安定した売上・受注の確保
FY2017-Q1に初出。42回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1増収・利益減少有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間の業績は、売上高は6,711百万円（前年同期比14.8％増）、営業利益は546百万円（同22.9％減）、経常利益は637百万円（同18.1％減）となり、親会社株主に帰属する中間純利益は436百万円（同20.4％減）となりました。」
グループ全体の売上高は前年同期比14.8％増となった一方、営業利益、経常利益、中間純利益は減少し、売上の確保と利益の安定性が異なる動きとなっている。 - 2026-10-08前進業績予想の修正
「また、令和９年２月期通期の連結業績予想におきましては、来期計上予定の受注案件に制作リソースが一部割かれることから、下期の予想売上高が期初段階より弱含む見込みではございますが、第２四半期（中間期）累計期間の連結業績が堅調に推移したこともあり、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益がそれぞれ増加する見込みであります。」
中間期の堅調な業績を背景に、通期の売上高・利益予想が上方修正され、売上・受注の確保が前進している。一方、来期計上予定案件への制作リソース配分により、下期の予想売上高は弱含む見込みと記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「広告ソリューション事業 6,940,886 32.8 2,420,427 46.1 テクニカルソリューション事業 7,629,517 16.2 1,743,344 28.6 合計 14,570,404 23.6 4,163,772 38.2」
通期受注高は14,570,404千円、前年同期比23.6％増、受注残高は4,163,772千円、同38.2％増となり、売上・受注の確保が測定可能な形で前進している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間の業績は、売上高は5,845百万円（前年同期比29.5％増）、営業利益は708百万円（同310.8％増）、経常利益は778百万円（同228.5％増）となり、親会社株主に帰属する中間純利益は547百万円（同223.7％増）となりました。」
グループ全体で売上高が前年同期比29.5％増、営業利益が310.8％増となり、売上・受注の安定性を示す業績が前年同期から大きく改善している。 - FY2025広告減収・テクニカル増収、受注残高増加有価証券報告書
「広告ソリューション事業の売上高は、4,347百万円（同19.2％減）、営業利益は116百万円（同73.2％減）となりました。この結果、テクニカルソリューション事業の売上高は、6,109百万円（同4.6％増）、営業利益は1,472百万円（同4.2％増）となりました。」
広告ソリューション事業は減収減益となる一方、テクニカルソリューション事業は増収増益となった。受注高は合計11,791,718千円、受注残高は3,012,404千円で、前年同期比79.6％増となっている。 - FY2025-H1広告減収・テクニカル増収継続有価証券報告書
「広告ソリューション事業の売上高は1,757百万円（同6.1％減）、営業損失は89百万円（前年同期は営業利益38百万円）となりました。 この結果、テクニカルソリューション事業の売上高は、2,756百万円（同6.9％増）、営業利益は587百万円（同20.2％増）となりました。」
広告ソリューション事業は減収・営業損失となる一方、テクニカルソリューション事業は増収・増益となり、事業別の好不調が継続している。 - FY2025-Q1事業別の増減継続有価証券報告書
「広告ソリューション事業の売上高は886百万円（前年同期比17.4％減）、営業損失は14百万円（前年同期は営業利益23百万円）となりました。この結果、テクニカルソリューション事業の売上高は1,435百万円（同18.4％増）、営業利益は298百万円（同43.7％増）となりました。」
広告ソリューション事業が減収・営業損失となる一方、テクニカルソリューション事業は増収増益となり、事業別の好不調が継続している。 - FY2024事業別の増減継続有価証券報告書
「広告ソリューション事業の売上高は、5,379百万円（前年同期比26.0％減）、営業利益は435百万円（同49.1％減）となりました。この結果、テクニカルソリューション事業の売上高は、5,842百万円（同12.9％増）、営業利益は1,414百万円（同29.8％増）となりました。」
広告ソリューション事業が減収減益となる一方、テクニカルソリューション事業は増収増益となり、事業別の好不調が通期でも分かれている。 - FY2024-Q3事業別の好不調継続有価証券報告書
「ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門の業績は堅調推移しており、ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門におきましては、大型の展示会・イベント案件等の計上もあったことから、前連結会計期間の業績には及ばないものの、業績は堅調な結果となりました。」
広告ソリューション事業ではＴＶＣＭ部門とＳＰ・イベント部門が堅調とされた一方、売上高は前年同期比21.9％減となった。テクニカルソリューション事業は増収増益であり、部門・事業間で安定性の程度が分かれている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「広告ソリューション事業におきましては第１四半期連結会計期間の状況から変化はなく、ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門の業績は堅調に推移しているものの、ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門におきましては、第３四半期連結会計期間以降に受注案件が集中しており、業績は低調な結果となりました。」
ＴＶＣＭ部門は堅調である一方、ＳＰ・イベント部門の受注・業績は低調であり、部門間で売上・受注の状況が分かれる状態を再確認している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「広告ソリューション事業の売上高は1,072百万円（前年同期比52.0%減）、営業利益は23百万円（同94.5％減）となりました。この結果、テクニカルソリューション事業の売上高は1,212百万円（同16.9％増）、営業利益は207百万円（同51.7％増）となりました。」
テクニカルソリューション事業は増収増益となった一方、広告ソリューション事業は大幅な減収減益となり、グループ全体で安定した売上・受注を確保している状態は弱まった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの業績は、売上高は12,450百万円（前年同期比12.7％増）、営業利益は1,398百万円（前年同期比50.5％増）、経常利益は1,401百万円（前年同期比36.0％増）となりました。」
通期売上高は前年同期比12.7％増、受注高は12,162,296千円で7.2％増となり、全体の売上・受注は拡大した。一方、受注残高は1,862,662千円で13.4％減となり、広告ソリューション事業の受注残高も32.6％減となっている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような経済・市場環境のもと、当社グループの当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は8,718百万円（前年同期比27.2％増）、営業利益は823百万円（同429.0％増）、経常利益は826百万円（同227.9％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は550百万円（同257.2％増）となりました。」
通期累計で売上高が前年同期比27.2％増となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益も増加した。広告ソリューション事業の第３四半期会計期間は低調だった一方、テクニカルソリューション事業では大型映像機材の稼働が堅調となっている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門におきましては、オンラインとリアルを組み合わせたハイブリッドと呼ばれるイベントや展示会、事務局関連業務等の受注が堅調に推移しており、業績も好調に推移いたしました。ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門におきましては、各企業の広告費の支出に慎重な姿勢が見られ始めていることから、厳しい受注環境が継続しており、業績は低調に推移いたしました。 この結果、広告ソリューション事業の売上高は3,817百万円（前年同期比47.2％増）、営業利益は465百万円（前年同期比53.0％増）となりました。 この結果、テクニカルソリューション事業の売上高は、2,293百万円（前年同期比31.9％増）、営業利益は378百万円（前年同期は営業損失103百万円）となりました。」
ＳＰ・イベント部門のハイブリッド案件等の受注が堅調となり、両事業で増収となった。広告ソリューション事業は売上高3,817百万円、前年同期比47.2％増、テクニカルソリューション事業は売上高2,293百万円、前年同期比31.9％増で、後者は営業損失から営業利益へ転じた。一方、ＴＶＣＭ部門の低調さは残っている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「この結果、広告ソリューション事業の売上高は2,235百万円（前年同期比148.1％増）、営業利益は307百万円（前年同期比2,188.5％増）となりました。 この結果、テクニカルソリューション事業の売上高は1,037百万円（前年同期比6.5％増）、営業利益は136百万円（前年同期比293.7％増）となりました。」
両事業で前年同期比増収・営業増益となり、広告ソリューション事業では売上高が148.1％増、テクニカルソリューション事業では6.5％増となった。安定した売上・受注の状態が測定可能な形で前進している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの業績は、広告ソリューション事業においてオンラインイベント、事務局・施設等の運営関連の大型案件が受注できたこと等により、売上高は11,051百万円（前年同期比56.9％増）」
オンライン・運営関連の大型案件を含む受注により、通期売上高は前年同期比56.9％増となった。受注高も11,342百万円、前年同期比65.5％増、受注残高も前年同期比15.6％増となり、安定した売上・受注の確保に測定可能な改善がみられる。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門、ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門ともに、オンラインを中心としたイベント・展示会、事務局業務等の需要の取り込みや広告需要の回復を受け、受注も堅調だったことから、業績も堅調に推移いたしました。」
広告ソリューション事業ではオンライン関連需要と広告需要の回復を受けて受注が堅調となり、安定した売上・受注の状態が同事業で改善している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「この結果、広告ソリューション事業の売上高は2,593百万円（前年同期比76.7％増）、営業利益は304百万円（前年同期は営業損失55百万円）となりました。」
広告ソリューション事業では売上高が前年同期比76.7％増となり、営業損失から304百万円の営業利益へ転じた。安定した売上・受注の状態は同事業で改善しているが、テクニカルソリューション事業では営業損失が継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「この結果、広告ソリューション事業の売上高は900百万円（前年同期比8.1％増）、営業利益は13百万円（前年同期は営業損失7百万円）となりました。」
広告ソリューション事業では前年同期比増収となり、営業損失から営業利益に転じた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの業績は、「１ 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 （2）経営環境」に記載のとおり、新型コロナウイルス感染症の影響により、通期に亘って厳しい事業環境下にあったことから、経費削減に取り組みつつ、オンラインイベント等の受注推進等の施策を実行し、雇用調整助成金の収益計上等もありましたが、売上高は7,045百万円（前年同期比40.9％減）」
通期売上高は7,045百万円、前年同期比40.9％減となり、従来の安定した売上・受注の状態がさらに弱まった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、広告ソリューション事業の売上高は、2,453百万円（前年同期比43.1％減）、営業損失は13百万円（前年同期は営業利益453百万円）となりました。テクニカルソリューション事業の売上高は、2,182百万円（前年同期比52.4％減）、営業損失は307百万円（前年同期は営業利益862百万円）となりました。」
両事業で売上高が前年同期比4割超減少し、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。安定した売上・受注の確保という状態がさらに弱まっている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、広告ソリューション事業の売上高は、1,467百万円（前年同期比46.5％減）、営業損失は55百万円（前年同期は営業利益298百万円）となりました。テクニカルソリューション事業の売上高は1,331百万円（前年同期比56.2％減）、営業損失は326百万円（前年同期は営業利益543百万円）となりました。」
両事業で売上高が前年同期比で大幅に減少し、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。安定した売上・受注の確保という従来の状態がさらに弱まっている。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「この結果、広告ソリューション事業の売上高は833百万円（前年同期比41.6％減）、営業損失は7百万円（前年同期は営業利益191百万円）となりました。 この結果、テクニカルソリューション事業の売上高は788百万円（前年同期比45.1％減）、営業損失は114百万円（前年同期は営業利益219百万円）となりました。」
広告ソリューション事業、テクニカルソリューション事業の両事業で売上高が前年同期比4割超減少し、営業利益から営業損失へ転じた。安定した売上・受注の確保という従来の状況が、両事業で弱まったことを示している。 - FY2020後退有価証券報告書
「広告ソリューション事業 5,560,633 △3.5 1,415,172 △23.0 テクニカルソリューション事業 5,853,527 △4.6 636,218 △12.3 合計 11,414,161 △4.1 2,051,390 △19.9」
ＳＰ・イベント部門やポストプロダクション部門の受注は堅調とされる一方、通期の受注高は前年同期比4.1％減、受注残高は19.9％減となっており、全体として安定した受注確保の表現は弱まっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、両事業ともに堅調に推移した結果」
広告ソリューション事業、テクニカルソリューション事業の両事業で業績が堅調に推移したと再確認している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の業績は、両事業ともに受注が堅調に推移し」
広告ソリューション事業、テクニカルソリューション事業の両方で受注が堅調となったと記載しており、前四半期までの部門別の不安定さが緩和された。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門は、前連結会計年度は全体的に業績は低調な結果となっておりましたが、当第１四半期累計期間におきましては、営業力強化等の施策を図り、受注が堅調に推移したことから、業績も堅調に推移いたしました。ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門におきましては、特需的な案件はないものの、前連結会計年度からの安定したＴＶＣＭ制作等の受注が出来ており、業績は堅調に推移いたしました。」
ＳＰ・イベント部門の受注が堅調となり、ＴＶＣＭ部門でも特需案件がない中で安定した受注が続いたため、前四半期までの部門別の不安定さが一部改善している。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門につきましては、秋はイベントや展示会が多く開催される期間でありましたが、第２四半期連結累計期間までの業績を回復するまでには至りませんでした。また、ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門につきましては、前連結会計年度の様な特需的な受注案件がなく、売上、営業利益共に前年実績には至らないものの、業績は期初見込を上回り、堅調に推移しております。」
ＳＰ・イベント部門は秋季需要後も回復に至らず、ＴＶＣＭ部門も前年度の特需案件がなく売上・営業利益が前年実績を下回ったため、安定した売上・受注の状況は弱まっている。一方、ＴＶＣＭ部門は期初見込を上回り堅調と説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ＳＰ・イベント部門につきましては、イベント・展示会等が多く開催される秋季期間に大きく業績を伸ばすといった季節要因が大きい部門でもありますが、第２四半期連結累計期間の業績は低調な結果となりました。また、ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門につきましては、業績は堅調に推移いたしました。」
ＴＶＣＭ部門は堅調である一方、ＳＰ・イベント部門は秋季需要前の季節要因により低調であり、部門ごとに売上・受注の状況が分かれている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門につきましては、前連結会計年度に引き続き受注が堅調であり、コストコントロールの徹底等の施策効果等もあり、業績は堅調に推移いたしました。ポストプロダクション部門につきましては、第１四半期連結会計期間は年度初めのＴＶＣＭの改編期にあたる時期でもあることから安定した受注ができ、編集スタジオの稼働も堅調であったことから、業績は好調に推移いたしました。」
ＴＶＣＭ部門では受注が堅調、ポストプロダクション部門では安定した受注と編集スタジオの堅調な稼働が続いている。一方、他部門を含む全体業績は減収減益となっている。 - FY2018対処有価証券報告書
「ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門の業績が好調に推移し、ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門、ポストプロダクション部門の業績も堅調に推移したこと等により」
ＴＶＣＭ部門が通年で好調となり、ＳＰ・イベント部門とポストプロダクション部門も堅調となったため、部門ごとに分かれていた受注・売上状況は前期より改善している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門につきましては、秋のイベント・展示会等が多く開催される秋季期間が経過したことにより、業績が改善いたしました。また、ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門につきましては、ＴＶＣＭ制作の受注が引き続き好調に推移し、業績も好調に推移いたしました。」
ＳＰ・イベント部門の業績が改善し、ＴＶＣＭ制作の受注も好調に推移したため、広告ソリューション事業における売上・受注状況は前四半期までより改善している。ただし、映像機器レンタル部門では累計業績が前年同期を下回っている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門につきましては、第２四半期連結累計期間までに実施される案件の受注が芳しくなく、秋のイベント・展示会等が多く開催される時期以降の受注案件が多いため、第２四半期連結累計期間の業績は低調な結果となりました。また、ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門につきましては、ＴＶＣＭ制作の受注が第１四半期連結累計期間に引き続き好調に推移し、業績も好調に推移いたしました。」
ＴＶＣＭ部門の受注は好調だが、ＳＰ・イベント部門は低調であり、安定した売上・受注の状況は部門ごとに分かれている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門につきましては、受注が好調に推移し、前年同期比で業績を大きく伸ばすことができました。」
ＴＶＣＭ部門の受注は好調だった一方、ＳＰ・イベント部門は受注が芳しくなく、映像機器レンタル部門は季節要因等により低調、ポストプロダクション部門は前年同期並みであり、部門ごとに状況が分かれている。 - FY2017後退有価証券報告書
「コンサートや舞台案件を中心に受注が好調に推移したものの、第２四半期まで競合案件の受注が不調に推移したこと等によるものであります。」
テクニカルソリューション事業では大型案件の受注が好調だった一方、広告ソリューション事業では競合案件の受注不調が続き、安定した売上・受注の確保という位置づけは事業間で分かれている。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門、ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門ともにイベントや展示会が多く開催される秋季期間が経過し、業績に改善は見られましたが、受注環境は依然として厳しい状況であり」
広告ソリューション事業では秋季需要による業績改善が見られ、映像機器レンタル部門でも大型案件の売上があった。ただし、受注環境は厳しく、安定した売上・受注の確保が全面的に回復したとは記載されていない。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門、ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門ともに競合案件の受注が不調に終わったことや、将来的に売上を見込んで進めていた広告関連の大型プロジェクトの頓挫による赤字取引が発生したこと等により、売上、利益ともに低調な結果となりました。」
広告ソリューション事業では競合案件の受注不調により、安定した売上・受注という従来の記載から弱まった。一方、映像機器レンタルでは案件受注、編集スタジオでは堅調な稼働が記載されており、事業ごとに状況が分かれている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門につきましては、安定した売上は確保できたものの、価格競争の影響等により、コストコントロールの徹底等を図りましたが、利益は前年並みの結果となりました。」
TVCM部門では安定した売上を確保し、ポストプロダクション部門では安定した受注ができたと記載している。