受注・価格競争による利益圧力
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
レイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門におきましては、受注が弱含み、制作コストの上昇もあり、業績は低調に推移いたしました。」
ＴＶＣＭ部門で受注が弱含み、さらに制作コストの上昇も加わって業績が低調となり、受注・価格競争等による利益圧力が具体化している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「コンサート、展示会、企業のプライベートショーなど、リアルイベントに対するニーズは確実に増加し、開催数は回復しています。しかし、クライアント企業側には「以前ほどの予算感が戻っていない」のが現状です。プロモーションなどの数は増えても１件あたりの単価（金額）が伸び悩んでおり、限られた予算内でいかにクライアントの期待に応えつつ、自社の利益を確保していくかが大きな課題と考えています。」
リアルイベントの案件数・開催数が回復する一方、顧客予算と1件当たり単価が伸び悩み、利益確保が課題になっていると明示している。受注・価格競争による利益圧力が、単価・予算の伸び悩みとして具体化された。 - 2026-05-01引き上げ株主総会
「インフレの進行に伴い、人件費や外注単価の上昇、各種経費の増加が自社の収益を圧迫する要因となっています。売上高が順調に推移しても、これらのコスト増が営業利益を押し下げる傾向にあるため、より精緻な原価管理の徹底や、社内リソース（制作部門と機材レンタル部門のシナジーなど）を活用した業務の効率化も追及して参ります。」
従来の受注・価格競争による利益圧力に加え、人件費・外注費・各種経費の増加を明示し、利益圧力の要因を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「ポストプロダクション部門におきましては、第２四半期連結会計期間において、受注がやや弱含みいたしましたが、上期期間を総じて見ますと堅調な結果となりました。」
ポストプロダクション部門では第2四半期に受注がやや弱含んだものの、上期全体では堅調とされている。価格競争の影響が解消したとの明示はない。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「ポストプロダクション部門におきましては、第２四半期連結会計期間において、受注がやや弱含みいたしましたが、上期期間を総じて見ますと堅調な結果となりました。」
ポストプロダクション部門では第２四半期に受注がやや弱含んだものの、上期全体では堅調とされている。受注・価格競争による利益圧力が解消したとの明示はない。 - FY2025再掲有価証券報告書
「景気停滞期には、まず広告ソリューション事業の主要対象である販売促進及び展示会の規模縮小やテレビコマーシャル制作費の削減が行われることがあり、受注額が減少し、価格競争が激しくなります。」
広告宣伝費の削減が受注額の減少と価格競争の激化につながる利益圧力を、引き続き主要リスクとして記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの営業対象が主に企業の広告宣伝活動であるために、景気の停滞による広告宣伝費削減の影響を受ける可能性があります。景気停滞期には、まず広告ソリューション事業の主要対象である販売促進及び展示会の規模縮小やテレビコマーシャル制作費の削減が行われることがあり、受注額が減少し、価格競争が激しくなります。」
景気停滞時の広告費削減、受注額減少、価格競争激化による利益圧力を引き続きリスクとして記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ポストプロダクション部門の業績は若干低調に推移している状況に変化はありませんが、映像機器レンタル部門におきましては、コンサート、展示会・イベント案件を中心に、大型映像機材等の稼働も堅調であり、業績は好調に推移いたしました。」
ポストプロダクション部門の低調さに変化がない一方、映像機器レンタル部門は大型映像機材の稼働が堅調で、部門間で状況が分かれている。受注・価格競争による利益圧力が解消したとの明示はない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門におきましては、各企業の広告費の支出に慎重な姿勢が見られ、厳しい受注環境が継続したこと等により、業績は低調な結果となりました。」
企業の広告費支出への慎重姿勢を背景に、ＴＶＣＭ部門の厳しい受注環境と低調な業績が通期でも継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ＳＰ（セールスプロモーション）・イベント部門、ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門ともに、上述の経済・市場環境の影響等により、第３四半期連結会計期間の業績は低調に推移し、足元の業績は伸び悩んでいる状況であります。」
経済・市場環境や企業の広告費支出への慎重姿勢を背景に、ＳＰ・イベント部門とＴＶＣＭ部門の足元の業績が低調・伸び悩みと記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門におきましては、各企業の広告費の支出に慎重な姿勢が見られ始めていることから、厳しい受注環境が継続しており、業績は低調に推移いたしました。」
企業の広告費支出への慎重姿勢を背景に、ＴＶＣＭ部門の厳しい受注環境と低調な業績が継続していると記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門におきましては、受注における競争環境が厳しさを増してきており、業績は前年同期に若干いたらなかったものの」
ＴＶＣＭ部門で受注競争がさらに厳しくなったと明記され、前年同期を若干下回る業績となっている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「景気の停滞による広告宣伝費削減の影響を受ける可能性があります。景気停滞期には、まず広告ソリューション事業の主要対象である販売促進及び展示会の規模縮小やテレビコマーシャル制作費の削減が行われることがあり、受注額が減少し、価格競争が激しくなります。」
景気停滞時の広告費削減、受注額減少、価格競争激化による利益圧力を引き続きリスクとして記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「景気停滞期には、まず広告ソリューション事業の主要対象である販売促進及び展示会の規模縮小やテレビコマーシャル制作費の削減が行われることがあり、受注額が減少し、価格競争が激しくなります。」
景気停滞時に受注額の減少と価格競争の激化が生じるという利益圧力を、リスクとして引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「ＴＶＣＭ（テレビコマーシャル）部門につきましては、受注における競争環境が厳しさを増しており、コストコントロールの徹底等の施策を継続的に行っておりますが、前連結会計年度の業績を上回るまでには至りませんでした。」
ＴＶＣＭ部門では受注競争が従来より厳しくなっていると記載され、コスト管理を継続しても前年度業績を上回れなかった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ポストプロダクション部門におきましても、ＴＶＣＭ・ＴＶ番組等の編集業務を中心とした安定した受注が出来ました。」
ポストプロダクション部門では安定した受注が続いていると記載している。受注・価格競争による受注単価への圧力が解消したとの明示はない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ポストプロダクション部門につきましては、編集スタジオの稼働は引き続き堅調であり、受注環境の改善も引き続き取り組んでいることから、業績は好調に推移いたしました。」
編集スタジオの稼働は堅調で、受注環境の改善にも引き続き取り組んでいるとし、業績は好調と記載している。受注・価格競争の解消を示す新たな数値や明示はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ポストプロダクション部門は、編集スタジオの稼動は第１四半期連結累計期間に引き続き堅調であり、受注環境の改善にも取り組み、ＴＶＣＭ部門同様プリント納品から配信による納品への影響も現状では大きく影響がなかったことから、業績は好調に推移いたしました。」
受注環境の改善への取組みと好調な業績を記載している。一方、受注・価格競争そのものについての新たな数値や解消の明示はない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ポストプロダクション部門におきましては、編集スタジオの稼動は堅調であり、受注・価格競争の影響による受注単価の改善は難しい状況にありますが、引き続き前年同期間の業績状況からの変化はなく、業績は堅調に推移いたしました。」
編集スタジオの稼働と業績は堅調である一方、受注・価格競争による受注単価の改善困難が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、ポストプロダクション部門は、編集スタジオの稼動は堅調であり、受注・価格競争の影響による受注単価の改善は難しい状況にありますが、引き続き前年同期間の業績状況からの変化はなく、業績は堅調に推移いたしました。」
編集スタジオの稼働と業績は堅調である一方、受注・価格競争により受注単価の改善が難しい状況は継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ポストプロダクション部門は、編集スタジオの稼動は堅調であり、受注・価格競争の影響による受注単価の改善は難しい状況にありますが、前年同期間の業績状況からの変化はなく、業績は堅調に推移いたしました。」
編集スタジオの稼働は堅調である一方、受注・価格競争の影響により受注単価の改善が難しい状況が続いている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ポストプロダクション部門におきましては、編集スタジオの稼動は堅調なものの受注・価格競争の影響を引き続き受けている状況に変わりなく、受注単価の改善が進まず、編集スタジオ設備の増設等を行いましたが、業績は低調な結果となりました。」
編集スタジオの稼働は堅調である一方、受注・価格競争と受注単価の改善停滞が続いていると再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「映像機器レンタル部門は、積極的に進めていた設備投資効果によりコンサートや舞台等の大型案件の売上がありましたが、設備投資の機材関連費用が増加しており、ポストプロダクション部門におきましては、受注・価格競争の影響を引き続き受けている状況に変わりはなく」
ポストプロダクション部門における受注・価格競争の影響が引き続き存在することを再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「編集スタジオの稼動は堅調なものの受注・価格競争の影響を引き続き受けており、受注単価の改善が進まず、両部門ともに低調な結果となりました。」
受注・価格競争の影響が引き続き存在し、受注単価の改善も進んでいないと明記している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ポストプロダクション部門におきましては、受注・価格競争の影響を引き続き受けているものの、安定した受注ができたこと等により前年並みの結果となりました。」
ポストプロダクションでは受注・価格競争の影響が継続し、TVCM部門でも価格競争が利益に影響していると記載している。