業容拡大に向けた採用・内部体制強化
FY2016-Q2に初出。24回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、ソフトウェア償却費および採用費の増加などにより、同3.7％増の1,492百万円となりました。」
販売費及び一般管理費は、ソフトウェア償却費および採用費の増加などにより前年同期比3.7％増となり、人員・開発基盤への費用増が続いている。 - 2026-08-10前進決算説明資料
「従業員数の推移 2025 510 356 2026.2Q 537 367」
従業員数の推移として、ソルクシーズ個別は2025年の510人から2026年2Qの537人へ、グループ会社計は356人から367人へ増加している。業容拡大に向けた人員強化の進展として記録する。 - FY2025前進有価証券報告書
「ＩＴ人材確保に向けては、2023年度より２年連続のベースアップを実施するなど給与水準の見直しを進め、新卒採用を大幅増員し育成するなど人的投資を積極的に行ってまいりました。」「ノウハウ・スキルに応じた弾力的な条件提示等により、ビジネスパートナーの契約人員数は増加傾向です。」
人材確保のための給与水準見直し、新卒採用増員・育成を継続し、ビジネスパートナーの契約人員数も増加傾向にあると記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「ＩＴ人材確保に向けては、2023年度より２年連続のベースアップを実施するなど給与水準の見直しを進め、新卒採用を大幅増員し育成するなど人的投資を積極的に行ってまいりました。」
2023年度から2年連続のベースアップ、新卒採用の大幅増員・育成など、IT人材確保に向けた人的投資を具体化した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、人件費・採用費などの人的投資コストの増加、のれん償却等の増加などにより同9.3％増の1,415百万円となりました。」
人件費・採用費などの人的投資コストの増加が続き、業容拡大に伴う人員強化の施策が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は採用費およびのれん償却費等が増加したことにより、同15.9％増となりました。」
採用費の増加を含む販売費及び一般管理費の増加が続いている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、広告宣伝費、採用費用、連結子会社におけるＭ＆Ａ費用等の増加により同11.3％増となりました。」
日の出ソフトの子会社化に伴うM&A費用などにより、採用費用を含む販売費及び一般管理費が前年同期比11.3％増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＩＴ人材獲得競争の時代に入っております。その結果、新卒、中途を問わず、優秀なＩＴ人材の確保が困難になりつつあります。当社はもともと技術者達がＩＴ技術者の楽園を作ろうとして自ら設立したという経緯から、スキルを磨くための教育・研修制度の充実、働きやすい環境の整備等に努めており、ＩＴ人材確保に必要な追加施策として給与水準の見直しについても既に着手しております。」
IT人材不足への対応として給与水準の見直しに着手し、未経験者の採用も開始した。採用・人材確保施策が具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は採用費の増加等で同1.3％増となり」
採用費の増加等により販売費及び一般管理費が前年同期比1.3％増となり、人員強化に伴う費用増が続いている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は採用費の増加等で同0.4％増となり」
採用費の増加等により販売費及び一般管理費が前年同期比0.4％増となり、人員強化に伴う費用増が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は採用費の増加等で同5.3%増となったものの」
採用費の増加など、業容拡大に伴う販管費増加が続いている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、要員確保のための採用費増等により同1.5%増の1,633百万円に増加したものの」
要員確保のための採用費増が続き、業容拡大に向けた人員強化の施策が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「主業務である、ＳＩ／受託開発業務の人的リソースは、引き続き減少傾向にあり、今後、安定的な成長を続けるためには要員増強努力に加え、日本国内における地方の企業と連携したニアショアの活用が重要になると考えており、提携を含め、積極的に連携先の構築を推進していきます。」
要員増強、開発パートナー・ニアショアの活用、システムエンジニア教育、プロジェクト管理・グローバル人材育成を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、本社移転費用の発生、ストック型ビジネス拡大のための広告宣伝費増、要員確保のための採用費増等により同2.0%増の1,609百万円に増加したものの」
ストック型ビジネス拡大の広告宣伝費増と要員確保のための採用費増が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費が、本社移転費用の発生、ストック型ビジネス拡大のための広告宣伝費増、グループ会社の業容拡大に合わせた内部管理体制強化のコスト増等により同7.8％増の1,106百万円と嵩んだものの」
本社移転費用、ストック型ビジネス拡大の広告宣伝費、内部管理体制強化費用による販管費増が続いている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、要員確保のための採用費増、ストック型ビジネス拡大のための広告宣伝費増、グループ会社の業容拡大に合わせた内部管理体制強化のコスト増等により同7.2％増の2,131百万円となり」
採用費、広告宣伝費、内部管理体制強化費用の増加が続き、販管費は前年同期比7.2％増となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社は、主力のＳＩ／受託開発業務において、昨年来続いている不採算プロジェクトの収束を図るとともに、成長分野を中心に要員体制の増強に努めました。」
成長分野を中心とする要員体制の増強を継続し、採用費や内部管理体制強化の費用増としても表れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費が今後の業容拡大を睨んだ採用費増、内部体制強化のコスト増等により、同0.4%増の1,026百万円と嵩んだ結果」
業容拡大を見据えた採用費増と内部体制強化のコスト増が続き、販管費は前年同期比0.4％増の1,026百万円となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、要員確保のための採用費増、ストック型ビジネス拡大のための広告宣伝費増、グループ会社の業容拡大に合わせた内部管理体制強化のコスト増等により同7.8%増の1,987百万円となり」
採用費、ストック型ビジネス拡大の広告宣伝費、内部管理体制強化費用の増加が続いている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「主力のＳＩ／受託開発業務において、要員体制の増強を図るとともに金融、製造業を中心に優良案件の受注拡大に努めました。」
主力業務の拡大に向け、要員体制の増強を引き続き進めている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費が今後の業容拡大を睨んだ採用費増、内部体制強化のコスト増等により、同12.3%増の1,022百万円と増加した」
業容拡大を見据えた採用費増と内部体制強化のコスト増が引き続き発生している。 - FY2016引き上げ有価証券報告書
「今後、安定的な成長を続けるためには、要員増強努力に加え、中国・ＡＳＥＡＮ諸国等でのオフショア開発の利用拡大、日本国内では地方の企業と連携したニアショアの活用が重要になります。」
要員増強に加え、オフショア・ニアショア、システムエンジニア教育、上流工程・プロジェクト管理、グローバル人材育成まで人材・体制強化の内容を広げている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費が要員確保のための採用費増、グループ会社の業容拡大に合わせた内部管理体制強化のコスト増等により」
要員確保の採用費増と、グループ会社の業容拡大に伴う内部管理体制強化のコスト増が引き続き発生している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「販売費及び一般管理費が今後の業容拡大を睨んだ採用費増、内部体制強化のコスト増等により」
将来の業容拡大を見据え、採用と内部体制強化に費用を投じている。