従業員3,000名超を想定した組織運営
FY2016に初出。11回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-21。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-21前進ガバナンス
「2026年3月期 6,351名 64.8％ 2.5％ 1,221名 87.2％ 9.0％ 39.3％」
2026年3月31日時点の総従業員数を6,351名として、従業員の女性比率、外国人比率、新規採用者数、中途採用者比率及び管理職比率を開示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末より379名増加しておりますが、その主な理由は、事業の拡大に伴う採用によるものであります。」
連結従業員数は5,270名から5,649名へ増加し、約6,000名規模の組織へ近づいている。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末より288名増加しておりますが、その主な理由は、事業の拡大に伴う採用によるものであります。」
連結従業員数は5,270名となり、前期末から288名増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末より225名増加しておりますが、その主な理由は、事業の拡大に伴う採用によるものであります。」
連結従業員数は4,982名となり、前期末の4,757名から225名増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末より533名増加しておりますが、その主な理由は、事業の拡大に伴う採用によるものであります。」
連結従業員数は4,481名となり、前期末から533名増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末より244名増加しておりますが、その主な理由は、事業の拡大に伴う採用によるものであります。」
連結従業員数は4,192名となり、前期末の3,948名から244名増加した。4,000名超の組織規模が実績として確認されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末より277名増加しておりますが、その主な理由は、事業の拡大に伴う採用によるものであります。」
連結従業員数は3,948名となり、前期末から277名増加した。4,000名規模に近づいている。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末より291名増加しておりますが、その主な理由は、事業の拡大に伴う採用によるものであります。」
連結従業員数は3,671名となり、前期末から291名増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末より358名増加しておりますが、その主な理由は、事業の拡大に伴う採用によるものであります。」
連結従業員数は3,380名となり、前期末から358名増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末より150名増加しておりますが、その主な理由は、事業の拡大に伴う採用によるものであります。」
連結従業員数が3,022名となり、前連結会計年度末から150名増加して3,000名を超えた。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの施策により、当社グループの従業員は3,000名を超える規模となることが想定されており、組織の隅々まで企業文化とコンプライアンス、ガバナンスの意識を徹底させることが重要と考えております。」
拠点拡張等により従業員が3,000名を超える規模になる想定を示している。期末の連結従業員数は2,872名。