業界別ソリューション強化について、ビルドシステムのローコード案件獲得による伸長と、AIソリューションの重点顧客深耕・次年度案件獲得が示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「株式会社インテージテクノスフィアにおいて、新型コロナウイルス感染症の影響が大きい旅行業界を中心に既存業界向けのソリューションの売上が減少しました。ＡＩソリューションについては、自動車・公共分野等の重点顧客への深耕を図っております。株式会社ビルドシステムはローコード開発（※４）案件の獲得に伴い大幅に伸長しております。また、中期経営計画で掲げております「お客様のＤＸ推進パートナー」の実現にむけオンラインセミナーの開催、ＷＥＢページリニューアルと活用、ＤＸ支援のサービス化、インテージグループの総合力を活用した顧客課題解決への提案など積極的な営業活動を展開しております。」
DX推進パートナー化に向けたオンラインセミナー、ウェブページ刷新、DX支援のサービス化、グループ提案を継続するとともに、AIソリューションの重点顧客深耕とローコード開発案件の獲得が示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、中期経営計画で掲げております「お客様のＤＸ推進パートナー」の実現にむけオンラインセミナーの開催、ＷＥＢページリニューアルと活用、ＤＸ支援のサービス化、インテージグループの総合力を活用した顧客課題解決への提案など積極的な営業活動を展開しております。」
業界知識・データ・AIを基盤とするDX支援について、オンラインセミナー、ウェブページ刷新、サービス化、グループ提案という具体的な施策を展開している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス事業においては、データハンドリングノウハウやＡＩ・機械学習等の技術、また、長年に渡り培ってきた業界やお客様ビジネスへの深い理解を基盤として、お客様のＤＸ推進を支援しうるパートナーを目指してまいります。」
業界別ソリューション機能の強化から、データ・AI・業界知識を基盤に顧客のDX推進を支援するパートナーを目指す表現へ整理した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業界別ソリューション機能の強化方針とその進捗未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q4再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業界別ソリューション機能の強化方針とその進捗未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業界別ソリューション機能の強化方針とその進捗未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
業界別ソリューション機能の強化方針とその進捗未達リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス事業は、システムの運用維持管理等の顧客密着型サービスを担うことで培った業界精通力及び顧客基盤をベースに、業界別ソリューション機能の強化を図る方針でありますが、これらが想定どおりに進捗しない場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客基盤・業界精通力を基礎とする業界別ソリューション強化方針と、その進捗未達リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス事業は、システムの運用維持管理等の顧客密着型サービスを担うことで培った業界精通力及び顧客基盤をベースに、業界別ソリューション機能の強化を図る方針でありますが、これらが想定どおりに進捗しない場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客基盤・業界精通力を基礎とする業界別ソリューション強化方針と、その進捗未達リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ビジネスインテリジェンス事業は、システムの運用維持管理等の顧客密着型サービスを担うことで培った業界精通力及び顧客基盤をベースに、業界別ソリューション機能の強化を図る方針でありますが、これらが想定どおりに進捗しない場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
顧客密着型サービスで培った業界知識・顧客基盤を基礎に、業界別ソリューションを強化する方針である。