全事業分野での利益最大化
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-10-01。
日本システム技術がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。68社中14社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「これらの取り組みを通じ、当社グループは売上成長を上回る利益成長を目指すとともに、ＲＯＥ20％水準の定着を重要な経営指標とし、成長投資と株主還元の両立を図りながら、資本コストを意識した経営を継続してまいります。」
全事業の利益最大化という従来の方向性が、売上成長を上回る利益成長、ROE20％水準、成長投資と株主還元の両立を含む資本コスト意識の経営へ引き上げられた。 - 2026-05-14初出経営計画
「売上高45,000、営業利益5,900、営業利益率13.1、ROE20.0、EPS165、総還元性向50.0」
2029年3月期を目標年度とする売上高・利益・資本効率・株主還元の財務目標を新たに設定した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「近年における社会構造及びビジネス環境の劇的な変化に適応するべく、当社グループにおいても、近年の業容拡大とともに事業の構成並びに各サービスの内容が大きく変化しております。こうした現状の事業の実態及び成長戦略等について、経営管理・意思決定の精緻化と、より適正に開示・報告することを目的として、当第１四半期連結会計期間より、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「ソフトウェア事業」「ＧＡＫＵＥＮ事業」「システム販売事業」「医療ビッグデータ事業」から、「ＤＸ＆ＳＩ事業」「パッケージ事業」「医療ビッグデータ事業」「グローバル事業」に変更しております。」
FY2022に示したDXの観点による事業再編が、当第1四半期連結会計期間から4報告セグメントとして実施された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、上記経営計画の達成に向け、従来の事業をＤＸの観点で再定義するとともに、成長戦略の進捗状況等をより適正に開示するため、報告セグメントを①ＤＸ＆ＳＩ事業、②パッケージ事業、③医療ビッグデータ事業、④グローバル事業の４セグメントに再編いたします。」
従来の全事業分野での利益最大化、SI構造改革、ブランドシェア拡大及びグローバル化という重点課題が、DXの観点による4セグメント再編と成長戦略の可視化へ具体化された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「中期経営計画の達成に向けて突き進む（ＳＩ事業におけるＤＸ推進、サービスビジネス化等の構造改革加速、ブランド事業は全サービス、アイテム毎にトップを目指す、アライアンス・グローバル化の推進、新しいビジネスアイデアの創出と事業化、ＣＩと広報戦略による知名度と企業価値向上）」
従来の単価アップ・コスト削減・先端分野への取組という表現から、SI構造改革、ブランドトップ化、アライアンス、グローバル化、新規事業及びCI・広報へ重点施策が具体化された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「中期経営計画の達成に向けて突き進む（ＳＩビジネスの構造改革による収益性拡大、ブランドビジネスのシェア拡大、ＡＷＳ・ＳＡＰ・Ｓａｌｅｓｆｏｒｃｅ等のメガソリューションへの本格的な取り組み、アライアンス・グローバル化の推進）」
全事業分野での利益最大化という一般的な施策から、SI構造改革、ブランドシェア拡大、メガソリューション、アライアンス及びグローバル化を含む重点課題へ具体化された。 - FY2017初出有価証券報告書
「全事業分野で利益最大化（単価アップ、コスト削減、先端分野への取組）に挑戦する」
単価アップ、コスト削減、先端分野への取組を通じた全事業分野の利益最大化を重点施策とした。