新型コロナウイルス感染症によるイベント・販促需要の減少
FY2020に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
Jストリームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「EVC領域（医薬以外）においては、イベントのリアル回帰が進む一方で、動画との併用や、企業・団体内部での動画利用が進んでいます。」
感染症沈静化後のオンライン需要減少という整理から、リアル回帰と動画併用・内部利用が同時に進む需要構造へ記載が変化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「販売促進のためのウェブセミナーや、企業や団体内でのライブイベント等のスポット的利用については、第３四半期連結会計期間において大口の案件も見られましたが、期を通じては前年比低位に推移しました。これに伴い、ライブイベント実施やネットワーク流量に伴う売上も低調なものとなりました。同様の要因から、Web制作、映像制作等の需要も低水準となりました。」
感染症沈静化後のリアル回帰に伴うオンラインのスポット需要減少について、第3四半期に大口案件があったものの、累計では前年より低位となり、ライブイベント、ネットワーク流量、Web・映像制作の低調が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「各種情報の配信インフラとしての機能を持つ主力サービスである「J-Stream Equipmedia」や「J-Stream CDNext」等の事業インフラや、社内教育等向けの定常的な利用は底堅く推移しましたが、販売促進のためのウェブセミナーや、企業や団体内でのライブイベント等のスポット的利用に向けた需要に減退が見られ、これに伴い、ライブイベント実施やネットワーク流量に伴う売上も低調なものとなりました。同様の要因から、WEB制作、映像制作等の需要も低水準となりました。」
感染症沈静化後のリアル回帰に伴うオンライン需要の減少が、ウェブセミナー、ライブイベント、ネットワーク流量、Web・映像制作の低調として実際の売上に表れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に関する制限緩和が企業活動の各側面におけるリアルへの回帰を後押ししました。」
感染症沈静化後のリアルイベント回帰により、オンライン中心の需要が急増しない状況を継続して記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社事業領域は2023年３月期の時点でアフターコロナの段階に入っており、爆発的需要増の反動減は落ち着いたものと認識しております。」
感染症沈静化後の特需反動減について、直近年度では爆発的需要増の反動減が落ち着いたとの認識を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「EVC領域（医薬以外）においては、販売促進用途の売上は、コロナ禍沈静化に伴うリアルイベントの増加に伴い前年同期比若干減少しました。」
感染症沈静化に伴うリアルイベント回帰により、オンライン中心だった販売促進用途の売上が前年同期比で若干減少する影響を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「EVC領域（医薬以外）においては、販売促進向けの売上が、コロナ禍沈静化に伴うリアルイベントの増加に伴い前年同期比若干減少しましたが、直近では増加傾向にあります。」
感染症沈静化に伴うリアルイベント回帰により、販売促進向け売上が前年同期比で若干減少する影響が続いているが、直近では増加傾向と記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「販売促進向けの売上はコロナ禍沈静化に伴うリアルイベントの企画増に伴い前年比若干減少しました。」
感染症沈静化に伴うリアルイベント回帰により、オンライン中心だった販売促進向け売上が前年同期比で若干減少する影響が実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2022年３月期においては、感染症拡大直後に各業種において特需的に需要が増加した、映像制作他コンテンツ制作に反動減が現れ、前年度を下回る実績となりました。」
感染症沈静化後のオンライン需要減少および特需反動減のリスクについて、映像・コンテンツ制作の前年度割れとして実際に発生した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「しかしながら、新型株を含めた更なる感染拡大や、拡大への不安による景気全体への悪影響からエンターテインメント関連、セミナー等ビジネス系の双方において各種イベントの手控えや延期、更に販売促進予算の絞り込み等の措置がとられ、需要の減少につながる可能性があります。また、逆にワクチンの普及等で感染症が沈静化した場合においては、感染症対策のために販売促進などのリアルイベントをウェブ化した動きがリアルイベントに回帰することで需要の減少につながる可能性があります。」
感染症の再拡大によるイベント・販促需要減少に加え、沈静化後のリアルイベント回帰によるオンライン需要減少も示し、需要リスクを双方向に整理している。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかしながら、感染拡大や拡大への不安による景気全体への悪影響からエンターテインメント関連、セミナー等ビジネス系の双方において各種イベントの手控えや延期、更に販売促進予算の絞り込み、ウェブサイト・リニューアルの先送りといった措置がとられ需要の減少につながる可能性があります。また事態の再度の悪化も含め、収束の時期が不明であり、事態が長期化した場合には当社グループの業績への影響が増加する可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大・長期化により、イベント、セミナー、販促予算、Webサイト更新などの需要が減少する可能性を新たに開示している。