メディア多角化による広告ビジネスモデルの変化
FY2017に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
レイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの主要な市場である広告業界におきましては、2025年の国内総広告費は、8兆623億円、前年比105.1％（株式会社電通発表による）となり、大阪・関西万博などの大型イベントの開催や、動画広告需要の高まりなどが市場全体の拡大に寄与いたしました。」
広告市場の変化について、デジタル化に加え、大型イベント開催と動画広告需要の高まりが市場拡大に寄与したと記載している。 - 2026-05-01再定義株主総会
「クライアントからは、単なるリアルイベントの実施にとどまらず、SNSなどのデジタルツールを併用したプロモーションが強く求められるようになっています。」
市場構造の変化を、リアルイベント単独からSNS等を組み合わせる需要への移行として整理している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、AIや縦型動画広告、コネクテッドTVの利用も盛んになるなどインターネット広告費が、広告費全体の伸び率をけん引しており、マスコミ四媒体広告費も３年ぶりに前年を上回りました。」
広告ビジネスモデルの変化を、従来のデジタル化に加えてAI、縦型動画広告、コネクテッドTVの利用拡大として具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「AIを始めとするデジタルの手法の活性化や人流の増加など、社会・経済活動の活発化の影響をうけ、交通・レジャーや飲食など様々な分野で広告需要が高まり、インターネット広告費やイベント・展示・映像などのプロモーションメディア広告費も増加しました。」
従来のメディア多角化・デジタル化の認識を、AIを含むデジタル手法、人流回復、リアルイベント、プロモーションメディアの需要増加という構造に整理し直している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループ事業の市場であるエンターテインメント関連市場は堅調に回復しておりますが、プロモーションメディア市場はリアルイベントへの回帰傾向が見られるものの、回復は緩やかであり先行きが不透明な状況であります。」
エンターテインメント関連市場の回復と、プロモーションメディア市場の緩やかな回復・先行き不透明感が併存する市場構造を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「プロモーションメディア市場におきましては人流は回復しつつも、各種プロモーション・展示会等がコロナ禍以前の水準には戻るには時間がかかると予想しております。」
エンターテインメント市場の回復が顕著である一方、プロモーション・展示会分野はコロナ禍以前の水準への回復に時間を要するという市場構造の差を記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「日本の広告費は、2022年に過去最高となり、2020年の落ち込みから成長軌道に変わりつつありますが、インターネット広告費のみが前年を上回り、マスコミ四媒体広告費と当社の主要事業分野の一つであるプロモーションメディア広告費は前年を下回っております。」
広告市場の変化を、単なるデジタル化の進展から、インターネット広告費の成長とマスコミ四媒体・プロモーションメディア広告費の減少が併存する構造として具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「日本の広告業界では、2021年にインターネット広告費が、新聞、雑誌、ラジオ、テレビの四媒体の広告費を初めて上回りました。広告、イベント、プロモーションいずれの分野でもデジタルとリアルが密接に関わり合う時代となり、デジタルだけでも、リアルだけでもない、境界を超えた形が今後益々求められていきます。」
インターネット広告費が初めて四媒体広告費を上回ったとし、デジタルとリアルの融合・境界超越が一層求められる環境変化を具体化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「こうした中、新型コロナウイルス感染症の蔓延により、生活者の行動様式と価値観が大きく変化し、いわゆるデジタルトランスフォーメーションと呼ばれるデジタル化の流れが加速しております。」
従来のメディア・技術・デバイスの変化に加え、感染症により生活者の行動様式・価値観が変化し、デジタル化が加速したと環境変化を具体化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかしながら広告宣伝業界では、インターネットの台頭によるメディアの多角化、ＶＲ（仮想現実）やＡＲ（拡張現実）等のテクノロジーの劇的な進化、スマートフォンやタブレット端末といったデバイスの多様化に伴い、取り巻く環境が大きく変化しており、お客様が直接的効果を広告宣伝に対して求める傾向も年々強まっております。」
従来のメディア多角化に加え、VR・AR、スマートフォン等の技術・デバイス変化と、広告効果への要求強まりを具体化しており、事業環境の変化が拡大している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「取り巻く広告宣伝業界ではメディアが多角化され大きくビジネスモデルが変化し始めており、お客様の多様なマーケティング課題に対し適切なソリューションを提供することがより強く求められております。」
広告・メディア環境の多角化とビジネスモデルの変化、それに伴う顧客ニーズの多様化を引き続き課題としている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「大きく変化している広告、イベント、プロモーション分野において、テレビ朝日が推進している「テレビ朝日360°」は大きなインパクトをもたらすものと考えております。」
広告・イベント・プロモーション分野が大きく変化しているとの認識を示しており、広告ビジネス環境の変化という従来のテーマを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「取り巻く広告宣伝業界ではメディアが多角化され大きくビジネスモデルが変化し始めており、お客様の多様なマーケティング課題に対し適切なソリューションを提供することがより強く求められております。」
広告業界でメディアの多角化とビジネスモデルの変化が進み、顧客のマーケティング課題への対応要求が強まっているという構造変化を記載している。