価値共創を通じた社会課題解決とサステナビリティ経営
FY2020-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。33社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「取締役のみを構成員としたサステナビリティ・ガバナンス委員会を設置しており、サステナビリティに関する経営課題への取組みの監督は、取締役会及びサステナビリティ・ガバナンス委員会が担っています。」
従来のサステナビリティ会議・下部委員会に加え、取締役のみで構成するサステナビリティ・ガバナンス委員会を設置し、監督機能を具体化した。 - 2026-03-12前進M&A・子会社異動
「本合併により、当社の高度な技術基盤と同社の現場実践的なノウハウを一体化し、社会課題解決に向けた新たな価値創出を加速させるとともに、グループ全体の経営効率を高め、持続的な成長を実現していきます。」
社会課題解決に向けた価値創出と持続的成長について、完全子会社との組織統合を具体的な実行手段として示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、取締役会の監督のもと、サステナビリティ経営推進担当取締役を委員長とするサステナビリティ会議を設置しています。その下部委員会としてそれぞれ執行役員を委員長とする価値共創推進委員会、サステナビリティ推進委員会があり、グループ全体のサステナビリティを推進し、活動の進捗を定期的に取締役会へ報告しています。」
サステナビリティ会議及び二つの下部委員会を通じた推進・進捗報告の体制を具体的に開示し、サステナビリティ経営を成長戦略と連動させる運用を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「中計2025では、コアビジネス領域、ＤＸ進化 、グローバル、マネジメントの4つの領域でそれぞれ成長戦略の柱を掲げており、顧客との価値共創を通じて、当社グループの持続的成長と持続可能な未来社会づくりを目指します。」
顧客との価値共創を通じた持続的成長と持続可能な未来社会づくりを、中計2025の4領域の成長戦略と一体の方針として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「中計2025では、コアビジネス領域、ＤＸ進化 、グローバル、マネジメントの4つの領域でそれぞれ成長戦略の柱を掲げており、顧客との価値共創を通じて、当社グループの持続的成長と持続可能な未来社会づくりを目指します。」
顧客との価値共創を通じた持続的成長と持続可能な未来社会づくりを、中計2025の4領域の成長戦略と一体の方針として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中計2025では、コアビジネス領域、ＤＸ進化 、グローバル、マネジメントの4つの領域でそれぞれ成長戦略の柱を掲げており、顧客との価値共創を通じて、当社グループの持続的成長と持続可能な未来社会づくりを目指します。」
価値共創を通じた持続的成長と持続可能な未来社会づくりを、中計2025の4領域の成長戦略と一体の方針として継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「V2030ではこうした経営環境を踏まえ、成長戦略と一体であるサステナビリティ基本方針を中核とし、2030年に目指す姿とそこに至る成長ストーリーを策定しました。」
従来の価値共創・社会課題解決を、V2030のサステナビリティ基本方針と8つのマテリアリティ、重要指標・目標を通じて成長戦略と一体的に管理する枠組みへ整理した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、「新たな価値創造を通じた『活力ある未来社会の共創』」、「社会資源の有効活用を通じた『最適社会の共創』」、「社会インフラの高度化を通じた『安全安心社会の共創』」という「ＮＲＩらしい3つの社会価値」を作り出すことにより、社会課題の解決と持続可能な未来社会の実現に貢献していきます。」
価値共創、社会課題解決及び持続可能な未来社会づくりを、3つの社会価値として具体化したサステナビリティ経営を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これらの取組みを通じて、ＮＲＩグループの持続的成長と持続可能な未来社会づくりを両立させる「サステナビリティ経営」を推進していきます。」
価値共創を通じた社会課題の解決と、持続的成長・持続可能な未来社会づくりの両立を継続して掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「これらの取組みを通じて、ＮＲＩグループの持続的成長と持続可能な未来社会づくりを両立させる「サステナビリティ経営」を推進していきます。」
価値共創を通じた社会課題の解決と、持続的成長・持続可能な未来社会づくりの両立を継続して掲げている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「これらの取組みを通じて、ＮＲＩグループの持続的成長と持続可能な未来社会づくりを両立させる「サステナビリティ経営」を推進していきます。」
中期経営計画2022において、CSVを「価値共創を通じた社会課題の解決」として新たに明示し、持続的成長と持続可能な未来社会づくりの両立を経営方針として示している。