ビジネスプロセスの革新と収益性の向上
FY2016に初出。16回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「経営基盤の再構築によるコスト削減効果の一部発現を含む販管費抑制などにより調整後営業利益は同6.6％増、オペレーティング・マージンは同30bps増」
経営基盤の再構築に伴うコスト削減効果の一部発現を含む販管費抑制が、調整後営業利益とマージンの改善として示された。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「リージョンHQ機能の効率化と同時に、クラスター数を減らし、効率的な事業運営を推進。年間約17億円のコスト削減」
組織・オペレーションの簡素化をEMEAで具体化し、年間コスト削減額を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「具体的には750件の施策を立ち上げ、2026年１月時点でそのうち８割以上が実行中又は実行済のステータスとなっております。この結果として、2025年度に年間約140億円のコスト削減を実現し、2026年度は追加で年間約280億円のコスト削減を実現する見込みです。」
750件の効率化施策を立ち上げ、2026年1月時点で8割以上を実行中または実行済とした。2025年度に約140億円のコスト削減を実現し、2026年度には追加で約280億円を見込んでいる。 - 2026-02-27前進株主総会
「具体的には750件の施策を立ち上げ、2026年１月時点でそのうち８割以上が実行中又は実行済のステータスとなっております。この結果として、2025年度に年間約140億円のコスト削減を実現し、2026年度は追加で年間約280億円のコスト削減を実現する見込みです。」
2027年度に年間500億円規模のコスト削減を目指す施策について、750件の施策、8割超の実行中・実行済み、2025年度約140億円の削減及び2026年度追加約280億円の見込みを示した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「東京とロンドンに分散・重複していた本部機能の統合、各リージョン本部の役割再定義による業務簡素化、マーケットのコストコントロール等に注力し、AIやアウトソーシングの活用も含めた徹底的な効率化を通じて2027年度に最大で年間500億円規模のコスト削減効果を見込んでいます。」
従来の構造改革・効率化施策を、東京・ロンドンの本部機能統合、リージョン本部の役割再定義、AI・アウトソーシング活用に広げ、2027年度に最大年間500億円規模のコスト削減効果を見込んでいる。 - FY2023再定義有価証券報告書
「同時に、投資規律を強化するとともに、投資バランスを買収から内部投資へ転換します。」
収益性向上の施策は、従来の構造改革・ブランド集約から、One dentsuオペレーティング・モデルによる組織・オペレーション簡素化と内部投資へ重点を移した。 - FY2022前進有価証券報告書
「国内事業では、４つの事業領域（「AX（Advertising Transformation）領域」「BX（Business Transformation）領域」「CX（Customer Experience Transformation）領域」「DX（Digital Transformation）領域）」）に再編し、これら４つの事業領域が生み出す価値を高めるため、国内事業傘下の各社の機能を、専門領域やシナジー創出の観点からグルーピングし、グループ企業の統合やバーチャル組織の設置も含めて最適化しております。また、国内グループのコーポレート機能についても、2022年１月に㈱電通コーポレートワンを設立し、人財と機能の集約を進めております。」
国内事業を4つの事業領域に再編し、各社の機能をグルーピング・統合するとともに、2022年1月に電通コーポレートワンを設立してコーポレート機能の集約を進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、増収に加え、国内外での構造改革およびコストコントロールの効果などにより、調整後営業利益は同73.9％増、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同630bps増、親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同103.0％増となりました。」
国内外の構造改革とコストコントロールの効果が、調整後営業利益73.9％増、オペレーティング・マージン630bps増という測定可能な収益性改善として表れた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、増収に加え、国内外での構造改革およびコストコントロールの効果などにより、調整後営業利益は同35.8％増、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同340bps増、親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同52.6％増となりました。」
国内外の構造改革とコストコントロールの効果が、調整後営業利益35.8％増、オペレーティング・マージン340bps増という測定可能な改善として示された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「国内外での構造改革およびコストコントロールの効果などにより、調整後営業利益は同20.8％増、オペレーティング・マージン（調整後営業利益÷売上総利益)は同380bps増」
国内外の構造改革とコストコントロールにより、グループの調整後営業利益が前年同期比20.8％増、オペレーティング・マージンが380bps改善し、収益性向上の効果が測定可能な形で示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「国内事業における構造改革の効果としては、2022年度以降、2019年度比で毎年平均で約210億円の費用低減を想定しています。」
包括的見直しを2020年度中の海外構造改革・保有株式売却から、2021年度の国内外構造改革、バランスシート効率化、国内事業の4領域化へ展開し、国内事業改革の費用約500億円と2022年度以降の年平均約210億円の費用低減を示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「現在の160のエージェンシーブランドを６つのリーダーシップブランドに集約します。また、国内事業は、現在の事業を４つの分野を軸とした構成へ再編することで、コストの最適化と効率的なコラボレーションを実現して参ります。」
合理的な事業構造の実現に向け、海外のエージェンシーブランド集約と国内事業の4分野を軸とする再編を具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「これまでの共通プラットフォーム等への積極的な投資を経て、今後数年間において、さらなるビジネスオペレーションの効率化を進め、収益性の向上を実現してまいります。また、今般継続的なオペレーショナル・エクセレンスの向上をミッションとする責任者を任命し、DAN全体の業務効率の向上に一段の力点を置いて努力してまいります。」
国内ではワークダイエット、業務プロセス改善、ICT・RPA、海外では共通プラットフォームとオペレーショナル・エクセレンス責任者の任命により、業務効率・収益性向上の取り組みを具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外事業におけるテクノロジー投資等に伴う費用増加はありましたが、国内事業の継続的なコスト・コントロールの効果により、2016年度の連結調整後オペレーティング・マージンは21.1％となりました。」
テクノロジー投資等の費用増加を伴いながら、国内のコスト・コントロールやビジネスプロセス改善により収益性を高める施策を示している。2016年度の調整後オペレーティング・マージンは21.1％となり、20％以上の目標を達成したと説明している。