デジタルトランスフォーメーションへの総力対応
FY2017に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「システム開発の手法が生成AIを活用したものに急激に変わりつつあることを受け、連結子会社エクスモーションにおいて、コンサルタント業務で培った開発ナレッジのストックビジネス化戦略の下、生成AIを活用したソリューションの拡充を推進しております。その一環として、新たに組み込みソフトウェア開発における「モデルベース開発専用のテスト生成AIサービス」の提供を開始しました。」
生成AIを活用したモデルベース開発向けのテスト生成AIサービスを提供開始し、DX・生成AI対応を具体的なソリューションへ広げた。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「④ 生成ＡＩ技術を活用したエンジニア支援サービスの提供開始 連結子会社エクスモーションにおいて、生成ＡＩを活用した要件定義プロセスのエンジニア支援サービス「CoBrain」のβ版提供を開始いたしました。」
生成AI技術を活用したエンジニア支援サービスの提供開始を、DX関連の具体的な長期戦略施策として進めた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社はＤＸ関連を中心に長期・優良案件の受注と開発リソースの確保に努め」
DX関連を中心とした長期・優良案件の受注と開発リソース確保に努める方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「グローバルにインフラビジネスを展開するキンドリルジャパン株式会社と協業し、その第一弾として金融業界向けにＩＴインフラ、業務アプリなどのＤＸ推進サービスを共同で提供する事業を開始」
キンドリルジャパンとの協業を実際のDX推進サービス提供事業として開始し、金融業界向けITインフラ・業務アプリを第一弾として共同提供した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「戦略施策としては、ＤＸ推進の本格化等に備えた事業基盤の強化及び事業の拡充に努め、以下を推進しました。」
DX推進の本格化に備えた事業基盤強化・事業拡充として、キンドリル社との協業、Fleekdriveの機能拡充、eスポーツ事業参入を推進した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、ソフトウェア開発事業においてＤＸ関連を中心とした長期・優良案件の着実な遂行に努めましたが」
DX関連を中心とした長期・優良案件の遂行を継続し、クラウド事業への投資も行っている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「「ＤＸイノベーションチャレンジ」にプラチナスポンサーとして参画し、当社グループからも複数チームが参加するなどＤＸ推進人材の育成」
DX推進人材の育成施策として、DXイノベーションチャレンジへのスポンサー参画とグループ内複数チームの参加を実施した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間より、当社グループの方針である、『デジタルトランスメーションに向けた国内ＩＴ需要に対応し、「ＦｉｎＴｅｃｈ」、「ＣＡＳＥ」、「ＩｏＴ」、「ＣｌｏｕｄＣｏｍｐｕｔｉｎｇ」、「ＡＩ」等新しい分野に取り組む』を一層推進するため事業ポートフォリオの見直しを行った結果」
DX需要への対応体制強化を目的とした事業ポートフォリオ見直しを実施し、報告セグメントの再編にもつながった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーション需要など長期・優良な案件の確保に努めました。」
DX需要など長期・優良案件の確保に努めることで、DXへの対応を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような課題の解決には広範囲の業務見直しが必要であり、当社グループとして総力を挙げて、デジタルトランスフォーメーションに取り組み、情報システムを活用した提案を行って行く必要があります。」
DXに必要な人材育成や新技術分野への投資を含め、グループ全体でDXに取り組む方針を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーションに必要な人材を育成確保するため、産学連携イノベーティブ人材育成プログラムを推進する「スマートエスイーコンソーシアム」へ入会」
DXに必要な人材の育成・確保に向け、産学連携の人材育成プログラムを推進するコンソーシアムへの入会を実施した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループとして総力を挙げて、デジタルトランスフォーメーションに取り組み、情報システムを活用した提案を行って行く必要があります。」
グループ全体でDXに取り組み、情報システムを活用した提案を行う方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループとして総力を挙げて、デジタルトランスフォーメーションに取り組み、情報システムを活用した提案を行って行く必要があります。」
顧客の経営課題や社会環境の変化に対応するため、グループとしてデジタルトランスフォーメーションに取り組み、情報システムを活用した提案を行う方針を示している。